夢の別荘地、１０万円投げ売り 「もはや財産ではない」：朝日新聞デジタル
負動産時代 お金を払ってでも土地を処分したい人たちがでてきた。１９９０年前後のバブル期、別荘にあこがれたサラリーマンたちが高値で別荘やリゾートマンションを購入した。あれから３０年。人口減を背景に地価の下落は止まらず、タダでも買い手がつかない。この春、静岡・伊豆の別荘地を買値の１３０分の１で売った男性もその一人だ。 契約は東京・帝国ホテルのラウンジだった。 まだバブルだった１９９１年初め。伊豆半島の丘陵地の一角に約３００平方メートルの別荘地を購入した時のことを、大分県に住む男性（７８）は鮮明に覚えている。当時は首都圏暮らしのサラリーマン。老後はゆったりした場所で過ごしたいと夫婦でドライブしながら物件を探し、１３００万円の大枚をはたいた。
バブルの風景 「異変」はこうして起きた
「バブルかどうか、はじけてみるまで分からない」。巧みな金融政策運営からマエストロ（名指揮者）と称されたグリーンスパン元米連邦準備理事会（ＦＲＢ）議長の言葉だ。歴史上、バブルが何度となく繰り返されてきたのを知りながら、人々は「This time is different(今度こそ違う)」と異常さから目を背け、正当化する理屈をみつけては急騰する株価や地価を追いかける。目を凝らせば、その時々に、マーケットの内でも外でも平時と違う異変、「バブルの風景」が広がっている。 今夏、世界を巻き込んで崩壊した中国株のバブルは、官民合同の狂騒曲だった。過剰な投機が膨らむなか、株価の反転下落が混乱の引き金になりかねないと恐れた政府は、息がかかった国営メディアを通じて「上げ相場は始まりに過ぎない」とあおった。
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