欧州は脱炭素で先行している。電気を繰り返しためられる「リチャージ」(再充電)設備の充実がひとつの理由だ。蓄電池や電気自動車(EV)の広がりを知ることは、日本が検討する2040年度に向けた「エネルギー基本計画」への大きなヒントになる。電気の需給調整を手がける新興企業YUSOの拠点はベルギー北西部ワレヘムにある。中心部には中世の建物が並ぶ美しい小さな町のオフィスでは、担当者がパソコンの画面を眺めな
東京電力ホールディングス傘下のe-Mobility Power(イーモビリティパワー、東京・港)と電力関連設備を手がける東光高岳が、電気自動車(EV)向けの新型急速充電器を共同開発する。日本で販売されるほとんどのEVが対応する「CHAdeMO(チャデモ)」規格を採用し、最高出力は350kWである。同規格の急速充電器としてはこれまでで最も出力が高い。2025年秋にも設置を始める。 イーモビリティパワーと東光高岳が2024年5月に発表した。急速充電器の最大電圧は1000Vで、電圧800Vの電池を搭載するような高性能EVでも高い充電効率を生かせるようになる。日本でも800Vシステムを採用したEVは販売されているが、既存の国内の急速充電器では車両側の昇圧回路で昇圧して充電している。このため、高電圧化による充電効率向上の恩恵を受けられていなかったという。 今回の急速充電器の場合、高電圧での急速充電に
一般的に、円筒セルは角形やラミネート形セルと比較して安価に製造できるが、過充電などでセルが膨張した際に破裂するリスクが高い。「被害の拡大を防ぐために、円筒セルでは難燃の発泡材料を充填するケースが多い」(同社)という。過去に日経クロステックが米Tesla(テスラ)の「モデル3」を分解調査した際、電池パックの底面や側面に発泡材料が充填されていたのを確認した。モデル3には、パナソニック製の円筒セル「2170」が搭載されていた。 片や、角形やラミネート形のセルは、ケースやパウチが膨らんで内部圧力を逃がせるため破裂の可能性は低いとされる。加えて、円筒形よりセル形状の自由度が高く、隙間を少なく電池パックに搭載できるため、体積当たりの容量も有利だ。これらの理由から、日本の自動車メーカーは、これまで角形やラミネート形セルをしたEVが多かった。 ところが、2023年6月にマツダが、2024年3月にSUBAR
無給油で1000km以上走れるとしたら、長距離ドライブもかなりコスパ良く走れる。そんな満タンで1000km以上走れるクルマは、探してみると意外と国産車に存在する。旅好きは候補に入れてみてもいいかもしれない。 「電気自動車(EV)は満充電で走れる距離が短いから実用的じゃない」とEVの欠点を指摘するユーザーも少なくない。たしかに、初期のEVや軽EVなどは一充電航続距離が200km程度だったりするが、最近の上級モデルではだいぶ状況が変わっている。 【写真】なんと3年保存可能! 持っておくと安心なガソリンの缶詰が存在してた! たとえば、メルセデスのフラッグシップEVであるEQS450+(107.8kWh・RWD)の一充電航続距離は700kmに届くスペックとなっている。国産EVでも日産アリアB9(91kWh・FWD)ならば640kmの航続距離を誇っている。ほかにもレクサスRZ300e(71.4kWh
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