日本IBM、メインフレーム最新版「IBM z15」と「IBM LinuxONE III」を発表
関連キーワード 管理者 | メインフレーム | 運用管理 クラウドサービスの活用は、企業にとってデジタルトランスフォーメーション（DX）の柱になっている。とはいえメインフレームをはじめとした「レガシーシステム」の運用を継続している企業は、決して少なくない。 メインフレームの運用や管理に精通する人材のニーズは高い。しかし企業では、従業員の退職によってメインフレーム専門人材の不足が深刻化しつつある。ITサービスベンダーはそれを受け、ユーザー企業に対してメインフレームのモダナイゼーション（最新化）を支援するサービスを提案している。 適切に運用されていないメインフレームは、企業がDXを進める上での“足かせ”になりかねない。2020年にコンサルティング会社Accentureが発表した調査では、「レガシーのインフラとアプリケーションを運用している」ことがクラウドサービス導入を妨げる理由の上位3位に入っ
富士通メインフレーム撤退の衝撃
「社会課題解決と新たな価値を創出できるコネクテッドな社会を実現するデジタルインフラ基盤の提供について」。2022年2月14日、富士通のWebサイトにこんな文書がひっそりと掲載された。一見すると新サービスの発表と見まがうこの文書こそが、富士通がメインフレームとUNIXサーバーの撤退について触れた公式声明だ。 サステナブル（持続可能）、レジリエント（強じん）、セキュリティー、データの信ぴょう性──。声明では富士通が目指す新たなITインフラを象徴する言葉が並ぶ。それを実現する一環として、メインフレームやUNIXサーバーの「クラウドシフト」に取り組むとする。 2030年度メインフレーム販売終了 富士通が60年あまりに及ぶメインフレーム事業の歴史にピリオドを打つ。メインフレーム「GS21シリーズ」の製造と販売を終えるのは2030年度。その後も2035年度まで既存顧客向けの保守を続ける。製造・販売を終
www.oreilly.com まさかオライリーからメインフレーム開発の本が出るとは。しかも、モダンなメインフレーム開発とな。 目次を見ると、第1章「なぜメインフレーム開発者になるのか？」に「Software Is Eating The World」や「COVID-19」という節があり、今メインフレーム開発の本を世に問う必然性を感じる。もっとも第2章「メインフレームの世界」には「パンチカードとは何か？」という項があって苦笑いしてしまうが、歴史を語るならその話は避けられないわな。 yamdas.hatenablog.com 1年以上前のエントリだが、メインフレームと聞くと真っ先に連想するのは、やはり勘定系システムやそこで動く COBOL のコードの話で、この本でも COBOL 言語の話は複数の章を占めている。 しかし、第2部「Modern Topics」には「DevOps」や「Artific
メインフレームの「COBOL」アプリをAWSに移行したThe New York Times - ZDNet Japan
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます なぜ、わざわざ昔ながらの「COBOL」ベースのアプリケーションをクラウドに移行しようと考えるのだろうか。確かに、高価なメインフレームからコスト効率の高いクラウドに移行するのは素晴らしい。しかし、その移行の裏には多くの人が想像する以上に多大な労力がかかる。それなのになぜ、わざわざそうするのか。 筆者はこの疑問をModern Systemsの最高経営責任者（CEO）であるBrandon Edenfield氏にぶつけてみた。同社はレガシーアプリケーションのソースコード、データ、およびプラットフォームを変革するための最新ソリューションを提供する企業だ。 Modern Systemsは、The New York Times（NYT）と提携し、19
IT Leaders トップ ＞ 経営課題一覧 ＞ 事業継続 ＞ 市場動向 ＞ 脱メインフレーム大作戦、最初の一歩でつまずいた全銀システム 事業継続 事業継続記事一覧へ [市場動向] 脱メインフレーム大作戦、最初の一歩でつまずいた全銀システム 稼働50年、デジタル通貨を見据えてゼロから再設計する選択はないのか？ 2023年11月8日(水)佃 均（ITジャーナリスト） リスト 2023年10月10日から11日にかけて発生した全銀システムのシステム障害。金融10機関で処理停止などに陥ったことで発生当初から広く報じられたが、ようやく行われた原因の説明には曖昧さが残り、どうにもすっきりしない。全銀システムの成り立ちや仕組みを振り返りながら、この事案が浮き彫りにした問題や「これから先の全銀システムはどうあるべきか」について考えてみる。 2023年10月10・11日の両日に発生した全国銀行データ通信シ
第一生命保険が、「Microsoft Azure」と日本IBMのメインフレームなどで構成されるハイブリッドクラウド基盤を構築し、運用を始めた。個人情報を保護しつつ、システムの拡張や運用を効率化する狙い。API連携を通じて、子会社などとの外部連携を強化する目的もある。 第一生命保険は10月10日、日本マイクロソフトのクラウドサービス「Microsoft Azure」と、日本アイ・ビー・エムのメインフレームなどで構成されるハイブリッドクラウド基盤を導入し、運用を始めたと明らかにした。今後は契約関係など機密性の高いデータをオンプレミス環境に残し、業務システムのクラウド移行を進めるという。
「メインフレーム継続宣言」を掲げるNECが提案するモダナイゼーションの「中身」：「今すぐDX」のリスクと段階的モダナイゼーションのすすめ メインフレームは堅牢性と稼働の安定性が魅力だが、開発エンジニアの不足やオープン系システムのようなアジリティーを求めにくい点が課題だった。こうした中、「メインフレームシステムの長期的な段階的モダナイゼーション」を提案するベンダーがある。「時間をかけることはリスクにはならない」と言う理由を探る。 経済産業省が2018年に「DXレポート」を発表し、新しいシステムに乗り換えずに既存システムを使い続けることで時代の流れに対応できなくなるという「2025年の崖」問題を指摘してから4年たった。同レポートはレガシーなITシステムのモダナイゼーションを急ぎ、DX（デジタルトランスフォーメーション）を急ぐよう促す内容だったが、企業の対応には遅れが目立つ。特に、基幹業務システ
IBMが直々に指導。メインフレームの知識が身につくプログラミングコンテスト2020.06.29 19:307,864 Mugendai 渡邊徹則 必要なのは、PCとやる気。 小学校でプログラミングが必須科目になるなど、ますます注目されるITスキル。おうち時間を利用し、勉強を始めたという方もいらっしゃるかもしれません。 IBMが運営するWebメディアMugendai（無限大）にて、同社が開催しているプログラミングコンテストの話題が登場。なんでも、勉強しつつご褒美までもらえるそうですが…。 成績優秀者には賞金も。メインフレームの知識がイチから身につくコンテスト記事で紹介されていたのは、全世界の高校、大学、大学院、専門学校の学生を対象に開催される｢Master the Mainframeコンテスト｣というイベント。 参加者はIBMのメインフレーム（大型汎用コンピュータ）にアクセスし、ガイドに沿っ
小売チェーン大手のベイシアは、メインフレームで稼働していたグループ共通の基幹システムをオープン環境に移行した。メインフレームの保守期限や人材の高齢化による将来的な人材不足などの課題の解決を目指す。 TISは2022年9月8日、ベイシアが、TISのモダナイゼーションサービス「Xenlon～神龍 モダナイゼーションサービス」を活用してグループ共通の基幹システムをオープン環境に移行したと発表した。 Xenlon～神龍 モダナイゼーションサービスは、COBOL、PL/Iなどのレガシーシステム向けプログラム言語で書かれたアプリケーションをJavaアプリケーションに変換するサービスだ。システム戦略立案フェーズから構築、DX（デジタルトランスフォーメーション）実践フェーズまでのモダナイゼーションをワンストップで支援する。 Javaアプリケーションの変換にはTISが独自い開発したマイグレーションツール「X
関連キーワード IBM（アイ・ビー・エム） | メインフレーム | 基幹システム | パブリッククラウド メインフレームに関わる人は、メインフレームの本当の価値をあまり語らない。そうした“物静かな人”がメインフレームについて何か主張をするのは、根拠のない理由でメインフレームが手ひどくけなされるときだ。筆者の知人は2022年夏、ある理由から、メインフレームへの批判に本気で反論しなければならなくなった。 メインフレーム批判に「ノー」を突き付ける 併せて読みたいお薦め記事 “メインフレームの今”を深堀り クラウドはもう「メインフレーム」に追い付いたのか？ クラウド時代にあえて「メインフレーム」を選びたくなる理由はこれだ IBMのメインフレーム「IBM zSystems」シリーズの最新モデル「IBM z16」が2022年夏に発表されたとき、一部の業界関係者からある疑問が投げ掛けられた。 これによっ
レガシーシステムの「ラスボス」といえるメインフレームのモダナイズに動き出す企業が相次いでいる。システムの維持リスク回避に加え、DX（デジタル変革）の足かせを外す狙いがある。今回は東京海上日動火災保険の事例を取り上げる。 東京海上日動火災保険はメインフレームおよびオープン系システムのモダナイズを並行して進めている。業務特性などに応じ移行先の受け皿を幾つか用意し、使い分けるのがポイントだ。 米IBM製メインフレーム上に構築した損害保険や契約管理といったシステムは、ステップ数にして1億超の規模である。これをオープン化を前提に順次移行する計画だ。 移行パターンは大きく3つある。1つは主力商品の分野で、現在独SAPのパッケージを使ってつくり直している契約管理システムを活用する。2023年10月に提供開始予定の「超ビジネス保険」を皮切りに、その後段階的に適用商品を増やす。 同じ商品でも既に販売終了した
キンドリルジャパンは、2024年2月9日、2024年のテックトレンドに関するメディア向け勉強会を開催した。 キンドリルジャパンの専務執行役 チーフ・ストラテジー・オフィサーである工藤晶氏は、同社のグローバルリーダーによりまとめられた7つのテックトレンドを、日本向けにアレンジして解説した。 トレンド1：新しい働き方が企業文化やテクノロジー、ワークプレースの変革を促進 「現在、企業が必要とする人材が不足している中で、潜在能力を発揮できる環境が求められている。特に、共感を得られ、多様性を重視し、自身でキャリアの主導権が持てる企業文化の職場が選ばれる傾向であり、それに対応する形で多くの企業が“社員中心の戦略”を考えている」と工藤氏は現状を説明。 このような状況下では、デジタルワークプレイスへのテクノロジー投資だけではなく、従業員の“エクスペリエンス”に重点を置くようになると同社は予測する。特に、ユ
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます ガートナージャパンは3月16日、レガシーなオンプレミス環境にあるシステムの将来展望を発表した。多くの日本企業が近代化を進める必要に迫られていると指摘する。 同社はメインフレームについて、ユーザーの60％が膨大な費用を理由として2026年までに移行を見送ると予想している。IBMとNEC以外のメインフレームベンダーが基本的に撤退していくため、ユーザーは何らかのマイグレーション計画を立案せざるを得ず、オープン環境への移行提案を依頼しても想定金額をはるかに上回る見積もりを提示され、移行をためらったり、そもそもコスト、時間、労力をかけるべきか疑問を抱いたりしているユーザーが多いという。 今後はメインフレームのユーザー数が減少してベンダーの保守料金
オンプレミスからクラウドまでのデータを保護 メインフレーム「IBM z15」を発表：システム外にコピーされたデータも対象 IBMのメインフレームの最新機種「IBM z15」は、企業のハイブリッドクラウド全体にわたって「全方位型暗号化技術」を拡張する。IBMが「あらゆる場所にあるデータを暗号化してデータのプライバシーを確保する」と説明する機能「Data Privacy Passports」を備えた。
出典：日経クロステック、2022年12月5日 （記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります） 富士通のメインフレーム撤退が波紋を広げている。同社はメインフレーム「GS21シリーズ」の製造・販売を2030年度に終了、既存ユーザー向けの保守を2035年度に終えると発表した。2022年9月には「モダナイゼーションナレッジセンター」を新設。センター長に就いた枦山直和氏は「メインフレームからの移行はリアーキテクチャーとなるが、ミッションクリティカルシステムのモダナイズ実績から得たナレッジを横展開する」と話す。 既に富士通製メインフレームからオープン系サーバーへの切り替えを表明しているのが、横浜銀行など地方銀行5行が参加するシステム共同化陣営「MEJAR」だ。2022年11月には、広島銀行が日本IBM陣営を離れMEJARに参画すると発表した。 MEJARの勘定系システムはNTTデー
日本IBMがメインフレームの最新モデル「IBM z15」を発表。17年に発売した「z14」の処理能力を高めたモデルで、サイズを19インチフレームに小型化した。外部と連携した環境下で使われるデータを保護する機能「IBM Data Privacy Passports」を搭載する。 日本アイ・ビー・エムは9月13日、メインフレームの最新モデル「IBM z15」を発表した。11月15日から出荷を開始する。17年に発売した「z14」の処理能力を高めたモデルで、筐体サイズを従来の固有サイズから業界標準の19インチフレームに小型化した。価格は個別見積もり。 同じ性能のLinux専用モデル「IBM Linux ONE III」、ハイブリッドクラウド環境向けストレージ「DS8900F」も併せて発表した。出荷開始日は前者が9月24日、後者が11月15日。 z15はシステム内だけでなく、外部と連携した環境下で使
三井住友銀行は勘定系システムを刷新し、2025年度から順次稼働させる。同システムのオープン化に向けた検証も済ませていたが、あえてメインフレーム（大型汎用機）継続の道を選んだ。三井住友フィナンシャルグループでグループ最高情報責任者（CIO）を務める内川淳執行役専務がその理由を語った。──25年度以降の稼働に向けて、次世代勘定系システム開発の進捗はどうなっていますか。「次世代勘定系システムについ
多くの企業がメインフレームからクラウドに移行した後の費用の請求に悩まされる中で、オンプレミスデータセンターの価値に対する評価が高まっている。 2023年9月7日（現地時間）に発表されたエンタープライズソフトウェアおよびITコンサルティング会社のBMCの報告書によると、メインフレームに対する評価は上昇傾向にあるという（注1）。 同社は、800人以上の経営幹部および技術専門家を対象に調査を実施した。この報告書によると、大企業の3分の2がオンプレミスの成長と新たなワークロードの獲得を期待しており、2019年の半数強から増加している。 なぜメインフレームが再評価されているのか？ 同社が年次調査を実施してきた18年間、セキュリティとコンプライアンスはメインフレームユーザーの長年にわたる優先事項であり、加えてメインフレーム利用に関する最大の懸念事項であることに変わりはない。次に重要な課題はコストの最適
LIXILは2011年にトステム、INAX、新日軽、サンウエーブ工業、東洋エクステリアの5社が統合して生まれた企業だ。合併後にはアメリカンスタンダードやグローエを子会社化したため、LIXILグループは実質的には国内5社と海外2社の集合体といえる。事業統合や企業の合併では、組織間の運営方針の違いや業務プロセスの違いが課題となる。管理やもろもろのプロセス整備がかなわなければ、効率化は期待できず、事業統合や合併の効果は半減してしまう。顧客情報の統合などももちろん重要だが、同社の場合、特に課題となっていたのが会計システムだ。 LIXILの岩崎 磨氏（常務役員 Digital部門システム開発運用統括部 リーダー兼コーポレート＆共通基盤 デジタル推進部リーダー）は会計システムについて「エンティティ間の粒度に差が出ていたり、連携が困難になるなど、ロジックが複雑化していました」と話す。こうした事情から、シ
AWSが「とどめを刺した」メインフレームの終焉、市場を巡る富士通、IBM、NECの思惑（ビジネス＋IT） - Yahoo!ニュース
富士通は2030年度末（2031年3月）にメインフレームの製造・販売から撤退することを明らかにした。60年以上に及ぶとも言われるメインフレームの歴史が幕を閉じることになる。日本のコンピュータ業界の中心であり続けたメーカーの国産メインフレーム事業の終焉に期日が切られた格好だ。コンピュータ黎明期から築き上げられてきた“歴史あるシステム”から、時代の流れを受けてスムーズにクラウドに移行することは、基本的には建設的な話である。しかし、近年クラウド化によるメリットが強調される中、その流れに乗ることのできない事情を抱える業界も多くあるようだ。 【詳細な図や写真】「過去の技術的負債が解消されないシステムを保有しているため、IT関連費用の80％は現行システムの維持管理に使われ、ビジネス競争領域への投資は十分でない」という（出典：経済産業省「デジタルトランスフォーメーションに向けた課題の検討」） ●メインフ
今回のひとこと 「メインフレームの中身は、この10年で大きく変わっている。PL/IやCOBOLで書かれたレガシーアプリケーションが稼働しているだけがメインフレームではない」 先端半導体だけでなくメインフレームへの投資も進めるIBM 米IBMは、ニューヨーク州のハドソン川領域で、今後10年間に、200億ドルの投資を行うことを発表している。これを発表した2022年10月時点が、急激に円安が進展したタイミングだったこともあり、日本では3兆円の投資規模として報道されて話題を集めた。円高に振れた現在でも「3兆円投資」という言葉は残っている。 この投資対象は、Rapidusとの戦略的パートナーシップで話題を集めた2nmによる半導体技術や、2025年は4000量子ビットを実現する量子コンピュータ、脳の神経細胞や神経回路網を模倣したニューロコンピューティングによるAIの進化といった最先端テクノロジーが対象
関連キーワード 人工知能 | データベース | メインフレーム | 基幹システム 「終わりが近い」とささやかれてきたメインフレーム。その見方に反して、企業はまだメインフレームを使い続けると考えられる。移行の困難さや代替が簡単ではないことも背景にあるが、今後の重要な要因になる可能性があるのがAI（人工知能）技術の普及だ。メインフレームが使われる期間にどのような影響を与えるのか。 AI時代に「メインフレーム」が再び脚光を浴びる理由 併せて読みたいお薦め記事 連載：メインフレームは生き残るのか？ 前編：「メインフレーム脱却」を拒み続ける“亡霊”の正体 後編：「脱メインフレーム」に踏み切れない企業の“3つの本音”とは？ メインフレームの今後を予測 クラウドネイティブ全盛でも「メインフレーム」は結局なくならないのか？ 時勢に逆らい「メインフレームこそが答えだ」と言ってみよう これからの時代はビジネス
NECは2022年6月30日に同社のメインフレーム「ACOS-4」シリーズの最新機「i-PX AKATSUKI/A100シリーズ（以下AKATSUKI）」を発表し、同日販売を始めた。NECにとって5年ぶりに登場したACOS-4シリーズの最新機種で、NEC独自の指標で同シリーズの先代機と比べて演算性能を最大で2倍以上に高めたという。メインフレーム市場の縮小が続くなか、NECは顧客に新機種をどう訴求するのか。 暗号化専用のエンジンを搭載 AKATSUKIの特徴の1つがセキュリティー機能の向上。暗号化エンジンを搭載し、プロセッサーに負荷がかからないようにしつつデータを暗号化できるようにした。 設置面積や消費電力も従来機種より削減した。従来のACOS-4シリーズは6筐体で最大構成だったがAKATSUKIは4筐体で最大となる構成にした。筐体を最大数構成したときの設置面積を約33％削減し、電力効率を約
宣戦を布告したのは米アマゾン・ウエブ・サービス（AWS）だった。アダム・セリプスキーCEO（最高経営責任者）は2021年11月29日から米ラスベガスで開催したカンファレンス「re:Invent」の基調講演で「メインフレームは高価だ。
Googleは2021年2月25日（米国時間）に公式ブログで、メインフレームワークロードの移行時に考慮すべき一般的な落とし穴やアンチパターンを解説した。つまり、移行に失敗する際によくある間違った解決策を紹介している。 Googleは、「メインフレームワークロードの移行やモダナイズは、理想的な条件下でも複雑で困難だ。今回挙げたアンチパターンを回避すれば、こうした変革が成功する可能性が高まる」と述べている。 このアンチパターンはメインフレームワークロードを「Google Cloud」やオンプレミス仮想マシン、他のクラウドプロバイダーのいずれに移行する場合も有効だという。 メインフレームワークロードの移行時に選択できる手法は3つある。「ビッグバンアプローチによるコード書き換え」「リフト＆シフトによる移行」「インプレースモダナイゼーション」だ。それぞれのアンチパターンとはどのようなものなのだろうか
今回のひとこと 「メインフレームの中身は、この10年で大きく変わっている。PL/IやCOBOLで書かれたレガシーアプリケーションが稼働しているだけがメインフレームではない」 先端半導体だけでなくメインフレームへの投資も進めるIBM 米IBMは、ニューヨーク州のハドソン川流域で、今後10年間に、200億ドルの投資を行うことを発表している。これを発表した2022年10月時点が、急激に円安が進展したタイミングだったこともあり、日本では3兆円の投資規模として報道されて話題を集めた。円高に振れた現在でも「3兆円投資」という言葉は残っている。 この投資対象は、Rapidusとの戦略的パートナーシップで話題を集めた2nmによる半導体技術や、2025年は4000量子ビットを実現する量子コンピュータ、脳の神経細胞や神経回路網を模倣したニューロコンピューティングによるAIの進化といった最先端テクノロジーが対象
回答 (15件中の1件目) 元IBMのエンジニアです。 銀行以外ですと、生産制御（溶鉱炉、半導体生産）、巨大なトランザクションシステム（航空会社相乗りの予約システム）で使われています。航空会社のほうはだいぶ分散系に移行したようですが。 銀行の勘定系でもそうなのですが、可用性（ダウンタイムを極小化出来る）、安定性（決まった時間内に処理が確実い終わる）、ソフトウェア資産が多い（数十年前に作られたソフトウェアが今でも動く）、ハードウェア、OS、ミドルウェアのライフタイムが長い（ベンダーが長い間保証をしている）という点が理由だと思います。 特に溶鉱炉や半導体の生産ラインは停止してしまうと、...
三菱UFJ銀行は2022年12月7日、勘定系システムのモダナイゼーション（近代化）などに約750億円を投じる方針を明らかにした。グループとして次世代システム基盤の開発を指す「全行アーキテクチャ戦略」に10年間で約1400億円を投資する計画で、そのうちの5割超を勘定系システムのモダナイゼーションなどに振り向ける形になる。 関連記事： 三菱UFJが目指すは勘定系の抜本的見直し、戦略推進に向け技術者は「領空侵犯」を 三菱UFJ銀行が同日に開いた全行アーキテクチャ戦略に関する説明会で明らかにした。同行は2031年度までに勘定系システムのモダナイゼーションを段階的に進める計画だ。勘定元帳データベースはメインフレームに引き続き残す一方、オープン基盤上に「預為フロント」を構築するなどし、開発生産性を3割向上させる。勘定元帳のデータをミラーリングする「準リアルデータベース」も整備し、取引データを活用しやす
メインフレーム「IBM z15」、日本でも発表
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 日本IBMは9月13日、メインフレームの最新モデル「IBM z15」を発表した。グローバルでは日本時間12日夜に発表済みだが、国内向けには製品概要や人材育成策などの説明が行われた。 z15は、2017年にリリースされたz14の後継モデルとなる。同時にLinux OS専用モデルの「LinuxONE III」とストレージシステムの最新モデル「DS8900F」も発表。出荷開始日は、z15とLinuxONE IIIが24日、DS8900Fは11月15日で、DS8900Fには「Power9」プロセッサーが搭載される。 z15の特徴は既報の通りだが、筐体が従来の専用サイズから業界標準の19インチラックに変更され、買収を完了したばかりのRed Hat
中小企業の脱・富士通メインフレームを支援するサービスが登場する。既存の業務ロジックをクラウドやオープンシステムへそのまま移す「リホスト」に向け、移行支援ツールの販売から移行作業の支援、移行後の運用・保守までワンストップで提供する。料金は1カ月当たり300万円からの月額制で、移行作業の期間に応じて費用を負担できるようにした。富士通が2030年度のメインフレーム撤退を表明したのを受けた新サービスだ。「1人情シス」などシステム運用余力に乏しい中小企業の需要を取り込み、将来的な「脱・富士通依存」へも道筋を開く。 新サービスの名称は「Structure AtoZ」。メインフレーム向けミドルウエアを手掛ける日本ティーマックスソフト（TmaxSoft）が、システム運用支援のユニリタエスアールと共同で2022年5月末に始める。 サービスの中核は日本TmaxSoftのミドルウエア「OpenFrame7」を使
1988年3月東京大学理学部卒、同年4月住友銀行（現三井住友銀行）入行。2018年4月三井住友フィナンシャルグループ執行役員IT企画部長。2021年4月常務執行役員。2022年4月から現職。三井住友銀行取締役兼専務執行役員などを兼務。（写真：北山 宏一） ITは攻めと守りのバランスが重要だ。グループCIO（最高情報責任者）として、攻めと守りの両方に目配りできる「両利きのIT組織」をつくることを基本的な考え方にしている。従来の守りの領域だけでなく攻めの領域でも、IT部門が「DX（デジタル変革）コンサルタント」としてビジネスサイドを引っ張る存在になることが目標だ。 両利きのIT組織をつくり上げるため、現在システムの内製化を進めている。攻め、守りの双方で自ら手を動かせるようになって初めて、両利きになれると考えている。グループのITを担う子会社の日本総合研究所には、プロジェクトマネジメントにたけた
「まだ700台も残っているのか」――。富士通と米アマゾン・ウェブ・サービス（AWS）の会見を聞いた筆者の感想だ。両社は2024年3月18日、グローバルパートナーシップの拡大と顧客システムのモダナイゼーション（近代化）支援を発表した。その中で、富士通の島津めぐみ執行役員副社長・最高執行責任者（COO）が同社のメインフレーム残存数に触れたのだ。島津副社長によれば、現在約700台のメインフレームと約
アクセンチュア、富士通メインフレーム撤退に照準 - 日本経済新聞
富士通の「メインフレーム撤退」を受け、アクセンチュアが動いた。富士通は2030年度末にメインフレームの製造・販売から撤退し、それから5年後の35年度末で保守も終える。同社製メインフレームを使う企業は、何かしらの対応策を考えなければならない。アクセンチュアは4月1日に韓国ティーマックスソフトの日本法人である日本ティーマックスソフト（東京・港）と共同で新サービスの提供を開始した。メインフレーム上
メインフレーム新製品「IBM z16」、オンチップAIアクセラレータでリアルタイム推論を可能に | IT Leaders
IT Leaders トップ ＞ テクノロジー一覧 ＞ メインフレーム ＞ 新製品・サービス ＞ メインフレーム新製品「IBM z16」、オンチップAIアクセラレータでリアルタイム推論を可能に メインフレーム メインフレーム記事一覧へ [新製品・サービス] メインフレーム新製品「IBM z16」、オンチップAIアクセラレータでリアルタイム推論を可能に 2022年4月6日(水)日川 佳三（IT Leaders編集部） リスト 米IBMは2022年4月5日（米国現地時間）、メインフレームシステムの新製品「IBM z16」を発表した。国内では同年5月31日から出荷する。IBM z16の特徴は大きく2つある。1つは、AI推論用のアクセラレータをオンチップで搭載した新プロセッサにより、基幹業務においてリアルタイムにAI推論させられるようにしたことである。もう1つは、暗号処理のハードウェア機構を強化し
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“レガシー人材”求む 「メインフレーム管理者」がかつてないほど貴重な理由
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日本IBM、最新メインフレーム「IBM z16」のシングルフレーム／ラックマウントモデルを提供
“物静かなメインフレーム担当者”がクラウドに「ノー」を宣告
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メインフレームは死なず、ハイブリッド環境の一部として価値を維持
メインフレームのユーザーが途方に暮れていく--ガートナーが見解
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IBMから分社したKyndryl日本法人が初の記者会見、クラウドやメインフレームなどの6つの技術領域でビジネスを展開
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富士通とAWS、クラウドを活用したメインフレームモダナイゼーションで協業 5年で国内30社・国外10社が目標
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三井住友銀行、なぜメインフレーム継続を決めたのか 3メガバンクCIOに聞く（中） - 日本経済新聞
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