100万分の1の消費電力で、演算も記憶も行う新しいトランジスタを開発 | NIMS
独立行政法人物質・材料研究機構 独立行政法人 科学技術振興機構 国立大学法人 大阪大学 国立大学法人 東京大学 NIMS国際ナノアーキテクトニクス拠点は、大阪大学、ならびに東京大学の研究グループと共同で、従来の100万分の1の消費電力で、演算も記憶も行うことが可能な新しいトランジスタ「アトムトランジスタ」の開発に成功した。 独立行政法人物質・材料研究機構 (理事長 : 潮田 資勝) 国際ナノアーキテクトニクス研究拠点 (拠点長 : 青野 正和) の 長谷川 剛 主任研究者らのグループは、大阪大学大学院理学研究科の小川 琢治教授、ならびに東京大学大学院工学系研究科の山口 周教授らの研究グループと共同で、従来の100万分の1の消費電力で、演算も記憶も行うことが可能な新しいトランジスタ「アトムトランジスタ」の開発に成功した。状態を保持できる (記憶する) 演算素子は、起動時間ゼロのPC (パーソ
Sahara desert project aims to power half the world by 2050
Sahara desert project aims to power half the world by 2050 by Lin Edwards , Phys.org (PhysOrg.com) -- A joint project by universities in Algeria and Japan is planning to turn the Sahara desert, the largest desert in the world, into a breeding ground for solar power plants that could supply half the world’s electrical energy requirements by 2050. The Sahara Solar Breeder Project aims to begin by bu
JAXA｜森田泰弘 新型ロケットで実現する世界初のモバイル管制
ご覧いただいているページに掲載されている情報は、過去のものであり、最新のものとは異なる場合があります。 掲載年についてはインタビュー 一覧、特集 一覧にてご確認いただけます。 Q. 次期固体ロケット「イプシロンロケット」とはどのようなロケットでしょうか？ イプシロンロケットの打ち上げ（イメージ） 従来の管制室（内之浦宇宙空間観測所） 「モバイル管制」の想像図 イプシロンロケットは3段式の固体燃料ロケットで、1段目には既存のH-IIAロケットの補助ブースターを使い、2段目と3段目にはM–Vロケットの上段の改良型が使われます。日本の固体燃料ロケットの歴史は、1955年のペンシルロケットの水平発射実験から始まりましたが、2006年にM–Vロケットが退役するまでの半世紀の間に蓄積された技術が、イプシロンロケットには全て詰まっています。イプシロンロケットは、日本の固体燃料ロケット技術の集大成であり、
ガラパゴス問題をガラパゴスに閉じるのはやめよう - My Life After MIT Sloan
今日、ハイテク系の戦略論の授業で発言したとき、流れで「ガラパゴス問題」について皆に解説した。 その授業はMBAの中でも、特にハイテク分野に詳しく、興味もある人たちが集まってるのだが、 みんな、へ～、そうなんだ～、という感じで、「ガラパゴス問題」は初耳って感じの人が多かった。 ここでいうガラパゴス問題とは、 「日本では製品が、インターネットや携帯など日本の高度なインフラや既にある高い技術を前提としたり、 日本の消費者の高いニーズにカスタマイズしすぎたものになっており、 他の国がそのレベルに達していないので、他の国に広められない問題のこと。 ガラパゴス諸島で、亀などの動物達が高度に進化を遂げているが、他の環境に適応できないのと同じように、 日本という島国で技術が高度に独自に進化を遂げて、日本ニッチになってしまい、 他の国に売れないことが、日本のハイテクメーカーなどにとって大きな問題になっている
47NEWS（よんななニュース）
沖縄の観光収入、コロナ前より47%増の1855億円に 1人当たり消費額は10万超える 2023年10～12月期
東京農工大，単層カーボン・ナノチューブとチタン酸リチウムを複合したLiイオン・キャパシタを開発
東京農工大学大学院は，単層カーボン・ナノチューブとチタン酸リチウム（LTO）の複合材料を負極に用いることで，容量や高レートでの放電特性を高めたLiイオン・キャパシタを開発した。
神鋼の高炉を使わない製鉄プロセス，米国で世界初の商業プラントが稼働
神戸製鋼所は,新製鉄法「ITmk3」を採用した世界初の商業製鉄プラントが生産を開始したと発表した。ITmk3は，高炉を使わない新しい製鉄プロセスで，造粒機で粒状に固めた粉鉱石と一般炭を回転炉床炉に投入して加熱し，還元から溶融，スラグ分離を約10分で処理するもの。還元された鉄は，「アイアン・ナゲット」と呼ぶ小石大の鉄源となって出てくる。ITmk3で製造されるアイアン・ナゲットは，金属鉄が96～97％を占める鉄源でほとんどスラグを含有していない。酸化しにくく粉化もしないため輸送も容易だという。 高炉法に比べてエネルギ効率も高い。神戸製鋼所によると，ITmk3プロセスはCO2排出量を高炉法よりも約20％削減できる上，コークス炉や焼結炉などの前処理設備も不要となるという。高炉に比べて操業が容易で設備投資も少なくて済む。高炉では使用するのが難しかった低品位の鉄鉱石や石炭も活用でき，原料コストも抑えら
47NEWS（よんななニュース）
「それって陰謀論じゃないですか？」闇の国家「ディープステート」を信じる著名人一人一人に会ってみたら…どうなった？
bp special ECOマネジメント／特集
2008年度に日本の鉄鋼業が排出したエネルギー起源の二酸化炭素（CO2）は1億7815万t。世界的な不況の影響で生産量が減少したため、2007年度の1億9716万tからは減少したものの、産業界全体のなかでも大きな数値であることに変わりはない。 だが、京都議定書の基準年である1990年の2億64万tと比較すると11.2％の減となる。1tの鉄を生産する際に排出されるCO2の原単位では、90年を100とした場合、91.7まで減少している。 また、国際エネルギー機関（IEA）が2008年に発行したリポート「エネルギー技術展望（ETP）2008」においても、最先端の省エネ技術・設備を普及させた場合の鉄鋼生産量1t当たりのCO2削減余地は、各種産業のなかで最も少ない0.07tとされており、日本の鉄鋼業のエネルギー効率が世界最高水準であることを示している。さらに同リポートでは、米国の削減余地は0.14t
日本の液晶産業が韓国に追い抜かれた理由 韓国、台湾企業が手を組んだオープンプラットフォーム戦略とは | JBpress (ジェイビープレス)
アジアの製造業が日本の製造業を急速にキャッチアップしつつある。2000年代に入ってから急成長を示した韓国や台湾の液晶パネル産業は、その典型である。投資規模だけではなく、技術的にも日本を追い越したように見える。 第3世代までは日本が先行して、それに韓国企業が追随する構図であった。しかし、2002年に立ち上がった第5世代液晶パネルでは、韓国企業が先行し、その後も第5世代工場に投資した日本企業は皆無であった（注：世代が新しくなるほど、製造する液晶パネルが大きくなっていく）。 その韓国企業に追随したのが台湾企業であった。1990年代末に日本企業からの第3世代の技術導入で立ち上がった台湾企業は、2003年から第5世代工場を立ち上げることによって、液晶パネル産業での地位を確固たるものにした。2004～2005年の液晶パネルの世界の生産能力の半分以上を第5世代工場が占めるようになった。 しかしながら、製
宇宙の太陽光ステーションから地上に電力供給、日本が2030年実現目指す
財団法人無人宇宙実験システム研究開発機構（Institute for Unmanned Space Experiment Free Flyer、USEF）が提供した、巨大な太陽光パネルと地上への伝送装置を用いた「宇宙太陽光利用システム（Space Solar Power Systems、SSPS）」の予想図（2009年9月3日提供）。(c)AFP/USEF 【11月10日 AFP】宇宙空間で太陽光エネルギーを集めて、レーザーか電磁波で地上に伝送するシステムを2030年までに実現したい――SFのように聞こえるかもしれないが、日本の宇宙開発当局は大まじめだ。 無限のクリーンエネルギーを生み出すことのできるこの計画、「宇宙太陽光利用システム（Space Solar Power Systems、SSPS）」の実現に向けて、日本政府は協力企業を選出し研究者たちを集めたところだ。数平方キロメートルにわ
技術立国日本のトップ企業 目に見えないが必要不可欠 JBpress(日本ビジネスプレス)
（英エコノミスト誌 2009年11月7日号） 日本の中堅電子企業には、ハイテク産業の多くの分野で支配的な立場を獲得している会社が多い。彼らは今後もその地位を保てるだろうか？ 現在、全世界で建造中の原子炉は約40基ある。設計は米国、中国、フランス、日本、ロシアの6社が請け負っているが、放射能を封じ込める大型鍛鋼圧力容器については、すべての企業が北海道に拠点を持つ日本製鋼所に頼るしかない。 比較的小型の圧力容器や溶接容器ならばほかにもあるが、600トンのインゴット1つから、1億5000万ドルもする原子炉の核心部品を作る技術を持っているのは日本製鋼所だけだ。 このような特権的な立場にある企業は極めて少ない。だが日本製鋼所は、日本株式会社のあまり評価されていない特質を表す最も目立った事例に過ぎない。日本には特殊な分野で世界市場を制している中規模企業がたくさんある。 その中には比較的単純な技術に関わ
“ハイテクニッポン”の最後の砦は今…無敵神話もついに崩壊!? 素材各社の模索(1) | 産業・業界 | 投資・経済・ビジネスの東洋経済オンライン
“ハイテクニッポン”の最後の砦は今…無敵神話もついに崩壊!? 素材各社の模索(1) - 09/11/05 | 08:15 ボルネオ島北部、マレーシア・サラワク州の工業団地に、森林を切り開いて造成した２００平方メートルの草地が広がっている。“ジミケン”企業、トクヤマがここで乾坤一擲の賭けに挑もうとしている。ジミケンとは、山口県徳山製造所を一大拠点に「地味で堅実」に事業を営んできたトクヤマの代名詞。 トクヤマは、半導体集積回路や太陽電池セルの原料となる多結晶シリコンを供給する国内最大手メーカーだ。多結晶シリコンは、高純度の品質を求められるハイテク素材の筆頭格。昨年の世界同時不況下でも需給が締まり、同製品は利益率５０％超という驚異の収益力を誇っている。その同社が８月、マレーシアで２０１３年春に多結晶シリコンの商業運転を開始すると発表した。まずは現在比４２％増まで能力増強を図るという。 大規模
エレキから素材に主役交代 新エネ巨額設備投資の実態 | Close Up | ダイヤモンド・オンライン
1 2 3 エレキから素材に主役交代 新エネ巨額設備投資の実態 先行きの見えない不況のなか、かつて設備投資のドライバーだったエレクトロニクス業界はいっせいに投資を絞り込んだ。ところがこの景気下でも、半導体工場並みの規模で設備投資を推し進める“新勢力”が水面下で勢力を拡大している。『ニッポンの素材力』（東洋経済新報社刊）などの著書を持ち、半導体・設備投資分野の取材で30年以上のキャリアを持つ泉谷渉・「半導体産業新聞」特別編集委員が日本の設備投資の“新胎動”を解き明かす。 今年4月。昭和シェル石油が、宮崎県の日立製作所のプラズマパネル工場を買収、太陽電池工場に転用する検討を開始──とのニュースは大手各紙で報道され話題を呼んだ。だが、同社はこれにとどまらない別の動きを進めていることが筆者の取材で明らかになった。 九州北部地区の工業団地と欧州で、この宮崎の工場の4倍にもなる最大で100万平方
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超電導ケーブル、ついに実証実験へ：日経ビジネスオンライン
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広島の町工場、米国で本土決戦へ （広島県・三宅） | JBpress (ジェイビープレス)
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