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  • なぜデスクトップ「Linux」のユーザーは一向に増えないのか?

    筆者は1997年から「Linux」を使い続けているが、その間、問題が起きたのはたった1回だけだ。その期間の長さを考えれば、これは非常に立派な成績だと言えるだろう。あるOSを30年近く使ってきて、何回か小さな問題があったほかは、深刻な問題が1度しか起きなかったという状況を想像してみて欲しい。 誰がどう見ても、それは勝利だ。 ただし最初の頃は、Linuxを使うのは決して簡単ではなかった。おそらく、筆者がLinuxに非常に早く慣れることができたのは、それが理由だろう。真剣に努力しなければならなかったのだ。 しかし今のLinuxは、昔のLinuxとは別物だ。今のLinuxは驚くほど使いやすくなっている。コマンドラインを使う必要もなければ、自分でカーネルをコンパイルする必要もない。bashのスクリプトを書いたり、正規表現を覚えたり、自分でファームウェアをインストールしたりする必要もなくなった。 今の

      なぜデスクトップ「Linux」のユーザーは一向に増えないのか?
    • 「BASIC」誕生60周年--コンピューター利用を容易にしたシンプルな言語の歴史

      Steven J. Vaughan-Nichols (Special to ZDNET.com) 翻訳校正: 川村インターナショナル 2024-05-15 07:30 「Python」や「JavaScript」が学ばれるようになるずっと前、米国時間1964年5月1日の夜明け前の暗闇の中で、コンピューター史におけるささやかながら非常に重要な出来事がダートマス大学で幕を開けた。数学者のJohn G. Kemeny氏とThomas E. Kurtz氏がGeneral Electricの「GE-225」メインフレームを操作して、独自に考案した言語の最初のプログラムを実行した。その言語こそ、初心者向け汎用記号命令コード、すなわち「BASIC」だ。 BASICは最初に普及した言語ではない。その栄誉を得たのは、ビジネス分野では「COBOL」、エンジニアリング分野では「FORTRAN」だった。しかし、19

        「BASIC」誕生60周年--コンピューター利用を容易にしたシンプルな言語の歴史
      • データベース指向の新OS「DBOS」--クラウド時代に対応する新たなアプローチ

        Jack Wallen (Special to ZDNET.com) 翻訳校正: 編集部 2024-04-10 07:30 「Linux」は長年にわたりクラウド上のサーバーに搭載されてきたが、クラウドが急激に拡大したこと、そしてLinuxがクラウド専用に設計されたものではないことを考慮すると、何かを変える必要があることは明らかだった。 その変化をもたらすのは、「Ingres」「PostgreSQL」「VoltDB」の開発に携わったMichael Stonebraker氏と、「Apache Spark」の生みの親でDatabriskの共同創設者/最高技術責任者(CTO)であるMatei Zaharia氏かもしれない。両氏はマサチューセッツ工科大学(MIT)のチームと協力して、「DBOS」(別名「DataBase OS」)という革新的なOSを開発した。 DBOSの開発は2022年に始まった。D

          データベース指向の新OS「DBOS」--クラウド時代に対応する新たなアプローチ
        • ゼロトラストを誤解してほしくない--提唱者が説く正しい定義

          印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 近年のサイバーセキュリティトレンドに「ゼロトラスト」がある。その提唱者で知られるJohn Kindervag氏は、「誤解されている」と警鐘を鳴らす。同氏がゼロトラスト本来の定義を説明した。 ゼロトラストは、Kindervag氏が2010年に当時在籍したForrester Researchで提唱した。そのコンセプトは「信用せず常に検証する」というもので、同氏はゼロトラスト本来の定義を「守るべき資産(データや情報など)を脅威による侵害から守るための『戦略』である」と述べる。提唱から15年近くが経過し、「現在では米国大統領令で推進されるなど、各国の政府レベルでも重要な『戦略』として認知されるまでになった」とした。 現在のサイバーセキュリティ市

            ゼロトラストを誤解してほしくない--提唱者が説く正しい定義
          • 中国の「アプリ申請化」でインターネットがより閉鎖的になると不安の声

            印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 中国在住者が「X」(旧Twitter)などのモバイルアプリを利用するには、これまでよりも危険を伴うようになるかもしれない。 中国では、モバイル端末向けのアプリが申請制へと完全移行することが決まっている。これまで、開発者はモバイルアプリをアプリストアに登録するだけでよかったが、今後は関係当局に事前の申請手続きが必要となる。アプリストアは届け出がされているアプリだけを公開し、未届けのアプリの提供は禁止される。この変更に対して一部のネットユーザーが大きく反発している。 ことの発端は、2023年8月に中国の情報産業省に相当する工業和信息化部が発表した「モバイルインターネットアプリケーションの登録の実施に関する通知(工業和信息化部関于開展移動互聯

              中国の「アプリ申請化」でインターネットがより閉鎖的になると不安の声
            • OpenAI、「GPT-4o」の新しいデータ分析機能を発表--有料ユーザー対象

              Maria Diaz (ZDNET.com) 翻訳校正: 緒方亮 吉武稔夫 (ガリレオ) 2024-05-20 09:24 OpenAIは先ごろ、AIチャットボット「ChatGPT」のデータ分析機能の変更を発表した。ChatGPTを使ってインタラクティブでカスタマイズ可能な表とグラフを作成し、プレゼンテーションや書類としてダウンロードできるようになる。「Google Drive」や「Microsoft OneDrive」からChatGPTにファイルをアップロードすることも可能だ。 ただし、新しいデータ分析機能はすべてのユーザーが利用できるようになるわけではない。アップグレードは今後数週間をかけて段階的に「ChatGPT Plus」「ChatGPT Enterprise」「ChatGPT Team」のユーザーに提供される。データ分析の新機能は、OpenAIが先日「Spring Update」

                OpenAI、「GPT-4o」の新しいデータ分析機能を発表--有料ユーザー対象
              • 米国のセキュリティ基準「NIST SP800-171」とは--EY Japanが解説

                印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます EY Japanは7月10日、政府のサイバー対策に関するメディア勉強会を開催した。防衛装備庁は2023年度の契約から、米国立標準技術研究所(NIST)が定めた「NIST SP800-171」に準ずる防衛産業サイバーセキュリティ基準の適用を求めている。EYストラテジー・アンド・コンサルティング ストラテジックインパクトパートナーの西尾素己氏は、「日本も情報クライテリア(条件)を持たなければならない。さらに『EO(Executive Order)14028』のソフトウェアサプライチェーン攻撃対策に目を向けることも必要だ」と提言した。 SP800-171は、NISTが定めたサイバーセキュリティフレームワークの一つである。2009年に米軍戦闘機

                  米国のセキュリティ基準「NIST SP800-171」とは--EY Japanが解説
                • 稼げるセキュリティ資格--必ず押さえておきたい「代表的な3つの資格」

                  印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 本連載「企業セキュリティの歩き方」では、セキュリティ業界を取り巻く現状や課題、問題点をひもときながら、サイバーセキュリティを向上させていくための視点やヒントを提示する。 現在、積極的にセキュリティエンジニアを志望する人が珍しくなくなってきたが、ほんの十数年前まであまりメジャーな存在ではなかった。当時のセキュリティは、IT業界の一部にセキュリティ分野があるという程度の認識しかないニッチな分野だった。セキュリティを専業とする企業は複数存在し、サイバー攻撃による被害の報道などもあったが、その仕事に携わる人の絶対数がそれほど多くはなかった。もちろん、当時でもセキュリティ製品を販売する企業などはそれなりに収益を上げていたが、そこに所属する人々は、

                    稼げるセキュリティ資格--必ず押さえておきたい「代表的な3つの資格」
                  • AIとオープンソースの困難な関係--進む新たな定義作り

                    オープンソースがなければ、人工知能(AI)もない。この2つは、そのくらい近しい関係にある。ところが、既存のオープンソースライセンスは時代遅れなものになりつつある。例えば、「GPL(GNU一般公衆ライセンス)」や「Apache License」、「Mozilla Public License」などは、SaaSやクラウドサービスなどとはうまく噛み合わないし、AIとの相性の悪さはそれ以上だ。著作権法を基盤としているオープンソースのライセンスは、そもそもAIの大規模言語モデル(LLM)とは相性がよくない。 これは、単なる技術と法律が交錯する領域の、理論上の議論ではない。すでに法廷で争われている問題だ。 匿名の原告グループによるGitHubをめぐる訴訟で、原告側は、Microsoft、OpenAI、GitHubが、商用AIシステムであるOpenAIの「Codex」とGitHubの「Copilot」を

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