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文部科学省科学技術・学術政策研究所（ＮＩＳＴＥＰ）の調査で、日本は質の高い論文ランキングで１３位に下降し、イランに抜かれたことが分かった。そのイランの論文を分析すると欧米諸国に属しない学術生態系を発見した。さらに中国研究者が中国国内で論文を引用し合い被引用数を高めている構造を明らかにした。欧米諸国がけん引してきた学術生態系の秩序が変化している。（小寺貴之） ＮＩＳＴＥＰが論文や特許などの定量指標で科学技術活動を分析する「科学技術指標」と「科学研究のベンチマーク」をまとめた。被引用数の多いトップ１０％論文のランキングで日本は２０２２年発表の１２位から１３位に後退した。論文全体の本数は１９―２１年の平均値が７万７７５本と、１８―２０年平均の６万７６８８本よりも４・６％伸びているものの、被引用数の高い論文の数が伸びなかった。トップ１０％論文の順位は、わずか３本差でイランに抜かれた。 ランキング順
長期のインプット・アウトプットマクロデータを用いた日本の大学の論文生産の分析［DISCUSSION PAPER No. 180］の公表について - 科学技術・学術政策研究所 (NISTEP)
トップ » 調査研究成果公表 » 長期のインプット・アウトプットマクロデータを用いた日本の大学の論文生産の分析［DISCUSSION PAPER No. 180］の公表について - 科学技術・学術政策研究所 (NISTEP) 長期のインプット・アウトプットマクロデータを用いた日本の大学の論文生産の分析［DISCUSSION PAPER No. 180］の公表について 科学技術・学術政策研究所(NISTEP)では、日本が生み出す論文数が停滞している要因を明らかにするために、日本の大学を対象に1980年代からの論文数、研究者数、研究開発費の長期マクロデータを整備し、過去、日本の論文数が増加している時期も含めて重回帰分析及び要因分析を行いました。 その結果、2000年代半ばからの、日本の論文数の停滞は、1)教員の研究時間割合低下に伴う研究専従換算係数を考慮した教員数の減少(2000年代半ば～20
STI Hz Vol.8, No.3, Part.6:（ナイスステップな研究者から見た変化の新潮流）独立行政法人情報処理推進機構 産業サイバーセキュリティセンター サイバー技術研究室 室長 登大遊氏インタビュー - 科学技術・学術政策研究所 (NISTEP)
トップ » 活動内容 » STI Horizon誌 » Vol.08,No.03 » STI Hz Vol.8, No.3, Part.6:（ナイスステップな研究者から見た変化の新潮流）独立行政法人情報処理推進機構 産業サイバーセキュリティセンター サイバー技術研究室 室長 登大遊氏インタビュー - 科学技術・学術政策研究所 (NISTEP) PDF:PDF版をダウンロード DOI: https://doi.org/10.15108/stih.00304 公開日: 2022.09.26 著者: 宮地 俊一、新城 希、鎌田 久美 雑誌情報: STI Horizon, Vol.8, No.3 発行者: 文部科学省科学技術・学術政策研究所 (NISTEP) ナイスステップな研究者から見た変化の新潮流 独立行政法人情報処理推進機構 産業サイバーセキュリティセンター サイバー技術研究室 室長 登 大
HattoriM on Twitter: "下記記事のソース「科学技術指標2020（文科省NISTEP)」より国別論文数ランキング表。これをみるとよくわかりますがポイントは中国が伸びているということではなく、主要国の中で日本だけが全論文数、引用数トップ10%論文ともに唯一「… https://t.co/NLhots2TqW"
下記記事のソース「科学技術指標2020（文科省NISTEP)」より国別論文数ランキング表。これをみるとよくわかりますがポイントは中国が伸びているということではなく、主要国の中で日本だけが全論文数、引用数トップ10%論文ともに唯一「… https://t.co/NLhots2TqW
「粗悪な学術誌・学術集会を拡げないために」を公開しました（6/13） - 科学技術・学術政策研究所 (NISTEP)
トップ » その他 » 「粗悪な学術誌・学術集会を拡げないために」を公開しました（6/13） - 科学技術・学術政策研究所 (NISTEP) NISTEPではこの度，国際的な学術団体である InterAcademy Partnership (IAP) が著した，粗悪な学術誌（Predatory Journal）や学術集会に関する提言「Combatting Predatory Academic Journals and Conferences」 (https://www.interacademies.org/project/predatorypublishing) を和訳し，「粗悪な学術誌・学術集会を拡げないために」として公開しました。 近年，ハゲタカジャーナル，ハゲタカ学会とも呼ばれる粗悪な学術誌や学術集会に関する指摘が広がっています。 関連して，IAPは粗悪な学術誌や学術集会の増加を抑制
科学研究支える博士、日本だけ減る傾向とNISTEP 人材育成・確保は喫緊の重要課題 | Science Portal - 科学技術の最新情報サイト「サイエンスポータル」
レビュー 科学研究支える博士、日本だけ減る傾向とNISTEP 人材育成・確保は喫緊の重要課題 2019.09.06 内城喜貴 ／ サイエンスポータル編集長、共同通信社客員論説委員 日本の科学研究の水準や科学技術力が低下していることを示すデータが数多く公表されている。「科学技術立国日本」を支えてきた伝統的な日本の強みが弱体化していることは多くの指標が示している。少子高齢化が確実に進む日本。その日本で科学や科学技術の力が低下傾向にあることに対する懸念は強い。その対策が待ったなしの喫緊の重要課題であることについても国内に異論はない。 政府は「科学技術イノベーションの基盤的な力の更なる強化に向けて」と題した「平成30年版科学技術白書」で、こうした事態に危機感を表明している。この白書は、若手研究者の育成や研究開発投資の確保など、イノベーションを支える基盤力を強化することが必要と強調した。実際に国とし
講演会「オープンサイエンス時代に向けた学術情報環境再構築におけるドイツの国家的一括契約運営組織の事例と日本の展望(仮)」（7/22(金)10:00～11:45）■申込締切：7/20(水) 17:00■ - 科学技術・学術政策研究所 (NISTEP)
トップ » イベント（終了） » 講演会「オープンサイエンス時代に向けた学術情報環境再構築におけるドイツの国家的一括契約運営組織の事例と日本の展望(仮)」（7/22(金)10:00～11:45）■申込締切：7/20(水) 17:00■ - 科学技術・学術政策研究所 (NISTEP) 講演会「オープンサイエンス時代に向けた学術情報環境再構築におけるドイツの国家的一括契約運営組織の事例と日本の展望(仮)」（7/22(金)10:00～11:45） ■申込締切：7/20(水) 17:00■ 開催概要 日時：2022年7月22日（金）10:00～ 11:45 オンライン開催 演題：「オープンサイエンス時代に向けた学術情報環境再構築におけるドイツの国家的一括契約運営組織の事例と日本の展望（仮）」 講師：Ralf Schimmer氏 （Max Planck Digital Library） 言語：英語（
STI Hz Vol.8, No.1, Part.10:（ほらいずん）日本の研究機関における研究データ管理（RDM）の実践状況－オープンサイエンスの実現に向けた課題と展望－ - 科学技術・学術政策研究所 (NISTEP)
2020年にオープンアクセスリポジトリ推進協会（JPCOAR）と大学ICT推進協議会（AXIES）は、国内の大学や研究機関を対象とした研究データ管理（RDM）の取組状況に関するオンライン調査を実施した。科学技術・学術政策研究所（NISTEP）データ解析政策研究室は、結果データの提供を受けて二次分析を実施した。 352件の回答を分析した結果、データポリシーを策定・検討している機関は23.6%、RDM体制を構築・検討している機関は23.0%であった。RDM体制のステークホルダーとして認識されていたのは、研究推進・協力系部門（61.9%）、図書館（43.2%）、情報系センター（31.5%）の順であった。RDMサービスのための情報インフラ整備を検討・対応している機関は17.8%、データを長期保存するためのストレージを検討・提供している機関は21.9%であった（この2問のみn=297）。いずれの実施
第11回科学技術予測調査 S&T Foresight 2019 総合報告書［NISTEP REPORT No.183］の公表について - 科学技術・学術政策研究所 (NISTEP)
トップ » 報道発表 » 第11回科学技術予測調査 S&T Foresight 2019 総合報告書［NISTEP REPORT No.183］の公表について - 科学技術・学術政策研究所 (NISTEP) 文部科学省科学技術・学術政策研究所（NISTEP、所長：磯谷桂介）は、第11回科学技術予測調査・総合報告書を公表します。科学技術予測調査は、科学技術基本計画の立案等に資するため、1971年度から約5年毎に行っている調査です。 今回調査は、「望ましい社会の未来像」と「科学技術発展の中長期的展望」を検討し、それらを統合して、「科学技術発展による社会の未来像」として、基本シナリオ「人間性の再興・再考による柔軟な社会」を提示するとともに、AI関連技術と専門家の検討に基づき8個の「クローズアップ科学技術領域」（分野横断・融合のポテンシャルの高い領域）を抽出しました。 第11回科学技術予測調査は、
STI Hz Vol.2, No.4, Part.3:（ほらいずん）研究計量に関するライデン声明について - 科学技術・学術政策研究所 (NISTEP)
論文の被引用数等の計量データは、適切に利用されれば専門家（ピア）による評定をより妥当、公正にするための補完となり得るが、データに主導された評価や、指標の意味・性質の不十分な理解による誤用がしばしば見られる。このような状況に対して、研究評価における計量データの利用についてのベストプラクティスを示した「研究計量に関するライデン声明」（“The Leiden Manifesto for research metrics”）が、2015年にNature誌上で公表された。本稿では、このマニフェストの成立の経緯を述べた後、10項目の原則の全訳を紹介する。このマニフェストは、研究者、管理者、評価者の全てにとって、計量データに立脚した研究評価のガイドラインとなるものと考えられる。 ICT技術の発展とネットワーク環境の進展により、多くの研究評価において、論文の被引用数等の計量データ利用が加速している。Web
STI Hz Vol.8, No.2, Part.10:（ほらいずん）オープンアクセス型学術誌の進展により顕在化する「Predatory Journal」問題－実態、動向、判断の観点－ - 科学技術・学術政策研究所 (NISTEP)
オンライン出版やオープンアクセスは、学術誌、学術論文へのアクセスを飛躍的に向上させ、政策的にも注目されてきた。一方、「Predatory Journal」をはじめとした影の側面も浮き彫りとなった。「Predatory Journal」は、悪徳雑誌、粗悪学術誌やハゲタカジャーナルとも呼ばれ、掲載料収入を主とした自己の利益を優先し、査読やその過程が不十分であったり、誤解を招くインパクト指標（インパクトファクター風の指標や数値）を使って投稿を勧誘したりといった問題を孕(はら)んでいる。 本稿では、オープンアクセス型学術誌の興隆について最初に論じ、「Predatory Journal」問題について事例を交えて実態や動向を俯瞰する。あわせて、判断の基準となる観点について、Predatory Reports（Cabell's International社）を参照し、例示する。 これらの内容やそれを踏ま
STI Hz Vol.4, No.4, Part.8:（レポート）論文の生産性分析を考える：分析者・利用者が確認すべきことと、分析を実施する上での課題 - 科学技術・学術政策研究所 (NISTEP)
本レポートでは、論文生産性として行われる分析や分析結果の解釈に際して考慮すべきポイントについて議論する。また、幾つかのパターンについて論文生産性の分析を行うことで、論文生産性の分析は分母、分子の選択によって、分析結果が変化し国際比較における順位すら変わり得ることを示す。これらを通じて、論文生産性の分析実施や分析結果の利用に際しては、データの内容や分析方法等の情報（メタデータ）を確認することが重要であること、論文生産性の分析自体の課題を認識する必要があることを述べる。また、論文生産性の数字は、単なるアウトプットとインプットの比であることが多く、研究経営や政策立案に結び付けるには、インプットとアウトプットの間を結ぶプロセスの理解が必要であることを指摘する。 キーワード：研究開発費，論文数，論文生産性，科学技術指標 我が国が厳しい財政状況にある中、科学技術イノベーションへの公的投資に対する説明責
科学技術に関する基本政策は、科学技術基本法のもとに、科学技術基本計画等が策定され、推進されてきました。2020年には、同法が改正され、科学技術をイノベーションまで含めた、科学技術・イノベーション基本法となるなど新たな動きもあります。こういった政策文書の相互の関連や、時系列的な動向を把握するために、科学技術・学術政策研究所(NISTEP)は、科学技術基本政策に関する以下の文書を収録し、検索できるシステムを公開しました。 ■収録文書 【基本法】科学技術・イノベーション基本法 （科学技術基本法（1995年公布）が2021年に名称変更） 【関連法】イノベーション活性化法/ 研究開発力強化法（2018年） 【基本計画】科学技術基本計画（1996年度から5年ごと） 【答申】科学技術会議の答申（1960年～1992年） 【戦略】統合イノベーション戦略 / 科学技術イノベーション総合戦略（2013年度から
博士課程在籍者のキャリアパス意識調査：移転可能スキルへの関心と博士留学生の意識[DISCUSSION PAPER No.176]の公表について - 科学技術・学術政策研究所 (NISTEP)
トップ » 調査研究成果公表 » 博士課程在籍者のキャリアパス意識調査：移転可能スキルへの関心と博士留学生の意識[DISCUSSION PAPER No.176]の公表について - 科学技術・学術政策研究所 (NISTEP) 科学技術・学術政策研究所（NISTEP）では、博士人材データベース（JGRAD）を用いて、博士課程在籍者等(一部、修士を含む)を対象に、修了後のキャリアパスや移転可能スキルに関する意識調査を行いました。 その結果、キャリアパスに関する不安については、回答者の属性（博士か修士か、日本人か留学生か、等）により、不安内容ごとの優先度（不安を感じる度合い）に違いがあることや、博士人材が広く社会で活躍するために必要な能力である移転可能スキルについては、３人に１人はプログラムとして学ぶ機会があるが、３人に１人は「自主努力」に任されているか、「学ぶ機会がない」こと等が分かりました。
講演会「学術論文のその先、研究インフラの革新を目指す取り組みのこれまでとこれから」10月10日開催の御案内 - 科学技術・学術政策研究所 (NISTEP)
○テーマ 学術論文のその先、研究インフラの革新を目指す取り組みのこれまでとこれから ○講演者 ダニエル・フック博士（Digital Science社最高経営責任者） Daniel Hook, PhD (CEO, Digital Science) ○日時 2023年10月10日(火)16:00-18:00 ○形式 対面（NISTEP大会議室）およびオンライン(zoom) ○言語 英語 (Q&Aは通訳によるサポートあり) ○参加登録 https://zoom.us/webinar/register/WN_PW55-BsKTZOKiyNHqZvGuw （留意点）対面参加希望者も一旦登録いただき、対面参加の質問に「はい」でお答えください。 ○参加登録〆切 10月06日（金） 12:00（対面参加） 10月10日（火） 12:00（オンライン参加） 2010年に設立されたDigital Scienc
エビデンスに基づく科学技術イノベーション政策の推進のための体系的なデータ・情報基盤の構築を進めています。政策研究を高度化するための基盤となるとともに、政策立案プロセスや政策議論の質を向上させるための基礎資料として有用なものとなることが期待されます。 科学技術・イノベーション白書検索／科学技術基本政策文書検索／関連データ 科学技術イノベーション政策における政策立案、評価、分析などに資するためのデータベースを公開しています。 科学技術・イノベーション白書検索 科学技術・イノベーション白書には、日本の科学技術政策に関する施策やトピックスなど、様々な情報が継続的に蓄積されています。重要施策や図表の表題等を含む、科学技術・イノベーション白書に記されたテキスト情報を検索し、各年代の科学技術に関する政策・施策の動向を調べることが可能な検索ツールを公開しています。注目する語句の毎年の出現回数を出力する機能
「科学技術指標2021（調査資料-311）」及び「科学研究のベンチマーキング2021（調査資料-312）」の結果公表について - 科学技術・学術政策研究所 (NISTEP)
科学技術指標は、科学技術活動を客観的・定量的データに基づき体系的に把握するための基礎資料であり、約160の指標で日本及び主要国の状況を表しています。 「科学技術指標2021」における主要な指標を見ると、日本については研究開発費、研究者数は共に主要国(日米独仏英中韓の7か国)中第3位、論文数(分数カウント法)は世界第4位、パテントファミリー(2か国以上への特許出願)数では世界第1位です。これらは昨年と同じ順位ですが、注目度の高い論文数(Top10％補正論文)では世界第9位から第10位となりました。 注目度の高い論文数(分数カウント法)では、中国が初めて米国を上回り、世界第1位となりました。 ■科学技術指標専用ページはこちら 科学研究のベンチマーキングは、日本及び主要国の科学技術活動を、論文という指標から把握するための基礎資料です。 「科学研究のベンチマーキング2021」から明らかとなった日本
「『博士人材追跡調査』第4次報告書」[調査資料-317]の公表について - 科学技術・学術政策研究所 (NISTEP)
トップ » 報道発表 » 「『博士人材追跡調査』第4次報告書」[調査資料-317]の公表について - 科学技術・学術政策研究所 (NISTEP) 社会の激しい情勢変化に対応するためには、「知」の源泉となる研究力等の強化が不可欠であり、博士人材に期待される役割の重要性は、かつてないほど高まっています。しかし、我が国の博士課程入学者数は、2003年度の18,232人をピークに減少傾向にあります。また、修士課程等から博士課程へ進学する者の割合も減少傾向が続いています。 こうした状況を打破すべく、科学技術・学術政策研究所（NISTEP）では、2014年から「博士人材追跡調査」(JD-Pro: Japan Doctoral Human Resource Profiling)を実施し、博士人材を巡る政策立案やその政策効果の評価検証等に不可欠なデータとして、博士課程進学前の状況、在籍中の経験、博士課程修
特許データや各種の統計データを用いて、日本の産業における研究開発やイノベーションについての分析を行うための企業名辞書を公開しています。 お知らせ 2023年9月13日 NISTEP企業名辞書Ver.2023_1の公開を行いました←NEW！ 2023年8月18日 NISTEP大学・公的機関名辞書と特許出願情報との対応テーブルVer.2023_1の公開を行いました。 2022年11月10日 NISTEP企業名辞書Ver.2022_1の公開を行いました。 2021年10月4日 NISTEP企業名辞書Ver.2021_1の公開を行いました。 2020年9月23日 NISTEP企業名辞書Ver.2020_2の公開を行いました。 2020年2月25日 各データへのDOI付与とライブラリへの移行を行いました。 データ整備についての概要 産業における研究開発・イノベーションに関するデー
お知らせ 2023年8月8日 科学研究のベンチマーキング2023を公表しました。←NEW！ 2021年8月10日 科学研究のベンチマーキング2021を公表しました。 2020年8月25日 研究論文に着目した日英独の大学ベンチマーキング2019(訂正版)を公表しました。 2020年3月26日 研究論文に着目した日英独の大学ベンチマーキング2019を公表しました。 2019年8月9日 科学研究のベンチマーキング2019を公表しました。 2017年8月9日 科学研究のベンチマーキング2017を公表しました。 2015年12月18日 研究論文に着目した日本の大学ベンチマーキング 2015を公表しました。 2015年8月5日 科学研究のベンチマーキング2015を公表しました。 論文分析を活用する際の留意点等 論文分析を活用する際の留意点については、STI Horizonに掲載した次のレポートをご覧く
「科学技術の状況に係る総合的意識調査（NISTEP定点調査2023）」［NISTEP REPORT No.201, 202］を公表しました（5/14） - 科学技術・学術政策研究所 (NISTEP)
科学技術・学術政策研究所では、第6期科学技術・イノベーション基本計画期間中の科学技術やイノベーション創出の状況を把握するため、第一線で研究開発に取り組む研究者や有識者約2,200名を対象とした5年間の継続的な意識調査(第4期NISTEP定点調査)を実施しています。3回目調査の結果がまとまりましたので公表します。 3回目調査の主な結果は次の通りです。（1）研究時間、学術研究・基礎研究等に対する回答者の厳しい認識は、過去の調査から継続しました。(2)大学教員の約8割が研究時間の不足を認識する状況 ... 続きを読む The post 「科学技術の状況に係る総合的意識調査（NISTEP定点調査2023）」［NISTEP REPORT No.201, 202］を公表しました（5/14） first appeared on 科学技術・学術政策研究所 (NISTEP).
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日本「トップ10%論文」13位に下降…NISTEP調査に見る学術生態系の秩序の変化 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
科学技術・学術政策研究所（NISTEP）、報告書「オープンアクセスを巡る日本の大学の研究者の現状：政策動向の概観とNISTEP定点調査2020から導く政策的示唆」を公開
科学技術・学術政策研究所（NISTEP）、「粗悪な学術誌・学術集会を拡げないために」を公開：ハゲタカジャーナルやハゲタカ学会に関する提言の翻訳
科学技術基本政策文書検索の公開について - 科学技術・学術政策研究所 (NISTEP)
科学技術・学術政策研究所（NISTEP）、調査資料「研究データ公開と論⽂のオープンアクセスに関する実態調査2020」を公開
科学技術・学術政策研究所（NISTEP）、過去に刊行された科学技術白書の本文情報等を検索できる「科学技術白書検索」を公開
科学技術・学術政策研究所（NISTEP）、博士課程への進学率を向上させるために重要な政策等について調査した「修士課程（6年制学科を含む）在籍者を起点とした追跡調査」を公開
科学技術・学術政策研究所（NISTEP）、報告書「新型コロナウイルス感染症による日本の大学における研究活動への影響」を公開
科学技術白書検索／科学技術基本政策文書検索／関連データ - 科学技術・学術政策研究所 (NISTEP)
産業における研究開発・イノベーションに関するデータ - 科学技術・学術政策研究所 (NISTEP)
論文ベンチマーキング調査専用ページ - 科学技術・学術政策研究所 (NISTEP)
科学技術・学術政策研究所（NISTEP）、「論文のオープンアクセスとプレプリントに関する実態調査2022：オープンサイエンスにおける日本の現状」を公開
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