【求人】ハワイが全力で教師を募集中。年収は最大約700万円！
ハワイは現在、深刻な「教師不足」に直面しているそうです。南の国で働けるなんて最高！とはいえ、一体どんなお仕事なのでしょうか？ 「ハワイ州教育省」によると、とくに需要が高いのは、特別支援教室や高校の数学、化学の担当職員。学士の資格と州の教育プログラムを終了していることが条件。ですが、そのぶんサラリーは35,324ドル（約390万円）から63,665（約690万円）ドルほどとなかなかの高給です！郊外勤務の場合は、3,000ドル（約33万円）の手当も。 南の国でこれだけ好条件の仕事があるなんて、今スグ働きたくなるでしょう？でもちょっと待って、もちろんそこには理由も。 9月に始まる新学期に向けて1,600人の教師を必要としているハワイ。その理由は、ベビーブーム世代が引退してしまうことも関係しています。また、アメリカ経済が好調ということもあり、人員不足は他の州でも同じこと。つまり人材の取り合いが起き
Googleが社員教育で実施している「無意識バイアス」の講義を徹底解説
バイアスとは、シンプルに言うと育った環境や文化、経験などさまざまな要素からなるフィルターのことで、意志決定の際に避けては通れません。無意識でバイアスがかかることもあり、正確な判断を下すことを困難にしてしまいます。Googleは業務においてバイアスをかけないことが重要だという企業理念を持っており、社員がバイアスについて理解できるように講義を開いています。その中でGoogleの人事部を対象に行われた講義のムービーが公開されていて、Googleの無意識バイアスに対する対策を伺い知ることが可能です。 Unconscious Bias @ Work | Google Ventures | Office for Institutional Equity https://oie.duke.edu/knowledge-base/toolkit/unconscious-bias-work-google-ve
CELTAから見る日本の英語教育の現状と対策まとめ | みんなの英語ひろば
日本人の英語がヤバイ、英語教員の英語もヤバイ。良く言われている事です。 以前私が受けたCELTAコースの内容はとても実践的で、費用対効果からしても英語教員が取得するのは英語力不足への対策として有効だと思っています。 しかし日本での知名度の低さと1ヶ月缶詰という条件から敬遠されています。個人的には40才以上の普通の高校の英語教員には、これを受けて欲しいと思っています。 また、若手の教員にも、是非受けて欲しいと思います。教員として30年以上仕事をするのであれば、土台となる英語力が高いに越したことはありません。 1年基礎を磨くだけでも大きな変化になります。逆に年を重ねるに連れて自分の勉強時間を取れなくなります。 現場では、40人の生徒に座学で教えるというかなり無理な環境設定でも、諦めずに工夫を凝らし、より実践的な英語力を生徒に付けさせようと努力をする教員もたくさんいます（しない教員もたくさんいま
スーパー女子中学生エンジニアが、日本の教育を斬る
本連載では、Life is Tech ! が主催するイベント「Edu×Tech Fes 2013 U-18～驚異のプレゼンテーション～」をレポートする。Edu×Tech Fes 2013 U-18は、テクノロジーから教育を考え、教育からテクノロジーを考えるイベント。天才中高生が語るゾクゾクする3時間を、全7回の連載でお届けする。 女子中学生エンジニアが生み出した「見えるプレゼンタイマー」 角南萌氏は、現在2年生。女子中学生エンジニアだ。海外生活での体験を基に、日本とアメリカの教育について語った。彼女は、アメリカで行われたプログラミングキャンプをきっかけにテクノロジの世界に目覚め、子どもの文化・教育研究所主催の「全国小・中学生作品コンクール（パソコン部門）」において文部科学大臣奨励賞を受賞、また、昨年リリースしたタイマーアプリ「見えるプレゼンタイマー」は1万ダウンロードを突破し『アプリ甲子園
知恵を出せば仕事が増え、お金が回るかもしれない
知恵を出せば仕事が増え、お金が回るかもしれない：佐々木俊尚×松井博 グローバル化と幸福の怪しい関係（4）（1/5 ページ） 働いても働いても、生活保護の水準以下の収入しか得られない「ワーキングプア」。ただ知恵を出せば、仕事が増え、手取り金額が増えるかもしれない。また世の中には、まだ見えていない仕事がたくさんあるのではないだろうか。 佐々木俊尚×松井博 グローバル化と幸福の怪しい関係： 少子・高齢化に歯止めがかからない日本市場は、「縮小していくのみ」「よくて横ばい」といった見方が強い。企業は沈みゆく市場から抜け出し、グローバル化の中で新たな“財宝”を手にしようとしている。製造拠点を海外に移転したり、海外との取引を増やしたり、社内公用語を英語にしたり――。 こうした一連の動きによって、私たちの働き方はどのように変化していくのだろうか。また企業が巨大化すれば、私たちの生活は充実するのだろうか。こ
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