現在までにさまざまなソフトウェアが開発されてきましたが、その開発において、プロジェクトの大小を問わず問題になってくるのがソフトウェア同士の依存関係です。バージョン管理はその正確な依存関係を指定するのに役立ってきました。現在、バージョンの管理方法は2つあり、一つは例えば「3.1.4」というような点で区切られた数字で、もうひとつはリリース日の日付や時間を組み込んだ「CalVer」と呼ばれるものです。CalVerがどのようなバージョン管理を行うのかを見ていきます。 Calendar Versioning - CalVer https://calver.org/ プロジェクトはそれぞれの規模や開発期間に合ったバージョン管理スキームがあります。重要なのはCalVerを単一のスキームで運用することではなく、CalVerとインクリメンタルな数字のそれぞれの実用性を認識してプロジェクトに合ったスキームを設

コンサルタントをやっていたころ、「議論」を見る機会がよくあった。 「見る」といったのは、私が議論に参加することは殆どなかったからだ。 というのも、コンサルティングには 「お客さんとは絶対に議論するな。お客さん同士で議論してもらえ」 という原則があり、私はそれを忠実に守ったのである。 そのため私は、第三者として、様々な会社で、多くの議論を見る機会に恵まれた。 そこで一つ気づいたことがある。 「議論のうまい人」と「議論がへたな人」は、非常にはっきりと分かれるのだ。 「議論」とは何か 当然、人によって議論に抱くイメージは異なるだろうから、まずハッキリとさせておかなければならないのが、「議論」の定義だ。 広辞苑にはこのように書かれている。 【議論】 互いに自分の説を述べ合い、論じ合うこと。意見を戦わせること。またその内容。 （広辞苑第六版） 私が見てきた議論の殆どは会議やディスカッションなど、 「

Inc.：神経科学や脳スキャン技術、さらにはいわゆるビッグデータを活用した「データ駆動型」研究の進展などにより、説得についての科学的知見はここ10年でかつてないほど深まりました。人を説得する上で効果のある手法は何であり、それがなぜ効果があるのかが理解され、その有効性を科学的に証明できるようになったのです。 ビジネス目的のプレゼンテーションでも「ストーリーを語ること」が効果的であることについて科学的証拠が増えていますが、データ分析企業Quantified Communications（以下、QC社）の調査研究もそうした証拠を追加しています。QC社はフォーチュン500企業の幹部や、TEDトークの講演者、政治指導者、経営学の教授、起業家などが発信した文書および口頭によるコミュニケーションに関する、大規模データベースを保有しています。 同社はさらに、さまざまな基準でこれらのコンテンツを分析するアル

1日のメディア接触時間を世代別に見ると、10代、20代はスマホが圧勝。30代はテレビとスマホが均衡しつつ、PCに割く時間も多い、まさに中間的な世代。40代以上はテレビが圧勝。若者とシニアの間で二極化が進んでいるといえるだろう。若い女性はスマホへのシフトがより顕著で、10代、20代が200分／日を超えるのに対して、30代では100分以下と急激に視聴時間が減るのが特徴的だ。 ブログなどにはこちらのコードをつかって埋め込んでください。 <link rel="stylesheet" href="https://zunny.jp/wp-content/themes/Zunny/static/css/embed.css" > <div class="zunny-emb-body"> <div class="zunny-emb-wrapper" style="width: 320px;"><div cl

会社はビジョンや理念のような、芯となる価値観を持つべき、とする方は多い。、コミュニケーションや意思決定のためのツールとして便利だからだ。 だがその一方で、その芯となる考え方が形骸化している会社もまた多い。 社員に理念を訪ねても、ぽかんとした顔をされることがどれほど多いか、想像するに難くはない。 なぜ社員は価値観を重要だと感じつつ、一方でそれを無視するのか。 それは「会社が提示する価値観」が彼らの琴線に触れていないからである。 例えば、理念が「誰でも賛成するでしょ」といった、議論の余地がないようなものになっているからである。 例えば「お客様のために誠心誠意仕事をする」という理念があったとしよう。 賭けてもいいが、この理念は誰も見ないし、覚えてもいないだろう。 なぜなら「当たり前」という感覚を皆が持つからだ。 誰もが納得するような、すなわち当たり障りのない理念は、存在しないのと何ら変わりはない

企業グループに属する会社は、「子会社」「関連会社」「関係会社」「グループ会社」など色々な呼び方をされます。それぞれの定義は、関連する法律によって微妙に異なりますが、本コラムでは会計ルールにおける定義と決算書上の取り扱いについて説明します。 子会社、関連会社の定義 子会社とは まず、子会社とは、議決権のある株式の50％超を、他の会社（つまり親会社のことです）に保有されている会社を指します。会計ルールでは、たとえ50％以下であっても、例えば40％以上の株式を保有され、営業方針の決定権、役員の派遣状況、資金面等から「実質的に支配」されていると判断される場合には「子会社」と判定されます。なお、ある会社の株式を100％保有する場合は完全子会社と呼ばれます。 関連会社とは 次に、関連会社とは、20％以上の議決権を所有している会社、ないしは出資、人事、資金、技術、取引等の関係を通じて、財務、営業、事業の

年度初めの4月は新しい組織体制が組まれる時期。部署やチームのメンバーが入れ替わり、「苦手なタイプの人と一緒になってしまった…」と、憂うつになっている人もいるのでは。あるいは、新しく担当になった取引先の人物が苦手なタイプで、不安を感じている人もいるかもしれません。 今回は、職場で「苦手」「嫌い」と感じる人とどのように向き合うかについて、セルフコーチングコンサルタントの早川優子さんにアドバイスをいただきました。 早川さんが言うには、「相手の言動が気になってしまうのは、相手にコミュニケーションの主導権を握られている状態といえます。そうならないためには、自分の意思を持って相手とのコミュニケーションの仕方を変えましょう」とのこと。早川さんがお勧めする方法をご紹介します。 「避ける」ことは、悪いことではない 苦手な人に対し「何とかして良好な関係を築かなければ」「相手を好きになるようにしなければ」と努力

「感度分析」を使って、相手を“おぉ！”と唸らせるシミュレーション結果の見せ方 第3部：Excelによる事業利益のシミュレーション（第4回） 前回は、シミュレーションした「事業の利益計画リスク」を３つのシナリオとしてExcelで簡単に示す方法を紹介した。3通りのシナリオを示すことで、“先の読めない前提は必ずしも一つだけではない”、“リスクも数値化、視覚化できる”ことなど示すことができる。その威力は絶大だ。一方で、より詳細に前提を変えて、その結果を知りたいという要望に対してどう見せられると相手を“おぉ！”と唸らせることができるのであろうか。 意思決定者の知りたいことは何か、今一度考えてみる ある事業の利益計画を作ることの最初の目的は、その事業の採算性を示し、意思決定者に「GO!」の意思決定を仰ぐことではないだろうか。その場合、最低限必要となるのは、「いつ、いくら儲けが出るのか」であり、できるだ

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本について、印税について、 よく聞かれることや誤解されていることを 箇条書きにしてみました。 ＝＝ １：印税規定は各社ばらばら 実売部数に対して支払うところ、刷り部数に対して支払うところ、 キンドルと紙の印税率が同じところと違うところ、 （そもそも電子版は基本やらないという方針の出版社も。 最近は変わってきているかもしれませんが） 著者に支払うパーセンテージなど、各社で条件が違います。 なので、どこの出版社から出すかによって 同じ部数でも印税が変わってきます。 ちなみに、表記ルールも各社ばらばらで、 例えば、この漢字は開く（あえて平仮名で書く）、 ２つ表記のある漢字はこちらに合わせる、など表記のルールも 出版社ごとに違います。 ２：献本は著者の自腹 これ、意外と知らない人多いんですが、 著者がもらえる見本数は限られているので、 （このもらえる見本数も出版社によって違う） 友人への献本は著者

Webサービスを運営する企業のうち、 広告 出稿を行っている場合、運営しているWebサービスに「どういった ユーザー がどれくらい訪れているか」が明記された媒体資料を提供しています。これを見て、出稿主側は、 広告 出稿の検討を行います。 媒体資料には、ホーム ページ 運営で参考になるデータも記載されているので 広告 出稿に関わらず参考にしてみましょう。 今回は、Webサービスが提供する媒体資料39をまとめました。 ※[2015/01/27]追記：40番目にグルメサービスRettyの媒体資料を追加しました。 このニュースに興味のあるあなたにおすすめ ・2014年インターネット広告の料金相場まとめ他7記事 ・4社26個のディスプレイ広告！競争激しい業界からバナー作成のコツを学ぶ ・厳選104本！2014年マスコミ広告からネット広告まで宣伝媒体まとめ 媒体資料一覧 以下より、各社・Webサービス

ムーブメントはここから起こる。大企業もベンチャー企業も注目の2015年IT業界重要イベントをまとめて紹介。 関連写真リンク 2015年1月 6日〜9日　CES 2015（米国ラスベガス） 「世界最大の家電見本市」 14日〜16日　第1回ウェアラブル EXPO（東京ビッグサイト） 「世界的に注目が高まる装着型デバイスの総合展示会がスタート」 22日　新事業創造カンファレンス&Connect!（ホテルニューオータニ） 「日本ベンチャー大賞表彰式を開催」 28日、29日　イーコマースEXPO 2015 東京（東京ビッグサイト） 「ネットとモバイル通販とソリューションの専門展示会」 31日、2月1日　闘会議2015（幕張メッセ） 「ニコニコがおくるゲーム大会、実況に特化した新イベント」 2015年2月 12日〜15日　CP＋ 2015（パシフィコ横浜） 「カメラ、映像分野

今年も様々なIT企業関連のニュースが世間を賑わせました。新規サービスが急速な成長を見せた2014年、各社の決算はどのようになっていたのでしょうか。 今回は、主要IT企業の2014年の決算書を集めました。今年話題に上がったものを中心にまとめたので、Web担当者の皆様は今年の流れを把握するためにも是非チェックしておきましょう。 SEO/広告 1.株式会社アイレップ http://www.irep.co.jp/ir/library/pdf/141107_kessansetsumei.pdf SEOやリスティングを主力とする株式会社アイレップが2014年7月に出した通期の決算資料です。 上期では前年比売上17％増加のみ込みだったものが一転して前年同期比28.4％減の4億円に下方修正されています。 新規事業への投資による影響が大きいとしていますが、大幅な下方修正という事態を受け、渡辺代表はご自身の役

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多くの人たちが薄々気づいていることなのかもしれませんが、「企業」というものが経済の中心になる時代は終わりに近づいているのかもしれません。 実際、1970年には約50年あった会社の寿命は2008年には10.3年、現在では確実に10年を切っていると言われており、日本のトップマーケッターとして知られる神田昌典さんは、2024年までには会社という組織は無くなるだろうと述べています。(2022- これから10年、活躍できる人の条件 P147) ↑もうすぐ会社組織は「20世紀」の遺産になる。(Pic by Flickr) 企業の中でも「人材」と「人財」という言葉を使う人がいます。 人材とは費用であり、人財とは資産のことですが、「人件費が高騰して大変だよ。」と、社員を人材として管理し、何とか上手くマネージメントして、結果を出させようとしているところが、「失われた20年」という終わりなき不況から抜け出せな