かつてWOWOWで放映され人気を博したものの配給会社が倒産、劇場版はなぜか声優が芸能人に刷新＆謎の関西弁化。 おまけに映像ソフト化も満足に行われていないアニメ「サウスパーク」をいつでも観られるようになります。詳細は以下から。 Netflix Japanの公式ツイッターによると、10月中にサウスパークが配信されることが映像付きで告知されています。 配信映像を見る限り、WOWOWで放映されていたシーズンも含まれる模様。声優がどうなるのかが非常に気になるところですが、もしカートマン役がLiLiCoのままなら、Netflixはかなり株を上げることとなりそうです。
不人気だった「mini」の代わりとして投入されたにもかかわらず、減産が相次いで報じられるなど苦戦が続くiPhone 14 Plus。 なんと発売1ヶ月で叩き売りがスタートしてしまいました。詳細は以下から。 海外メディアの報道によると、アメリカの大手携帯電話会社VerizonがiPhone 14 Plusの大幅値下げに踏み切ったそうです。 これは従来行われていた本体割引のように旧機種を下取りする必要がなく、毎月10ドルを3年間支払うだけで済むようになるというもの。 トータルの支払額は本来の価格（899.99ドル）を大きく下回る360ドルとなるため、発売まもない新型iPhoneが半額以下で手に入ってしまいます。 比較的手に入りやすい価格帯にもかかわらず、日本でも「BCNランキング」週間売り上げトップ50にランクインすらしていないiPhone 14 Plus。 携帯各社の年末商戦や学割商戦などの
0円廃止で大きな波紋を呼んだ楽天モバイルの次なる一手が明らかになりました。詳細は以下から。 海外メディアの報道によると、楽天モバイルのタレック・アミンCEOが2022年12月に固定無線アクセス（FWA）サービスを開始する予定であることを明かしたそうです。 これはドコモの「home 5G」やauの「ホームルーター5G」のように、5Gネットワークを使って固定回線の代替となるブロードバンドを提供するもの。 Sub-6とミリ波の両方でサービスを提供する予定で「世界でも指折りの低いコスト構造を採用する」としているため、格安でのサービス提供を期待できます。 なお、アミンCEOによると現在はCPE（顧客宅内装置）が納入されるのを待っている状況とのこと。半導体不足などで供給に影響が出ていることから、年末のサービス開始となるようです。
モデルナ製ワクチンへの異物混入で、にわかに注目を浴びた「ワクチンのロット番号」。なんとそのロット番号を元に「自分が受けたワクチンでどれだけの人が副反応を起こしたか」を確認できるサイトがあります。 ロット番号がなくとも副反応の例を知ることができるため、「近々ワクチンを接種するけど、どのような症状が報告されているのか」などが気になる人も安心です。詳細は以下から。 これが「コロナワクチン副反応データベース」。ファイザーおよびモデルナ製ワクチンの副反応疑い一覧などがまとめてあるサイトです。 使い方は簡単。まずは自分が接種したワクチンの「副反応疑い一覧」をクリック。 ロット番号を入力するだけ。なお、入力せずともデータベースに登録された直近のデータを見ることはできます。 同じロット番号のワクチンを接種した人たちの年齢、性別、因果関係、接種日、副反応発生までにかかった日数、症状などを一覧できます。 転帰
あの杉田水脈議員が伊藤詩織さんを中傷したとして提訴されました。詳細は以下から。 ◆杉田水脈議員、提訴される 毎日新聞社の報道によると、自分を中傷するツイートに繰り返し「いいね」を押されたことで名誉を傷つけられたとして、ジャーナリストの伊藤詩織さんが自民党の杉田水脈衆議院議員に220万円の損害賠償を求め東京地裁に提訴したそうです。 訴状によると、当時11万人のフォロワーがいた杉田議員が伊藤氏を中傷するコメントに繰り返し「いいね」を押したことは「限度を超えた名誉侵害にあたる」と主張しているとされています。 ◆「いいね」以外の杉田議員の言動を振り返ってみました なお、毎日新聞社は『SNS上での中傷が社会問題になるなかで、ツイッターでの「いいね」に法的責任を問えるかが焦点になる』としていますが、ここで振り返っておきたいのが杉田議員の言動。 イラストレーター・はすみとしこによる「枕営業大失敗」などと
「大阪都構想」の愛称で維新の会が推進する「大阪市廃止・特別区設置」の構想について、よく理解できていない人ほど賛成し、理解する人ほど反対している状況が浮き彫りにされました。詳細は以下から。 京都大学レジリエンス実践ユニットは10月27日「いわゆる「大阪都構想」についての 大阪市民の理解度に関する調査結果 ～都構想の制度内容等を、賛成派ほど誤って認識しているから」と題する調査結果を発表しました。 この調査によって、制度案の客観的内容や報道される経済効果などへの「基礎知識」について「正確に知る市民ほど反対意向が強くなることや、都構想賛成派の市民ほど誤った認識を持っている」という残念な実態が判明しました。 この調査は大阪市在住の20～90代の男女1200名を対象に、今年の10月21～25日にインターネット調査会社を通じて行われたもの。調査では「都構想」に関する基礎知識について、7つの文章の正誤を2
以前Buzzap!で取り上げたところ、類を見ないほどの反響があったIntelのCore i7採用で1万円台の超コンパクトデスクトップパソコンがまたしても帰ってきました。詳細は以下から。 これが大反響を巻き起こした超小型デスクトップPC「XCY X30 mini」本体。USB 3.0端子×4、USB 2.0端子×2を備えて拡張性十分です。 有線LANやHDMI端子、VGA端子などを備えています。 本体にWi-Fi内蔵。技適の問題が気になる場合、有線LANないしUSBタイプのWi-Fiドングルをおすすめします。 特筆すべきはそのコンパクトさ。134mm×125mm×35mmというスマホ2台を並べるよりも小さい設置面積で、デスクトップパソコンとしての機能を果たしてくれます。 プロセッサはIntelのCore i7-4500U。 後からメモリやSSD、OSを追加するベアボーンタイプで、必要に応じて
大阪で人工呼吸器が不足していることが報じられましたが、政府はインドに300台を供与することを発表しました。詳細は以下から。 ◆大阪では人工呼吸器も麻酔薬も看護師も足りず「医療崩壊」に 4月27日のテレ朝newsによると、大阪では新型コロナ変異株の感染が拡大し病床がひっ迫。 大阪医科薬科大学病院の感染対策室長・浮村聡教授によると、病棟を改造して重症患者を診る体制を作ろうとしているものの、人工呼吸器が足りず、新規購入では2ヶ月待ちとのこと。これは世界中の新型コロナ対策で呼吸器使われているためで、全世界的に品薄になっているため。 加えて呼吸器を扱える看護師や、呼吸器を付けるための麻酔薬も不足しており、極めて深刻な医療崩壊が発生しています。 ◆政府はインドに人工呼吸器300台を供与 一方、4月30日の記者会見で加藤勝信官房長官は、日本政府が感染爆発中のインドに人工呼吸器300台と酸素濃縮器300台
何年も前に否定されたデマを得意げに吹聴する人がいる理由がよく分かります。詳細は以下から。 人間ならば誰でも、間違ったことを正しいと信じてしまうことはあります。大切なのは、それが間違いだと分かった時点で知識や信念を修正することのはず。 ですが「権力大好きな右翼」にはそれが困難であるという研究結果をデューク大学のAlyssa Sinclairさんがジャーナル「Psychonomic Bulletin & Review」に掲載しました。 SinclairさんはAmazon Mechanical Turkを通じて集めた278人のアメリカ人を被験者として研究を行いました。 被験者らは「ダイヤモンドは高圧化で炭素から形成される」「犬が見ているのは白黒の世界」「抗生物質はインフルエンザのようなウイルスを殺す」といった120問の日常的な小ネタを提示されて正解か間違いかを判定。またそれぞれの自分の回答にどの
「歴史的緊急事態」のはずの新型コロナウイルスへの対応で、まさかの議事録なしという珍事に陥っています。 3月には西村経済再生相が記録を残すことを国会で明言していましたが、何が起こっているのでしょうか。詳細は以下から。 ◆議事録作成が義務付けられた「歴史的緊急事態」のはずが… 新型コロナウイルス感染症の対策を検討してきた専門家会議の議事録を政府が作成していないことが5月28日に報じられ、大きな衝撃が走りました。 政府は3月10日に新型コロナウイルスへの対応を公文書管理法のガイドラインに基づく「歴史的緊急事態」に指定しており、これによって政府が政策決定などをした会議の日時や出席者、議事録、配布資料などの記録を義務付けられています。 ◆新型コロナウイルス感染症対策専門家会議とは？ ここで新型コロナウイルス感染症対策専門家会議とはどのような存在か、おさらいしておきます。首相官邸公式サイトの「新型コロ
やはりこの方向性で粛々と話が進められているようですが、どうにも嫌な予感が消えそうにありません。詳細は以下から。 ◆マイナンバーをスマホに搭載し、暗証番号に依存しない認証を採用へ 菅義偉官房長官が6月30日、マイナンバーカードの普及策を議論する政府の作業部会の会合で、スマートフォンにマイナンバーカードの機能を搭載すること、その本人確認に生体認証を用いる仕組みを検討すると表明しました。 菅官房長官は「マイナンバーカードについては、スマホへの機能の搭載や生体認証など、暗証番号に依存しない仕組みを検討する」と明言。 加えて、マイナンバーカードへの情報のひも付けによって、市役所などで住所変更の手続きをすれば、銀行や携帯電話会社で手続きが不要になるように民間との協力も進めるともしています。 ◆「絶対に他人に知られてはいけない番号」のセキュリティは大丈夫なのか この流れで懸念されているのはまず、本当にま
東京や大阪が「軽症患者の自宅待機」を始めた矢先に、非常に気になる発表が行われました。詳細は以下から。 清水建設公式ページ（2020年4月13日17:30現在アクセス殺到中）によると、都内にある同社の作業所勤務者3名がPCR検査で陽性となったそうです。 うち1名は検査後も体調不良が続いて自宅待機していたところ容態が急変して死亡し、その後「陽性」が判明したとのこと。 この事態を受け、清水建設では「緊急事態宣言」の対象地域に所在する作業所について、原則として緊急事態宣言終了まで閉所することを表明しています。
朝日新聞社が行った世論調査で、有権者が政治をどう捉えているのかが見えてきました。詳細は以下から。 朝日新聞社の報道によると、同社は全国の有権者に向けて政治意識に関する世論調査を実施したそうです。 世論調査は郵送で行われ、政治家や政党、団体について好き嫌いを「とても好き（プラス3）」から「とても嫌い（マイナス3）」までの7段階で選んでもらう形式に。 「ちょうど中間」を0として平均点を比べたところ、与野党の代表では立憲民主党の枝野代表が菅義偉首相より好感度が低くなっています。 菅義偉首相：マイナス0.27 枝野幸男立憲民主党代表：マイナス0.43 さらに与野党や市民団体を比較すると、自民党よりも立憲民主党やデモで声をあげる市民団体が顕著に嫌われていることが明らかに。政府に批判的なメディアへの評価も厳しめです。 自民党：マイナス0.11 立憲民主党：マイナス0.59 政府に批判的なメディア：マイ
ついに本日施行されてしまったスマホ値引きの新規制。 大手家電量販店ではどのような状況になっているのか、早速確かめてみました。詳細は以下から。 ◆そもそも今回の規制ってどういう内容？ 26日までは端末と回線契約のセットを条件にする割引きは税込2万2000円までだった一方、「店舗限定値下げ」などという形で無条件で誰でも受けられるもの（いわゆる白ロム割）に対しては制限がありませんでした。 27日以降は「回線契約とのセット割引や白ロム割を合わせて税込4万4000円まで」に見直されてしまい、下記画像のような「誰でも数万円割引」という太っ腹な販売方式が取れなくなりました。 ◆実際どうなったのか では27日の家電量販店の様子を見ていきたいと思います。 一括1円での販売はもともと1円になることを運命付けられたエントリースマホのみという、なんとも悲しい状況です。 大きく割引きされている機種でも、やはり税込4
05月15日 12:30 「20インチの折りたたみiPad」開発中か、『iPhone Flip/Fold』も厳しい耐久試験をクリアし無事製品化へ 05月15日 12:00 Pixel 9「処理能力、消費電力、発熱すべて一人負け」の型落ち性能に、Pixel 10のTensor G5はTSMCの3nmプロセスで製造へ 05月14日 20:00 【特報】超高性能な格安スマホ「POCO F6 Pro」まもなく発売へ、数万円でソニー次世代センサー搭載など最早『低価格版Xperia 1 V』に 05月14日 18:45 【悲報】廉価版「Galaxy Z Fold6 FE」開発中止か、HuaweiやZTEの低価格折りたたみスマホなどに対抗できず 05月14日 16:47 【追記あり】シャープが液晶事業売却へ、経営危機以来の最終赤字も→液晶でなく半導体と訂正で『写メール』以来の自社カメラセンサー撤退か 0
Buzzap!で2021年7月からお伝えしている大手各社の仁義なきiPhone値下げ合戦。 携帯各社がiPhone 13の1円販売でしのぎを削る中、ドコモが最新モデルの大幅割引に打って出ました。詳細は以下から。 Buzzap!編集部に読者から寄せられた情報によると、都内の一部ドコモショップで「iPhone 14」が1円で提供されているそうです。 これはMNPで契約するユーザーが128GBモデルを分割払いで購入し「いつでもカエドキプログラム」に加入すると、月に1円を支払うだけで済むというもの。 残念ながら店頭掲示物は用意されていませんでしたが、この店舗は以下のような形で「iPhone 14 Plus」を1円で提供した実績もあるとされています。 1円で使うためには本体を2年後に返却する必要があるものの、そのまま使い続けてもトータルの支払額が半額程度で済んでしまうこのセール。 「最新のiPhon
日本中で大きな批判を浴びた「クラスターフェス」の亜種イベントがゴールデンウィークど真ん中に全国各地の公園などで開催される模様です。 感染リスクを高めたくない方は自分の身近な開催場所を確認し、避けるようにした方がよさそうです。詳細は以下から。 「#全国同時ノーマスクピクニックデー」はSNS上などで「2021年5月1日(土)・2日(日)に、全国各地でノーマスクピクニックを楽しむイベントです。老若男女、どこでもどなたでもご参加頂けます」とハッシュタグ付きで呼びかけられているイベント。 この第4波の真っただ中、多くの人出が予想される大型連休の週末に全国各地の公園などで、マスクをせずにピクニックを楽しむことを主目的としています。 主張を前面に押し出してはいないものの、、これまで渋谷駅前などでノーマスクで大騒ぎし、非難轟々だったクラスターフェスやクラスターデモの亜種とも呼べるもの。 公式サイトを見ると
愛知県の大村知事リコール運動に絡む偽造署名問題で、署名偽造を行ったバイトへの支出が1円もないとリコールの会の田中事務局長が明言しています。 佐賀県での署名偽造バイトには実際に賃金が支払われているわけですが、いったいどこから出てきたということになるのでしょうか…。詳細は以下から。 ◆署名偽造への支出はゼロ、関与なしと明言 高須クリニックの高須克弥院長と名古屋市の河村たかし市長らが主導した大村秀章愛知県知事に対するリコール運動。その事務局が3月30日、愛知県選管に政治資金収支報告書を提出しました。 提出後に元維新の会の予定候補だった田中孝博事務局長が会見を行い、クラウドファンディングや高須克弥代表からの1200万円の借入金で6100万円の収入、署名簿や呼びかけ用はがきの郵送費や印刷費、事務所費などで約5700万円を支出と説明。 その上で、田中事務局長は署名偽造した広告会社への支出が含まれていな
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