2本ぐらいで飽きた あれ高級なウインナー使ってるか変わった人なのかのどっちかだよな
つい先日、Twitterである動画が話題になった。それは渋谷で撮られたと思われる映像で、男を小突いた女性が、男からの反撃で思い切り殴られて、地面に頭を打つ映像だった。 暴行の現場がおさめられたショッキングな映像だったが、より衝撃的だったのは、Twitterでは女性を殴った男に対する称賛が集まったことだった。男どもは、女性が男を小突いたことを盾にして、「男女平等パンチだ」「ざまあみろ」などと持て囃したのである。 既に再三指摘されている通り、男女には根本的な体格差があり、女性に対して男が殴り返すことは正当防衛にはならない。にもかかわらず、こうした映像が男たちに「スカッとする動画」として消費されている現状に、今の日本のミソジニーの酷さを認識した。 動画に関連してミソジニーがこれだけ増えた理由について「女性たちの態度が悪いから」と主張する男もいたが、これはどうやらTwitterで女性たちが萌え絵を
美少女コンテンツが好きだけど、だからと言って中の人にそこまで興味や関心があるわけではないオタクは多いと思う。私もその1人だ。 同じゲームやアニメを好む方々から「ラジオいいよ」「声優のラジオ聴いてみてよ」と言われることがある。 時間というのは有限だ。オタクとして漫画を読んだりアニメを見ることができる可処分時間には限りがある。 その中で、彼らはラジオを聴き、人に勧めている。つまりそれだけの魅力を持っているわけだ。 ならば聞いてみよう、とオススメされた女性声優のラジオを聴いてみる……が。 単刀直入に言うとつまらなかった。 その女性声優のラジオだけつまらないのかと思い他のラジオも、男性声優のラジオも聴いてみる。 中には面白いものもある(ひだまりラジオの近所の狂人紹介コーナーなど)が、やはり大多数がつまらなかった。 トークテーマも平凡、送られてくるリスナーからのメールに山もオチも意味もなく、淡々とし
「いきなり防衛費2倍」に防衛省OBとか身内からも疑念が出ているが、ここではめんどくせえので防衛力増強するのがいいかどうかは触れないでおく。 しかし過大な予算を付けられた省庁が何をするかの経験は共有されているのに全然言及されていないのがとても気になる。 過大な予算の問題は消化できないこと予算が余った省庁はどうするかと言うと「予算を消化する」。 一見トートロジーだが、要するに余らせないために必要のないことやモノに金をぶっこむって事だ。或いは設備投資などを前倒しにする。 前者の代表はコロナ補助金で作ったイカの銅像が有名で、後者の代表は年度末の道路工事だ。 そうして予算を消化しておかないとその部署は来年度の予算が減らされる。 「イカの銅像」みたいなことが何で起きるかというと、前例が無いからだ。やる事が例年決まっているなら予算が余った時は追加発注すればいいし前倒しにすればいい。 でも前例が無い、若し
「しゅふJOB総研」は「働く女性の2022」をテーマにアンケート調査を実施した。「21年より女性が働きやすくなった実感はあるか?」という問いに「ある」と回答した人は29.0%で、71.0%が「ない」と感じていることが分かった。 働きやすさを実感している人は、「働く女性の数が増えてきた」(57.8%)や「産育休や在宅勤務などの制度が充実してきた」(51.9%)、「職場や社会の理解が進んできた」(44.4%)などを理由として挙げた。 その一方で、「女性が働くシーンは増えたがフルタイム=独身女性、非正規=既婚女性と線引きがより強くなったと感じる」(30代、派遣社員)、「家事育児に加えて働けと言われているみたいで、負担が増えた年。自由になったと見せかけて全然自由になってない」(40代、SOHO・在宅ワーク)、「まだまだ働く母への理解度は低い」(40代、パート・アルバイト)という声も多く見られた。
西日本旅客鉄道株式会社 御中 JR大阪駅の御堂筋口前通路において、2022年11月27日まで掲示されていたYostar社の広告(※)に関連して、御社に意見書を提出します。この意見書には、御社およびJR西日本グループ傘下企業に対する批判・苦情・改善提案が含まれています。 ※同社のスマホゲーム『雀魂』のポスター群で、アニメ『咲-Saki-全国編』とのコラボ企画を告知するもの。 この意見書の執筆者である私は、仕事や生活でJR西日本の交通機関を利用している既婚男性です。アニメ・マンガ・ゲーム・映画・小説・歴史・政治・戦記などのオタクでもあります。 なお、この意見書には「性的な表現」「犯罪」「暴力」「暴言」「飲酒」に関する記述が含まれます。それらが苦手な方のために、まずは概要のみをお伝えします。 【意見書の概要】 御社に以下の意見を提出します。 「JR西日本グループ人権基本方針」、およびSDGsの一
12月19日、「M-1グランプリ」(ABCテレビ・テレビ朝日系列)の大詰めに放送された日清「どん兵衛」のCMが、漫才に負けじと笑いを取っています。高須クリニックのCMの完璧なパロディだ……! すっごく既視感のある絵面だけど、よく見ると「TAKASU CLINIC」じゃなくて「SAIKYO DONBEI」だし、「Dubai U.A.E.」じゃなくて「Sugoi U.M.A.I.」だ……! セレブのやり取りみたいなのも、そっくりだけど微妙に違う 元ネタ(高須クリニック TVCM『ドバイ篇』) CMは高須克弥院長がドバイを訪ねる元ネタ(高須クリニック TVCM『ドバイ篇』)と同じく、恰幅(かっぷく)の良い男性がヘリコプターに乗って登場。現地人と談笑するところまでそっくりですが、みんなで「最強どん兵衛」をすすっていますし、演者もだいぶ違います……。というか、高須院長じゃなくてお笑いコンビ「空気階段
こーすけ(姉妹のパパ)@育休終了 @papa_leave 2022.7〜2023.5まで育休取得済。👧3歳と👶0歳の姉妹と奮闘中。日々悩んだことや娘との可愛い思い出を徒然するアカウント。フォローするとおっさんの気持ちが手に取るようにわかるようになります。#育休のリアル #30代パパ #姉妹の育児 #育休からの復帰 こーすけ(姉妹のパパ)@育休終了 @papa_leave 次女を連れていつも行かない児童館へ。 同い月齢くらいの子のお母さんから 「こんにちは〜 あれ?無職なんですか?」って聞かれたw 第一声おもろすぎやしませんかwww 不意打ちすぎて「あ、今はそんな感じっす、、、」って言ってしまった。 2022-12-16 14:11:27
Published 2022/12/09 21:01 (JST) Updated 2022/12/10 11:49 (JST) 防衛省が人工知能(AI)技術を使い、交流サイト(SNS)で国内世論を誘導する工作の研究に着手したことが9日、複数の政府関係者への取材で分かった。インターネットで影響力がある「インフルエンサー」が、無意識のうちに同省に有利な情報を発信するように仕向け、防衛政策への支持を広げたり、有事で特定国への敵対心を醸成、国民の反戦・厭戦の機運を払拭したりするネット空間でのトレンドづくりを目標としている。 中国やロシアなどは「情報戦」に活発に取り組む。防衛省は、日本もこの分野の能力獲得が必要だと判断した。改定される安全保障関連3文書にも、情報戦への対処力向上を盛り込む。
防衛費の大幅な増額を巡り、岸田首相は8日、安定的な財源を確保するため、2027年度以降不足する約1兆円の財源について、所得税を除いた形での増税を検討する考えを示した。 岸田首相は8日、防衛費の大幅な増額を巡り、2027年度以降不足する約1兆円強の財源について、「国民の税制で協力をお願いしなければならないと考えている」とした上で「現下の家計を取り巻く状況に配慮し、個人の所得税の負担が増加するような措置は行わないこととする」と述べ、所得税を除いた形での増税を検討する考えを示した。 また、岸田首相は2027年度以降、毎年度約4兆円の追加財源の確保が必要として、そのうち3兆円分は歳出改革や決算剰余金の活用などで賄うとした。 さらに、岸田首相は、2023年度からの増税は見送る考え、具体的な税目や時期については与党の税制調査会で検討するよう求めた。
タイトルどおり。下方婚ってほど年収差もないけど、一例として。 増田(妻)のスペック ・33歳女性 ・年収700万ほど 夫のスペック ・31歳男性 ・年収500万ほど 夫とは職場で恋愛結婚。交際時から私の方が年収が高かったが、二人併せて普通に生活できるくらいの水準なので、特に夫の年収が低いことが気にならず、好きだったのでそのまま結婚した。 そして早3年が経ち、離婚しそう。 浮気等の明確な原因があるわけではないが、離婚の意思があるそうだ。 曰く、 ・君より稼げない自分が惨めになった ・生活費を出すのがしんどい ・休日も勉強している私の姿をみると息が詰まる とのことだった。 補足すると、生活費はお互い決まった額を毎月夫婦の共通口座にいれている。 可処分所得を平等にしたかったので、給与にあわせて私の方が多く負担している。それも夫のプライドが傷ついたようだが。 結婚当初は分担していた家事もいつの間に
生活保護を受けながら大学に進学することは認めない――。約60年前から続くこのルールを厚生労働省は見直さない方針を決めた。生活保護世帯の大学進学率が4割にとどまっている「貧困の連鎖」の一因とも指摘されるが、アルバイトで学費や生活費を賄う一般世帯の学生とのバランスなどにもとづく従来の考え方を踏襲するとしている。 【画像】大学はぜいたく品か やっと手に入れた「普通」奪われた男性の思い 生活保護の見直しを検討する社会保障審議会(厚労相の諮問機関)の部会で近く、この方針を盛り込んだ報告書をとりまとめる。 国のルールは原則、夜間をのぞいて生活保護をうけながら大学や短大、専門学校に通うことを認めていない。1963年に出された旧厚生省の通知が根拠だ。 大学などに進学する場合は、生活保護の対象から外す「世帯分離」をすることを想定している。ただ、世帯を分けると、子ども自身はアルバイトなどで生活費などを賄う必要
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