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41年前のナベツネ「モスクワ五輪は中止すべきだ」 20億円を投資したテレ朝責任者の“恨み節”「俺は失脚した」(近藤正高)
アメリカ国務省報道官発言をきっかけに、日本でも北京冬季五輪に参加すべきかどうか議論が起こっている... アメリカ国務省報道官発言をきっかけに、日本でも北京冬季五輪に参加すべきかどうか議論が起こっている。そこで引き合いに出されるようになったのが41年前モスクワ五輪ボイコットだ。当時、約20億円を投じて放送権を手にしたテレビ朝日、ボイコットで受けた影響とは――。(全3回の3回目/#1、#2へ) モスクワ五輪ではテレビ朝日が、大会組織委員会(MOOC)と契約して日本国内での独占放送権を獲得していた。それは同局が日本教育テレビからテレビ朝日と改称(当時の正式社名は全国朝日放送)する前月、1977年3月のことだった(以下、改称前に関する記述も含めて同社名はテレビ朝日で統一する)。 その約半年前のモントリオール五輪では、NHKと民放連で組織されたJSNP(ジャパン・サテライト・ニュース・プール)が放送を担当し、成功を収めていた。それだけに、テレビ朝日単独での放送権獲得に、各局関係者は意表を突かれた。 も
2021/04/30 リンク