中国で売られるスマホには「消しゴムマジックで消せない場所」があるって本当？実際に試してみた - はやぽんログ！
インターネット上である投稿が話題だ。それは特定の中国メーカーのスマートフォンでかつ、特定の場面で「消しゴムマジック」に準ずる機能を利用しようとすると「利用できない」というものだ。 その場面とは、北京にある天安門広場だ。北京の有名な観光地であるとともに、中国の歴史的な行事などで幾度も舞台になった場所だ。過去に天安門事件が起こった場所でもあることから、反政府的なデモを防ぐ目的で多くの警備兵が配置されていることでも知られる。 前述の反政府的なデモ防ぐ目的から、インターネット上でも、検閲が厳しい場所としても知られている。中国のネットユーザが天安門広場に飾られる毛沢東氏の肖像画を消した画像でも投稿してしまえば、そのアカウントはあっという間に凍結されてしまう。 今回フォロワーのなしみるく様よりこの2枚の写真を提供いただきました。 @Hayaponlog お疲れ様です🙏 Huawei機で天安門の写真で
中国で買ったAndroidスマホ、個人情報がダダ漏れだった…2024.05.12 16:35217,693 Lucas Ropek - Gizmodo US ［原文］ （ 禿頭帽子屋/Word Connection JAPAN ） 2023年3月3日の記事を編集して再掲載しています。 中国の国内で販売されているハイエンドのAndroidデバイスを使っていると、至るところで個人情報を抜き取られてしまう――そんな新しい研究結果が発表されました。 通知も同意もないままデータが収集され、ユーザーは常時トラッキングされたり、身元がたやすく明かされたりする恐れがあるとのこと。個人情報保護の点ではまるで悪夢のようだ、と指摘されています。 中国の人気メーカーが対象複数の大学のコンピューター科学者が発表した研究によると、この問題が明らかになったのは、XiaomiやOnePlus、Oppo Realmeなど中
スマホ2台持ちって便利
iPhoneとandroidの2台持ちを今更始めたけど、なかなか捗る。 使い道としては ■android：電話、PayPay、モバイルSuica、音楽/動画再生、テザリング、LINE、メール、予定表 ■iPhone：ゲーム、家計簿アプリ、SNS、写真、PASMO定期券 1台で済ませようとするとバッテリーが気になるが、2台併用だと分散されてバッテリー残量を気にしなくていい あとアプリの切り替えが減って2画面で操作できるから効率がいい・・・気がする 今のところiPhoneはSIM無し、そこまでデータ通信自体は行わない。アプリアップデートは家のWi-Fi経由でしている。 ここにタブレットも追加したい気分ではあるが用途が見つからない。写真とWebの閲覧くらいかな。画面の大きさが生かせるし。ただ荷物が増えるから、そんな乗り気ではない。 おっさんになってからではなく若い時にこの環境が揃っていればなぁと
MetaがVR/MRヘッドセットのOS名を「Meta Horizon OS」に改称 サードパーティ企業にOSをオープン化
Home » MetaがVR/MRヘッドセットのOS名を「Meta Horizon OS」に改称 サードパーティ企業にOSをオープン化 MetaがVR/MRヘッドセットのOS名を「Meta Horizon OS」に改称 サードパーティ企業にOSをオープン化 4月23日（火）Meta社は、VR/MRヘッドセットMeta QuestシリーズのOS「Quest ソフトウェア プラットフォーム」を「Meta Horizon OS」と改称し、サードパーティ企業にもオープンにすると発表しました。すでに、Lenovo、Microsoft、ASUSなどが最初のパートナー企業となることが告知され、今後さらに多くの企業が参加すると説明しています。 また、VR/MRコンテンツを入手できるストア「Meta Quest Store」も「Meta Horizon Store」に名称変更されます。 今回
iPhoneにはストレージによって複数のモデルが用意されていますが、そのNANDメモリはマザーボードにはんだ付けされているため、あとから増設することが不可能です。しかし、iPhoneを開いてNANDメモリを自力で交換するという力技でストレージの増設に成功したムービーが公開されています。 iPhone 15 Pro Storage Expansion | 128GB To 512GB - YouTube 以下がiPhone 15 Proの128GBモデル。 まずはディスプレイに保護フィルムを貼ります。 底面のネジを外します。 側面にも保護シールを貼ります。 溶剤を流し込んで、ディスプレイののり付けを剥がします。 ディスプレイに吸盤を固定してゆっくりと持ち上げると、ディスプレイが外れました。 ディスプレイを開けると、iPhoneの中身が見えます。 前面のFace ID用カメラやセルフィーカメラ
Facebookは2021年にメタバースへの傾倒のために社名をMetaに変更しましたが、そんなメタバース事業の中心となるはずのAR/VR開発部門であるReality Labsが、2022年6月以降、毎月10億ドル(約1600億円)もの損失を計上していると報じられています。 Meta loses another $3.8 billion on VR/AR | GamesIndustry.biz https://www.gamesindustry.biz/meta-loses-another-38-billion-on-vrar Facebook Has Lost $1 Billion Every Month On VR Since June 2022 https://kotaku.com/facebook-meta-1-billion-every-month-loss-vr-metavers
これまで、iPhoneとPixelを除き、ドコモが販売するAndroidスマートフォンには、docomoのロゴが採用されていた。ロゴのパターンとしては、「NTT docomo Xi」ロゴをディスプレイの上に入れたり、「docomo>>5G」ロゴを背面に入れたりすることも過去にはあったが、近年は背面に「docomo」ロゴを入れるケースが多い。 ロゴは、その製品の象徴といえるものであり、docomoロゴは、ドコモが扱うスマートフォンを示すものだ。だが、ドコモに限らず、端末にキャリアロゴを入れることに対して、筆者の周りで好意的な声を聞くことは少ない。 ドコモ側で何らか方針に変更があったのだろうか。同社広報に聞いてみた。 ―― 5月以降発表の機種で、Pixel以外のAndroidスマートフォンでdocomoロゴをなくした理由を教えてください。 ドコモ 共通の部材に変更することで廃棄部材の削減や開発
アメリカのIT大手アップルが中国で、iPhoneなどにアプリを配信する「アップストア」から海外の通信アプリを中国当局の指示で削除したとアメリカの有力紙、ウォール・ストリート・ジャーナルが伝えました。中国当局によるネット上の締めつけ強化の一環とみられます。 ウォール・ストリート・ジャーナルによりますと、アップルは19日、中国で、iPhoneなどにアプリを配信する「アップストア」から、アメリカのIT大手、メタの通信アプリ「ワッツアップ」と短文投稿アプリ「スレッズ」を削除したということです。 中国当局から「国家安全上の懸念」を理由に削除の指示があり、アップル側が応じたということです。 また「シグナル」や「テレグラム」といった通信アプリも削除されたということで、実際、中国版の「アップストア」の画面では表示されなくなっています。 中国本土では、これまでもこうした通信アプリは政府の規制で使用できません
Apple幹部「Macのメモリは8GBでおk。ほとんどのユーザーは16GBもいらん」 2024年4月18日 Apple, Mac コメント：31
欧州議会が2024年4月23日に、「修理する権利」を法的に規定する指令(Directive)を賛成584票、反対3票、棄権14票の賛成多数で採択したことを発表しました。この指令は、2年の猶予期間を経て加盟各国で法制化されます。 Right to repair: Making repair easier and more appealing to consumers | News | European Parliament https://www.europarl.europa.eu/news/en/press-room/20240419IPR20590/right-to-repair-making-repair-easier-and-more-appealing-to-consumers ‘Right to repair': Questions & Answers https://ec.e
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中国で買ったAndroidスマホ、個人情報がダダ漏れだった…
【西川和久の不定期コラム】 2万円台で手乗りサイズ、N100より速い！N97搭載ミニPC「GMKtec NucBox G5」
iPhone 15 Proのストレージを自前で128GBから512GBに増設するムービー
Metaは2022年6月以降VR部門で毎月1600億円もの損失を記録している
なぜ？ ドコモのスマホから消えた「docomo」ロゴ その理由を聞いた
アップル 海外の通信アプリ 中国当局の指示で削除か 米有力紙 | NHK
Apple幹部「Macのメモリは8GBでおk。ほとんどのユーザーは16GBもいらん」
メーカーに無料で修理することを義務付ける「修理する権利」規則をEUが採択