「世界初」だらけの42インチ電子ペーパーデバイス、リコーが現場向けに発売：組み込み開発ニュース（1/2 ページ） リコーは、建設現場や、工場・プラント、病院などにおける情報共有のデジタル化を推進する42インチの電子ペーパーデバイス「RICOH eWhiteboard 4200」を発売する。同サイズの電子ペーパーデバイスとして、世界最薄となる厚さ14.5mm、最軽量となる5.9kgを実現しており、屋外利用を可能にするIP65の防塵（じん）と防水も世界初だという。 リコーは2021年7月16日、東京都内で会見を開き、建設現場や工場・プラント、病院などにおける情報共有のデジタル化を推進する42インチの電子ペーパーデバイス「RICOH eWhiteboard 4200（以下、eWhiteboard 4200）」を同月27日に発売すると発表した。同サイズの電子ペーパーデバイスとして、世界最薄となる厚
働き方改革を進める上で、業務の生産性向上はテーマの一つ。その際に注目されるのがRPA(Robotics Process Automation)です。 多くの場面で導入が進められているRPAについて、それぞれの活用の特徴を業界・職種ごとにまとめました。 資料内容・RPAとは？ ・日本におけるRPAの導入状況 ・業種別 RPAの導入事例8選 事例1.2 金融業 事例3.4 不動産業 事例5.6 製造業 事例7.8 地方自治体 ・職種別 RPAの導入事例4選 経理 人事 マーケティング 営業 ・RPA導入の流れ ・RPA導入の注意点 ・主要13サービスの紹介 ・RPA導入成功のポイント
はじめに フィルムカメラの頃から瞬間を切り取るスナップシューターとして定評のあるリコー GRシリーズ。携帯性の良いサイズ感であることから女性にも人気が高いそう。いわゆる「高級コンデジ」と言われるGR IIIには一眼レフに匹敵する魅力的な機能がたくさん詰まっています。 発売されてから約2年になるGR III。その間、日常のテーブルの上から海外旅行まで使用してきた筆者のよく使う機能設定やイメージコントロールなどをご紹介したいと思います。 よく使う機能をレバー、ダイヤル、ボタンに割り当てる コンパクトカメラと思えないほど機能が豊富なので、撮影時にわざわざメニューの中を探らなくても必要な設定がすぐ変更できるよう、よく使う機能をボディの外側にあるダイヤル、ボタン、レバーに設定しています。 ■ADJレバー：筆者はイメージコントロール、アスペクト比、測光モード、記録形式、フォーカスの5項目を割り当ててい
働き方改革の一環として「週休３日制」を取り入れている企業が増えています。とはいえ、週休3日制は社員数が多い大企業だからこそ検討できるというイメージをお持ちの方も多いはず。はたして、中小企業や地方企業にとっても週休3日制の導入は現実的なのでしょうか。 そこで今回は、週休3日制の具体的な導入イメージや、会社側と従業員側にとっての週休3日制のメリット・デメリットについて解説します。あわせて導入事例も解説するので、ぜひご参照ください。 週休3日制のメリットデメリットをまとめた資料を無料でダウンロードしていただけます。右のフォームよりお申込みください。 中小企業でも注目が集まる週休3日制とは？ 現状を解説 現在、1週間のうちの休日の数は週休2日が主流ですが、働き方改革推進の影響から、1週間のうち3日を休日とする「週休3日制」を採用する企業が増えてきつつあります。 代表的な事例としては、2015年には
自宅などオフィス以外で仕事をするテレワーク中も、電話によるコミュニケーションは欠かせません。これまでは会社から社員それぞれに１台社用携帯を付与する方法が一般的でしたが、テレワークが浸透する中、IP電話の番号を付与して私用携帯を仕事に活用する方法を取り入れる企業も増えています。そこで今回はBYODの概要、さらにBYODに利用される050IP電話の仕組みやメリット・注意点、そして費用についても解説します。 BYODとは？テレワークの普及やICT教育の推進によって、ビジネスシーンや学校でも耳にする機会が増えたBYODという言葉。まずは、BYODの概要について解説します。 BYODとは会社が認める私的端末利用BYODとは「Bring Your Own Device」の略で、従業員が所有するプライベート用の携帯電話やノートパソコンなどの端末を仕事に使うことを指します。テレワーク中に私物端末を会社の許
年間購買額が約2000億円に上るリコー生産購買本部。4月にその一翼を担うグループリーダー（課長）になった山岸由美（32）は定例会議で報告を求めた。「量産が遅れると聞いたけど部品調達に影響はない？」。部下は30〜50代の8人、山岸が部署で最年少だ。リコーは2022年4月にジョブ型雇用を導入した。それぞれのポストの職務や職責、求められる知識・経験などを職務記述書として明文化し、年齢を問わず、ふさわ
リコーは6月23日、360度カメラとマイク、スピーカーを搭載した会議用のWebカメラシステム「RICOH Meeting 360 V1」を30日に発売すると発表した。 カメラで参加者全員の様子を映し出すとともに、発言者を自動認識して瞬時にクローズアップできるのが特徴。オープン価格。 半天球の360度カメラでとらえた映像を自動で分割・露出補正し、参加者の声を認識して話者に自動でクローズアップ。専用アプリから映像の方向やズームを設定でき、ホワイトボードを表示したり、特定の人物を常時拡大表示したりすることも可能だ。 オートゲインコントロール機能を備えた全方位マイクにより、遠くからでも近くてもクリアに集音できるという。 PCとUSB接続し、AC電源に接続すれば利用できる。Microsoft Teams、Zoom、Cisco WebexなどさまざまなWeb会議サービスに対応した。 円柱形で、サイズは
昨今の建築業界で問題視されているのが、高齢化による人材不足や若者離れです。そんな状況にも関わらず、建築需要は今後も加速していくと予想されるため、企業は労働力の確保に向けて行動を起こさなければなりません。 この記事では、働き方改革を検討している企業の経営層や担当者に向けて、人手不足や若者離れの原因を解説します。あわせて対策や事例も紹介しますので、是非参考にしてください。 建築業は今後どうなるのか？人手不足・若者離れの3つの原因 はじめに、人手不足や若者離れの原因として考えられるものを3つ解説していきます。 1.新型コロナウイルス感染症の影響 1つ目が、新型コロナウイルス感染症の影響です。 建築業は、東京オリンピック開催に向けて新国立競技場や有明アリーナの施工などが予定され、また多くの選手や観光客で賑わう予測から会場周辺の大規模な開発や宿泊施設の建築が活性化し、好調な業界とされていました。 し
仮想化環境のパブリッククラウド移行を阻む様々な課題 長年オンプレミスで構築・運用してきた仮想化環境を、どのようにパブリッククラウドに移行するか――。この問題に直面する企業は多いだろう。 仮想化環境は、社内で分散稼働する各種システムを統合・集約するため、多くの企業が採用してきた手法の1つだ。このアプローチにより、企業はハードウエアの運用管理にかかるコストの低減など、様々なメリットを享受できる。ただ、あらゆるシステムでパブリッククラウドの活用が広がる現在は、この仮想化環境自体をパブリッククラウドに移行し、ハードウエアの購入や定期的な更改にかかわる作業からも手離れしたいと考える企業が増えている。 問題が発生するのは、既存の仮想化基盤とパブリッククラウドの基盤のアーキテクチャが異なる場合だ。この場合、アプリケーションの改修が必要になり、移行には多くの時間とコストがかかる。万一、ミスや遅延が発生すれ
日本マイクロソフト株式会社が主催する「Microsoft Japan Partner of the year 2023」にて「Modern Workplace for SMBアワード」を2021年、2022年に引き続き、3年連続で受賞！ 「マイクロソフト ジャパン パートナー オブ ザ イヤー」は、マイクロソフトのパートナー支援プログラム「マイクロソフト パートナーネットワーク」に参加するパートナー企業の中から、優れた実績をおさめた企業を表彰する制度です。 リコージャパンが受賞した「Modern Workplace for SMBアワード」は、中堅中小企業のワークプレイス変革をサポートする事業で、大幅かつ持続可能な成長を遂げたパートナーに贈られるものです。 リコージャパンは、日本全国の中堅中小企業に対するMicrosoft 365 を中心としたデジタルトランスフォーメーションに向けた一連の
テレワーク、集中できていますか？感染症対策の一環としても、多くの人が実践している在宅でのテレワーク。在宅勤務を本格的に始めてみて、通勤がないことやリラックスして働けることにメリットを感じつつ、なかなか集中できないという悩みも抱えていませんか？そこで今回は、「テレワークがはかどらない！」という方のよくある悩みのタイプ別に、解決策をお伝えします。 仕事にすぐに取りかかれない人は？仕事用の服に着替える外出や、ビデオをオンしたリモート会議の予定がないからと、起きたままの服装や部屋着で在宅勤務をする人もいるでしょう。服を着替えずに１日を始めると、生活の延長でダラダラと時間を過ごしてしまいがち。始業時間になってもすぐに仕事に取りかかれないこともあるでしょう。気持ちを切り替えるために、仕事を始める前に、人に会っても問題ないような仕事着に着替えましょう。 仕事を始める前のルーティーンを作る仕事モードになか
ビジネスシーンでも利用が一般化しているチャットツール。特に企業間での働き方改革の推進の動きと新型コロナウィルスの大流行によるテレワークの広がりによって、ビジネスチャットツールは業務での定番ツールとなりました。 しかし気軽でスピーディなコミュニケーションができるビジネスチャットは業務効率化を後押しする一方で、働く人がチャットに追われてストレスを感じる「チャット疲れ」の問題も起きています。 ビジネスチャットツールは種類が多く、部署やプロジェクトによっては使い勝手のよいシステムも異なることもあり、会社が認めないツールを使うことによるセキュリティ上のリスクが発生するケースも。 そこで今回は、人気のビジネスチャットの導入方法と、ビジネスチャットを用いたコミュニケーションを成功させるコツ、そして便利になる反面、度々話題になる「チャット疲れ」を防ぐ方法をご紹介します。 ※2020年3月公開の記事を更新し
リコーグループは、お客様のデジタル変革を支援し、そのビジネスを成功に導くデジタルサービス、印刷および画像ソリューションなどを世界約200の国と地域で提供しています（2021年3月期グループ連結売上高1兆6,820億円）。 imagine. change. 創業以来85年以上にわたり、お客様の“はたらく”に寄り添ってきた私たちは、これからもリーディングカンパニーとして、“はたらく”の未来を想像し、ワークプレイスの変革を通じて、人々の生活の質の向上、さらには持続可能な社会の実現に貢献してまいります。 詳しい情報は、こちらをご覧ください。 https://jp.ricoh.com/
2019年4月、時間外労働の上限規制が定められ、残業時間を減らす体制づくりが求められるようになりました。しかし、長年積み上げてきた業務体制を改善することは簡単なことではありません。そこで今回は、時間外労働を削減するためのポイントや、実際の成功事例をご紹介します。 ※2021年6月に公開した記事を更新しました 時間外労働の規制とははじめに、2022年現在法律で定められている時間外労働の上限規制について、おさらいします。 時間外労働規制の目的2019年4月、個人の柔軟な働き方を選択できるようにするための「働き方改革」の一環として労働基準法が改正され、時間外労働の上限が定められました。 時間外労働規制の目的には、これまで課題となっていた長時間労働を減らし、従業員のワークライフバランスを改善すること、長時間労働による健康障害を抑えることなどが挙げられます。大企業では2019年4月から、中小企業では
株式会社リコー（社長執行役員：山下 良則）は、新事業創出に向けたプログラム「TRIBUS 2020」において、当社の社内チームが、現実空間に全方位映像を映し出すことのできる投影装置を開発したことをお知らせいたします。これは、装置の真下から上に向けて光を投射し、独自開発の特殊な回転スクリーンに当たった光の残像で立体化させた映像（以下、立体映像）を表示させるものです。現在実用化に向けて開発を進めており、現時点では、人の頭のサイズ（直径200mm 高さ250mm）で立体映像のカラー動画表示を実現しています。これまでは、特殊な眼鏡や、専用のヘッドセットを通して立体映像を見るものが大半でしたが、今回の装置では、全方位から裸眼で立体映像を見ることが可能になります。 本投影技術による立体映像の認知度拡大と市場性の検証をするため、まずはデジタルサイネージ用途で、2021年3月から「WARPE」（ワープイー
テレワークで創る強い組織・第2回 テレワーク導入を失敗させる方法と成功させる方法/比嘉邦彦氏 | 働き方改革ラボ | リコー
新型コロナウイルスの流行で、思いがけず加速することになったテレワークの導入。テレワークのメリットを多くの人が実感することとなり、「緊急事態宣言解除後もテレワークを続けたい」、「ウィズコロナ時代を見据え、テレワークを導入したい」と考えている方も多いでしょう。 テレワーク・クラウドソーシングをメインテーマに研究し、テレワーク関係省庁の各種委員会委員、テレワーク学会会長などを歴任してきた比嘉邦彦教授が「テレワークで創る強い組織」について連載します。 全3回を通じ、「テレワーク導入は目的ではなく、経営の目的を達成する為の手段である」とし、会社・管理職がやるべき事とやってはいけない事や、仕事の管理・評価方法について解説します。 第2回は攻めのテレワークを成功させるために、会社や管理職が抑えるべきポイントを解説します。 経営的メリットを追求するための攻めのテレワークでは、大規模で、かつテレワークを主な
デジタルサービスの会社に生まれ変わるリコーがデータ起点の変革を目指し、Azure Synapse Analytics で分析基盤を構築
Microsoft customer stories See how Microsoft tools help companies run their business.
リコーは3月25日、中小企業における在宅勤務環境の構築を支援する「在宅勤務パック」を発表、提供を開始した。なお2020年5月末まで、パッケージ内の一部賞品について初期導入費用や月額料金の無償化など期間限定の特別料金で提供が行われる。 テレワークの実現に必要な機器やサービスを組み合わせて提案するサービスで、Windows 10搭載ノートPCなどのICT機器や、モバイルでのインターネット環境を提供する「NETBegin BBパック Select モバイルメニュー」、VPN構築サービス、クラウド会議ツールなどを顧客のニーズに沿って提供する。 関連記事 デル、テレワーク環境導入向けのセットパッケージ 7月31日まで特別価格で提供 デルとEMCジャパンは、テレワーク環境の導入に向くセットパッケージ「“テレワーク・デイ”パッケージ」を発表した。 キヤノンITS、テレワーク支援サービス「テレワークサポー
せっかく契約した「Microsoft 365」 機能をフル活用できている？ リコーと資生堂が明かす、現場DXへの活用アイデア
せっかく契約した「Microsoft 365」 機能をフル活用できている？ リコーと資生堂が明かす、現場DXへの活用アイデア WordやExcel、Microsoft Teams、SharePointなど、いまやビジネスツールの代名詞になりつつある「Microsoft 365」。すでに導入済みの企業も多いだろう。読者の皆さんはどのように活用しているだろうか。 売り上げを計算する、ワープロとして資料を作る、TeamsでWeb会議をするなどの使い方では、Microsoft 365のポテンシャルを半分も引き出せていない。ライセンス内で使える機能やサービスをフル活用すればDXにつなげられる。さらに生成AIを組み込んだサービス「Copilot」も登場し、ビジネス変革の期待が高まっている。 特に、製造業や小売業など現場で働く非デスクワーカーの業務を一変させる可能性がある。Microsoft 365はビ
リコーが屋内や日陰でも発電できる薄型かつ軽量でフィルム形状の有機薄膜太陽電池を開発し、同年9月からサンプル出荷を開始すると発表した。九州大学と共同で開発したもので、センサーなどに用いる独立電源向けのフレキシブル環境発電デバイスとして展開する。
多様な働き方を認める取り組みとして、浸透が進んでいるテレワーク。 従業員にとっての働きやすさの実現と、企業の成果につながるテレワークの実現には、万全なセキュリティ対策が不可欠です。 この資料では、以下の3つの立場にとって必要なセキュリティ対策を、それぞれ20項目のチェックリストにまとめました。 ■経営者・管理職層 ■情報・システム管理担当者 ■テレワークで働く従業員 テレワーク導入を検討している方、または、すでに実施しているテレワークの安全性を強化したい方は、ぜひ参考にしてください。
働き方改革の一環として以前から話題となっていたワーケーションが、コロナ禍を経てさらに注目を集めています。ワーケーションは休暇と仕事を組み合わせた概念とは知っていても、具体的な導入イメージが湧かずに、自社には縁のない制度だと思っている方もいるのではないでしょうか。 そこで今回は、ワーケーションの考え方やメリット・デメリットを改めておさらいした上で、導入を検討する際に必要な準備について解説。ワーケーションを運用する上でのポイントもお伝えします。 ワーケーションとは？｜提唱された背景など はじめに、ワーケーションの定義と、ワーケーションが提唱された背景を解説します。 ワーケーションの定義 ワーケーションとは、ワーク（仕事）とバケーション（休暇）を組み合わせた造語で、国内外のリゾート地や帰省先、地方など、通常とは異なる場所で、休暇を楽しみつつ仕事をするという新しい働き方です。 テレワークは、オフィ
リコーペンタックスさんがフィルムカメラプロジェクトを立ち上げてますね これはすごくいいこと 制約の中で撮影するという感覚を われわれは取り戻さなくてはならないです その制約の中でこそ創造が生まれてくるのです これはもう絶対的な真実です 機材が良ければいい映像は撮れますが それはあくまで記録 記憶に残したいのであればフィルムカメラが一番です α1の後継機も欲しいですが フィルムカメラも欲しい 動画はαを使って撮りながら フィルムカメラで撮影するというのが一番贅沢な 遊びなんじゃないかなと 思うわけです
Home » リコーが「RICOH360」プラットフォーム事業を強化、「RICOH THETA X」を5月中旬に発売 リコーが「RICOH360」プラットフォーム事業を強化、「RICOH THETA X」を5月中旬に発売 株式会社リコーは、360度カメラと各種ソフトウェアを組み合わせたビジネス向けプラットフォーム「RICOH360」事業の強化を発表しました。同社は合わせて360度カメラ「RICOH THETA X」を2022年5月中旬に発売します（価格未定）。 ビジネス向けプラットフォーム「RICHO360」を強化 リコーは「RICOH360」として、遠隔地にいるユーザーに不動産物件や施設を共有するサービス「RICOH360 Tours」、建設現場の状況を360度写真で共有する「RICOH360 Projects」などを提供しています。 今回、リコーは「RICOH360」の強化として、エッ
リコーとリコーイメージングは11月19日、ワンショットで360度の静止画や動画を撮影できる360度カメラ「RICOH THETA」シリーズのエントリーモデルとして、「RICOH THETA SC2」を12月13日に発売すると発表した。市場想定価格は、3万6800円（税込）。 RICOH THETA SC2は、簡単な操作で誰でも手軽に高品質な全天球イメージが撮影できる「RICOH THETA」シリーズのエントリーモデル。 明るい開放F値2.0の大口径小型二眼屈曲光学系と最新のイメージセンサーにより、約1400万画素に相当する360度の全天球静止画が得られるほか、4K（3840×1920ピクセル）相当、30fps（フレーム／秒）の滑らかで臨場感あふれる360度の全天球動画撮影にも対応した。 Bluetoothによるスマートフォンとの常時接続が可能となり、Bluetoothのみによる接続時でもス
リコーは手持ちサイズの機器で周囲360度の点群と画像のデータを取得する技術を開発した。一般的な3次元レーザースキャナーよりも手軽に空間の3次元情報を得られるようにすることで、建設現場での活用を目指す。既に建設会社との共同実験に着手しており、2023年後半までに、開発した技術を搭載した試作機を完成させる予定だ。 今回開発した点群データ取得技術のマーケティングや研究開発を統括するリコー先端技術研究所Optical Data Stream PTの齊所賢一郎エキスパート（写真：日経クロステック） 試作中の機器「ワンショット3D復元デバイス」は片手で握れる大きさで、投光装置や受光装置を備える。本体の周囲約5m以内にある物体に光を当て、生じた反射波が戻るまでの時間を測定して距離を計測し、1秒で点群データを取得する。屋内空間の点群データを数メートルおきに取得することで、自動でつなぎ合わせて地面や壁、天井
リコーとホロラボは、建設業界のデジタルデータ活用による生産性向上を目的に、リコーが提供する「リコーバーチャルワークプレイス（以下、VWP）」と、ホロラボが提供する製造業・建設業向け3Dデータ変換ソリューション「mixpace」を、10月25日から連携する。 連携イメージ ［画像クリックで拡大表示］ VWPは、任意の空間をVR上で再現し、VRヘッドセットを使って空間に一堂に会することが可能なサービス。また、mixpaceは、3DCADやBIM／CIMファイルをAR用に変換・表示できるソリューションで、クラウドを介した自動データ変換により3Dデータの活用が容易になることが強みだという。 今回のVWPとmixpaceの連携により、顧客の3DCAD・BIM／CIMファイルからmixpaceで変換したデータを、VWP上のVR空間で活用可能に。建設業でのデータ活用の選択肢が広がり、協議での認識合わせや
リコーのPENTAXブランドの使用期限は2020年で終了？
リコーのPENTAXブランドの使用期限は2020年で終了？ Pentax Rumors に、ペンタックスブランドの使用期限に関する噂が掲載されています。 ･Rumors: Ricoh's rights to use the Pentax brand name will expire in 2020 知っている人も多いと思うが、PENTAXの商標はHOYAが所有している。リコーイメージングは、許諾を得てこの商標を使用している。リコーは2011年に、ペンタックスのカメラとレンズビジネスをHOYAから買い取ったが、ペンタックスの医療部門はHOYAが所有しており、ペンタックスブランドも同様だ。 数週間前に、ペンタックスの新製品の内部情報で素晴らしい実績があり、尊敬を集めているペンタックスフォーラムのメンバーが、次のように述べている。 「ペンタックスの所有権はHOYAにあり、使用権はリコーにある。そ
自分の都合の良い場所で働ける、通勤時間を省けるなど、会社で働く人にとってのメリットも多いテレワーク。感染症対策を目的とした導入も進んでいますが、テレワーク自体は、社員の満足度向上につながっているのでしょうか。今回は、テレワークと従業員満足度（ES）の関連性について、各種調査の結果もふまえて解説。テレワーク導入がESを下げてしまうリスクや、ES向上を実現するテレワーク導入のポイントについてもお伝えします。 テレワークは社員満足度を上げる？働く場所や時間を柔軟に選べるテレワークは2020年に入り普及が進みましたが、働き方改革に先進的な企業を中心にこれまでも導入されてきました。レノボ・ジャパンは2019年6月に、20～50代の会社員5,922人を対象にテレワークの利用実態や満足度に関する「テレワーク利用実態調査」を実施。アンケートによると、テレワーク導入企業では、56%の人が勤務環境に満足してい
ゼファー、リコージャパン、シルフィードの3社は2021年1月18日、50kW級の風力発電機を新たに開発し、太陽光発電と並ぶ電源として普及させることに共同で取り組むと発表した。 ゼファー、リコージャパン、シルフィードの3社は2021年1月18日、50kW級の風力発電機を新たに開発し、太陽光発電と並ぶ電源として普及させることに共同で取り組むと発表した。 この取り組みは、環境省が実施する「CO2排出削減対策強化誘導型技術開発・実証事業」に採択されたプロジェクト。昨今、地域の防災対策や自営線・既存配電網を活用した独立系グリッドを構築する動きに加え、企業が自社の事業所内で太陽光発電などを自家消費する動きが広がっている。3社はこうした背景を受け、自家消費用途などを目的とする社会受容性の高い定格出力50kW級の風力発電機の開発に取り組むという。 具体的な3社の役割は以下の通り。これまでも小型風力発電機な
リコーの大山晃取締役コーポレート専務執行役員が2023年4月1日付で社長執行役員・CEO（最高経営責任者）に昇格する。大山氏自身、一度は取締役ではなくなり、社長レースから外れたという見方もあったが、山下良則社長からの信頼は揺るがなかった。社内で「最高のナンバー2」と称される大山氏は、複合機依存のビジネスモデルから脱却を果たせるか。 「利他の心を持つ仕事人」。リコーの山下氏は2023年1月30日に開いた社長交代会見で、次期社長の大山氏をこう評した。「国内だけでなく、海外の現地マネジメントからの信頼も厚く、人間味があふれる一面も持っている」（山下氏）。指名委員会もグローバルでの経験・実績や実務能力などを評価し、大山氏を次期社長・CEOに推した。 「彼は信頼できると思った」 大山氏はキャリアの半分以上を海外で過ごした。主に販売部門を歩み、PMI（ポスト・マージャー・インテグレーション）と呼ばれる
リコー、PFUのイメージスキャナーブランドを「FUJITSU」から「RICOH」に変更すると発表（HHKBはこれまで通り製品名のみを維持する方針） | NEWS | Mac OTAKARA
※本サイトは、アフィリエイト広告および広告による収益を得て運営しています。購入により売上の一部が本サイトに還元されることがあります。 リコーが、PFUの製造および販売するイメージスキャナーブランドを「FUJITSU」から「RICOH」に変更すると発表しています。 今回PFUのスキャナーは、リコーの複合機やプリンターとブランドを一枚岩にし、リコーとPFUのシナジー効果を最大化することを目的に、スキャナー全商品をリコーブランドに統一されることになります。 全世界のPFUとリコーの販売チャネルを通じ、オフィスサービスに強みを持つリコーのソリューションとの親和性を深め、スキャナーのさらなる付加価値をひろめるそうです。 PFUの村上清治代表取締役社長は、ScanSnapやfiシリーズ本体の左上にある「FUJITSU」ロゴが、2023年4月より随時「RICOH」に変更し、2023年8月末までには完了す
四国の山間地、徳島県神山町で4月に開校した神山まるごと高等専門学校。デジタルを軸としたテクノロジーとデザインを組み合わせて起業家精神を養う私立の高専だ。1期生の入学試験の倍率は約9倍。全国から難関を突破した44人が自然豊かな学び舎（や）で学生生活をスタート。19年ぶりの高専誕生に小さな町もわき、住民も学生たちの成長を見守る。まるごと高専の教育方針のユニークさもさることながら、学生への支援の手厚
新型コロナウイルス感染症に関する緊急事態宣言の発令や外出自粛の動きを受けて、テレワークが普及し始めました。企業活動に制限が生まれた一方、新しいサービスが登場したりと、多くの業界で仕事のスタイルが変化してきています。在宅勤務の導入によって時間に余裕ができたという声も聞かれますが、実際、働く人の労働時間はどのように変化したのでしょうか。データから見る労働時間の変化や、ウィズコロナ時代に浮き彫りになった働き方の課題と解決策についても解説します。 コロナの影響で労働時間は変わった？2019年4月に施行された働き方改革関連法によって時間外労働の上限が定められ、企業の間でも労働時間を削減するための取り組みが進められています。また、新型コロナウイルス感染症対策としてテレワークの普及も、従業員の働く場所や労働時間に大きな影響を与えました。通勤時間や取引先へ訪問するための移動時間がなくなったり、会議の時間が
2015年に国連サミットで採択されたSDGsは、2016年1月1日の取り組み開始から4年半が経過しました。最初は手探りだったこの取り組みも、大きな目標が見えてきて、取り組み方の方針が固まってきた企業もあるかと思います。今回は、企業のSDGsへの取り組み方について考えていきましょう。 SDGsとはSDGsとはSustainable Development Goals（持続可能な開発目標）の略で、地球上の「誰一人取り残さない」持続可能で多様性と包摂性のある社会の実現のために、2030年までの達成をめざす国際目標のこと。2015年9月の国連サミットにて、全会一致で採択されました。SDGsは、17のゴール（大きな目標）と、具体的な169のターゲット、232の指標で構成されています。 17のゴール(大きな目標)1 貧困をなくそう 2 飢餓をゼロに 3 すべての人に健康と福祉を 4 質の高い教
デジタル技術の活用によって企業に変革を起こすデジタルトランスフォーメーション（DX）普及策のひとつである「DX認定制度」をご存じでしょうか。DX認定制度は今、企業規模や業種に関わらず認定が受けられ、税額控除などのメリットがある制度として注目を集めています。 この記事では、働き方改革やデジタル化を進めたい企業が確認しておきたいDX認定制度についての概要や申請方法、認定を受けることのメリットを解説します。 DX認定制度とは DX認定制度とは、2020年5月に施行された「情報処理の促進に関する法律の一部を改正する法律」に基づく認定制度です。 DX認定制度は、独立行政法人 情報処理推進機構（IPA）の認定審査事務が審査し、最終的に経済産業省が決定を下します。認定を受けると付与される「DX認定ロゴマーク」を広告として載せることでDXに対する取り組みを行なっていることをアピールできる、経営計画の実現に
テレワークという働き方や副業の浸透、そして人材採用の観点からも、ジョブ型雇用への関心が高まっています。その一方で、長期雇用を前提とした従来の雇用のあり方が変わらない限り、ジョブ型雇用は日本になじまないという声もささやかれています。 そこでこのコラムでは、人事評価や採用のあり方の見直しを検討している方のために、ジョブ型雇用と日本的なメンバーシップ型雇用の中間的な働き方である「ロール型雇用」というスタイルについて解説します。 話題を集めるジョブ型雇用とは ロール型雇用について知る前に、改めて「ジョブ型雇用」の概要をおさらいしましょう。 ジョブ型雇用とは欧米諸国で普及しているスタイルで、企業内の仕事を職務で分けて、それを人に割り振るという考え方です。 社内の職務を「職務記述書（ジョブディスクリプション）」に示し、それぞれの職務を担当できる人材を雇用します。仕事の区切りが明確で、職務を限定して雇用
『国際女性デー』という言葉を耳にしたことはありますか？毎年3月8日は、国連が定めた『国際女性デー（International Women's Day）』です。 今回は『国際女性デー』の成り立ちや取り組みについて理解を深め、働き方改革への影響などについて考えていきましょう。 『国際女性デー（International Women's Day）』とは成り立ち『国際女性デー』は、言語・文化・政治や経済的な壁に関係なく、国や社会に貢献した女性の勇気と決断を称える日です。1904年3月8日、ニューヨークで婦人参政権を求めて起きたデモをきっかけに、ヨーロッパやロシアでデモや労働運動が広がりをみせました。その後、国連は1975年を国際婦人年とすることを宣言。毎年3月8日を『国際女性デー』と制定しました。 これまで国連が4回にわたり世界女性会議を開催したことによって、国際的に女性運動が広まり、女性の権利と
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リコー、新任課長は部署最年少 ジョブ型で変わる生き方 - 日本経済新聞
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リコーとホロラボ、建設業の生産性向上めざしサービス連携 VR・ARを活用し施工確認など効率化 | Biz/Zine
準備不足で社員満足度低下も？テレワーク導入のポイント | 働き方改革ラボ | リコー
50kW級の小型風力を新開発、ゼファーとリコーらが自家消費向けに
リコー社長に大山氏、「最高のナンバー2」は複合機依存から脱却を果たせるか
ソニーやCTC・富士通・リコーなどが投じた10億円の未来 編集委員 田中陽 - 日本経済新聞
労働時間の変化で見るウィズコロナ時代の働き方 | 働き方改革ラボ | リコー
SDGs取り組みから4年半。見えてきた企業の取り組みスタンスと展望 | 働き方改革ラボ | リコー
リコー、手のひらサイズで簡単に使える小型プロジェクタ ～同社初のクラウドファンディングを実施
DX認定制度とは｜デジタルガバナンス・コード2.0の内容やメリット、企業内プロセスを解説 | 働き方改革ラボ | リコー
ジョブ型雇用だけじゃない！日本企業が知るべきロール型雇用とは？ | 働き方改革ラボ | リコー
3月8日は『国際女性デー』女性が自分らしく輝ける社会の実現へ | 働き方改革ラボ | リコー