2019年 国内Dockerコンテナ／Kubernetes に関するユーザー導入調査結果を発表

Japan, 2019年7月3日 - IT専門調査会社 IDC Japan 株式会社（所在地：東京都千代田区九段北1‐13‐5、代表取締役社長：竹内正人、Tel代表：03-3556-4760）は、コンテナインフラストラクチャソフトウェアのDockerコンテナ（以下、コンテナ）とコンテナオーケストレーションツールのKubernetesの導入状況に関する調査結果を発表しました。本調査では、2019年4月に国内の企業および組織468社に対してアンケート調査を実施しました。 コンテナの導入状況について調査した結果（図）、本番環境で使用している企業は9.2％となり、2018年調査からの上昇率は1.3ポイントにとどまりました。さらに導入構築／テスト／検証段階にある企業は16.7％となり、これも2018年調査からわずかな上昇となりました。この結果から、Dockerコンテナは導入構築やテスト／検証に時間を

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「「インフラの使用効率向上とコスト削減」が34.7％で最も高い回答率」

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本番環境で使用している企業は9.2％となり、2018年調査からの上昇率は1.3ポイント

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“オンプレミスが45.5％”

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“本番環境で使用している企業は9.2％” “導入構築／テスト／検証段階にある企業は16.7％” “Dockerコンテナは導入構築やテスト／検証に時間を要し、本番運用になかなか移れていない状況にあると考えられます”