契約上中止する権利を持つのはIOCのみ、日本側が一方的に開催を止めると違約金が発生する。IOCは放映権料を売却済み(NBCには4大会で44億ドル)だから止めたくない。立場上敗戦を公言するわけにもいかないだろう。

piripenkopiripenko のブックマーク 2021/01/08 13:52

その他

このブックマークにはスターがありません。
最初のスターをつけてみよう!

森喜朗会長 東京五輪へ「不安? 全くありません」(スポーツ報知) - Yahoo!ニュース

    東京五輪組織委の森喜朗会長は、新型コロナウイルスの感染拡大で緊急事態宣言の再発令が決まった7日、東京五輪の開催の可否について「不安? 全くありません」と語った。 【写真】福原愛、恋人の元へ駆け付ける...

    \ コメントが サクサク読める アプリです /

    • App Storeからダウンロード
    • Google Playで手に入れよう