Microsoft、リモートワークの影響を約6万人の従業員で調査した研究論文発表

米Microsoftは9月9日（現地時間）、自社の米国の従業員6万1182人のリモートワークに関する研究論文を発表した。米Nature Human Behaviourに掲載されている。 Microsoftはコロナ禍で現在全社的なリモートワーク体制になっている。同日には、米国オフィスの再開期日を決めないと発表した。 この研究によると、Microsoftの全社的なリモートワークへの移行は、社内のビジネスグループ間のコミュニケーション、コラボレーションに悪影響を及ぼし、従業員の生産性と長期的なイノベーションを脅かしているという。 この調査は、2019年12月～2020年6月に、米国の6万1182人の従業員のデータを匿名化して行った。データは従業員の仕事用メールアカウントとMicrosoft Teamsでのアクティビティ（Web会議、音声通話、チャット、ファイル共有など）。 論文についての公式ブロ

[zu2]

“論文についての公式ブログでMicrosoftは、リモートワークへの移行で、正規のビジネスグループと非公式のコミュニティの相互接続性が低下し、グループのサイロ化が進んでいることが分かったとしている”

[nilab]

「米Microsoftは9月9日（現地時間）、自社の米国の従業員6万1182人のリモートワークに関する研究論文を発表した。米Nature Human Behaviourに掲載されている」