GW、暇なら読んどく？ 企業が無料公開した研修資料まとめ 「AI活用」「グラブル裏側」「うんこのリスク」など
2024年のゴールデンウイークがやってきた。暦の上では、3連休、平日3日、4連休と続いており、最大で10連休を取得し、休みを満喫している人も多いと思う。その中には、外出はせずに自宅でゆっくり過ごすという人もいるかと思うが、そんな人たちにおすすしたい、無料で読める研修資料を紹介したい。 昨今さまざまな企業で、自社の研修で使った資料を社外に公開するケースが相次いでいる。「事業や教育に役立ててほしい」という思いから公開されるそれらの資料たちは、新入社員向けの仕事の心構えを説くものや、各業務の基礎を解説した教材、今話題の生成AIの活用方法など多種多様である。 今回は、過去にITmedia NEWSやITmedia AI＋で取り上げた記事の中から数点を紹介する。ゴールデンウイーク中に読むもよし、連休明けの仕事始めのモチベーションを上げるために読むもよし、“あとで読む”用にブックマークしてもよし。それ
数字で簡単にわかるニッポンの少子化問題｜樫田光 | Hikaru Kashida
本記事は、日本の少子化の現状を「数値に基づいて」より少しでも多くの人に知ってもらうことを目的に、少子化を専門とする人口学者を含む3名のメンバーの共著で書かれています。 記事の一部をまとめた内容。この記事ではこういったことが学べます。はじめに2023年の12月、 政府は「こども未来戦略」で少子化対策の強化を打ち出しました。岸田首相は2030年（代）までを「少子化対策のラストチャンス」として、対策が議論されています。 ニュースやメディアで、日本は深刻な少子化社会だという情報に触れることがだいぶ増えてきたかと思います。少子化が起こっている、少子化はヤバいという認識自体は、多くの人の中で広まっているとは思うのですが、その実態はどの程度正しくされているでしょうか。 なぜこんなに少子化（低出生率）になっているのか？少子化はそもそも問題なものなのか？ 政府に対策を任せておけば大丈夫なのか。 この記事は、
新卒向け「統計学の基礎」100ページ超 SaaS企業が無料で資料公開
資料では、統計学がどんな学問なのか、統計学を学ぶことにどんな意義があるのかという初歩から解説。その上で統計学を「記述統計学」と「推計統計学」に大別し、それぞれの特徴や手法、注意点を説明している。 今回の無料公開は、ブレインパッドで働く有志のデータサイエンティストが技術資料などを外部に発信するプロジェクト「OpenBrainPad」の一環。「統計学をこれから学ぶ人も復習する人もぜひ利用してほしい」（ブレインパッド）という。同プロジェクトでは、過去にはプログラムのバージョンを管理するシステム「Git」のハンズオン（実際に手を動かして学ぶ）資料なども公開している。 関連記事 総務省「誰でも使える統計オープンデータ」無料オンライン講座スタート 総務省が「誰でも使える統計オープンデータ」を開講。統計オープンデータを活用したデータ分析の手法を解説する無料講座だ。 AIの基礎をZoomで講義 新人研修用
総務省、きょうから「社会人のためのデータサイエンス入門」を無料開講 | Ledge.ai
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CNN.co.jp：世界の労働時間ランキング、日本より長時間働く国は？
（ＣＮＮ） 日本人は職場での労働や家事労働に１日平均９時間を費やし、世界で２番目に労働時間が長いことが、経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）がまとめた統計で分かった。 統計ではＯＥＣＤ加盟２９カ国について、有給の労働と家事などの無給労働に費やす１日当たりの平均時間を調べた。その結果、両方を合わせた労働時間が最も長かったのはメキシコの５９４分間（９．９時間）、最も短かったのはベルギーの４２７分間（７．１時間）だった。 主要国を見ると、中国は８．４時間、米国８．３時間、オーストラリア８時間、英国７．８時間、フランス７．５時間、ドイツ７．４時間などとなっている。 日本は有給の労働のみに限ると６．３時間で最長となった。最短はデンマークの３．７５時間だった。 一方、無給労働の時間では最長がメキシコの４．２時間、最短は韓国の１．３時間となっている。 全体の平均は、有給労働時間が２７７分間（４．６時間）、無給労
あらためて衝撃――日本のソフト産業を統計分析する ― ＠IT
この国内市場規模を見ると、国際競争力はないが盤石な国内市場を持つ安定した産業に見える。何か問題でも？ の声もありそうだ。いや、これが問題大ありで、日本の情報サービス産業は基礎体力、付加価値がないのだ。 情報化されてない情報産業!? 「先進のソリューションによる経営効率の改善」。このお題目が最も遅れている産業、それが情報サービス産業だ。事実、「JISA基本統計調査 2006」によると売上高情報化投資率は平均で0.79％、中央値で0.58％しかない。これに対して「国内IT投資動向調査報告書 2004」（ITR）によれば、国内平均の情報化投資率は平均1.9％（同報告書の『2006』では2.8％、『2007』では3.2％）で大きな開きがある。 さらに、情報サービス産業の「売り上げ研究開発投資率」は平均1.02％、中央値0.01％。人材育成の要となる教育投資率は平均で0.38％だ。 情報サービス産業
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