食のキザシを探る、本連載。今回のテーマは「0.5食」です。食ラボの調査では、1日3食きちんと食べている人は7%に過ぎないことがわかりました（※１）。また、回答者の20%は「ゆで卵だけ、バナナだけなど、単一食品を食事代わりにすることがある」（※2）と答えています。このような人は、女性20代に絞ると40%にもなります。 みなさんも心当たりがあるかもしれません。ご飯、みそ汁、おかずといった、いわゆる「1食」の食事。それには満たないものの、「1回」の食事として何となく生活に定着している「0.5食」なるもの。 それを食ラボは「次なる食のキザシ」と捉え、今回実施した食ラボ調査やヒアリング結果から実態を明らかにしていきたいと思います。 ※1 第7回食ラボ生活者調査、全国10-70代男女1300ss、2022年9月実施。回答者1300名の内、「朝昼晩、ほとんど毎日食べる」「一度の食事で食べる量はだいたい決

パブリックリレーションズ（PR）の業界で「メディア」というと、通常はニュースメディア（報道メディア）を意味します。つまり、職業としてニュースを伝える人や、それらの人が所属する組織を指します。 しかし英語のmediaはもともと「媒体」という意味であり、広義では、報道メディアだけでなく、情報伝達のためのさまざまなチャンネルを含みます。 例えば、オウンドメディア、ソーシャルメディア、広告メディアなども、“メディア”という言葉がついており、情報仲介する媒体の一種としてニュースメディアと並ぶ存在と捉えるべきなのです。 本稿では電通PRコンサルティングの井口理が、これらのさまざまな「メディア」とPRの関係性について、そのトレンドと今後の予測を試みます。 ＜目次＞ ▼情報の伝達のみならず、「リレー機能」を持つメディア ▼メディアは情報経路であり、また情報の「格付け機関」でもある ▼ニュースやソーシャルメ

近年、話題の「ウェルビーイング」（精神的・身体的・社会的すべてにおいて満たされていること）。 世界的に取り組みが推進されており、女性ファッション誌でも特集が組まれるなど、日本においてもよく見かけるキーワードとなりました。 そこで、生活者にその言葉や概念はどれだけ届いていて、どのくらい受け入れられているのか、電通ヘルスケアチームで毎年実施をしている大規模調査「ウェルネス1万人調査」を分析（調査概要はこちら）。2022年９月調査の検証結果を紹介します。 ※ウェルネス1万人調査とは：生活者の健康意識と行動からヘルスケア・インサイトを把握し、生活者視点で見た市場ニーズ／トレンドを明らかすることを目的とした大規模定量調査。2007年に開始し、20～60代男女1万人を対象に毎年実施。 ＜目次＞ ▼想定よりも低かった！？ ウェルビーイング（言葉）を認知・理解している人は2割程度！ ▼働くママは、仕事にや

電通メディアイノベーションラボ編「情報メディア白書2023」の巻頭特集の内容を一部紹介する本連載。前回は、同特集内の「『日本の広告費』～75年を振り返る～」を基に戦後日本の広告費がどのように経済や社会の情勢に影響を受けてきたかについて取り上げました。 本稿では、成長と変化を短期間で遂げてきたインターネット広告費に主に焦点をあて、その広告費の推移、マスコミ四媒体とのポジションの変化、広告の短期的な未来像などについて考察します。 2022年日本の広告費は7兆1021億円となり、初めて7兆円を突破した2007年以来、過去最大となりました。ただしその媒体別の内訳は、この15年で大きく変化しています。2007年、インターネット広告費は広告費全体の8.6％に過ぎませんでしたが、2022年には43.5％を占めています（詳しくはこちら）。 1996年に推計を開始したインターネット広告費はこれまで一度も減少

「SDGsといっても、取り組めるのは結局大企業だけなのでは？」 生活者にも企業にも、SDGsが広く認知される時代。しかし、実際に達成に向けた取り組みをスタートするにあたり、ハードルの高さを感じている中小企業はまだ多くあります。 そのハードルを越えるきっかけをつくり、地方の中小企業による取り組みを支援するため、電通グループは地方銀行、地元メディアとともに新たなプロジェクトを発足。各地の企業が「チーム」となってSDGsに取り組める場、さらには多くのプレーヤーを巻き込み推進していく上で重要な、「発信」の場となるプラットフォームを開設しました。 同プロジェクトは、2021年広島でのローンチを皮切りに、岡山、福岡ほか全国7地域（2023年4月4日現在）で展開中。本記事では、この仕組みを考案し、広島をはじめ西日本エリアでのローンチを手掛ける電通西日本の頼本高成氏、福岡でプロジェクトを推進する電通九州の

「都市の未来デザイン ユニット」は電通、国内グループ横断で、幸福度の高い未来の都市・地域づくりを支援する専門チームです（ユニットの紹介はこちらから）。 とはいえ、“幸福度の高い都市”とはどういうものなのでしょうか？ 私たちはそれを「そこに住み、働く人たちの満足度が高く、また未来に向けて希望や高い可能性が感じられる都市」と定義しています。 スマートシティやサステナビリティ、都市OS、DX化などの“まちづくりキーワード”が前面に出てくる流れの中で、「その変化は本当に望まれている？」「その未来に人は幸せを感じられる？」など、今一度、生活者の視点から考える。“満足度”や“希望”などの人の主観も大切に、生活者の望む未来と都市や地域の進化の未来を重ねていく、そのサポートをしていければと思っています。 今回はそんな私たちの取り組みの一つとして、生活者の目線でありたきまちの未来を見つめ直す「幸福度の高いま

パブリックリレーションズ（PR）の概念が変化し、業界賞にエントリーされる事例などを見ていると、他のカテゴリーとの境界線があいまいになりつつあります。 企業などの組織のPR担当者も、どこまでがPRの領域なのか迷うことが増えているのではないでしょうか？ 本連載では、PRとメディア、PRとジャーナリズム、PRとマーケティングなど、多面的な視点から「PRの本質」を考察することで、読者の皆さんがそれぞれの立場で「より有効なPRの活用」をするための一助となることを目指します。 今回は電通PRコンサルティングで広報を担当する岡内礼奈が、「PRと日本」をテーマにお届けします。 ＜目次＞ ▼日本における「PR、誤解されがち問題」 ▼国際PR協会によるPRの定義と、その目指すところとは？ ▼PRと広報は同じもの？日本におけるPR導入の歴史をひもとく ▼PRの日本語訳が“誤解”の始まり？「広報」と「広聴」の機能

「睡眠」「外出」に大きな違い！コロナ禍前後で人々の生活行動時間はどのように変化したのか2023/03/31 電通メディアイノベーションラボ編「情報メディア白書2023」の巻頭特集の内容を一部紹介する本連載。前回はビデオリサーチ社の「MCR/ex」（エム シー アール エクス）生活行動データを用いたソーシャル・シークエンス分析によって抽出された、11のクラスター（生活パターン）の概要とその構成比率の推移を見てきました。 今回は、よりミクロな視点に立ち、代表的なクラスターの生活行動時間における配分の様子を通して、コロナ禍前後で人々の生活に生じた変化を紹介していきます。 ソーシャル・シークエンス分析とは 出来事や状態の変化など順序のあるデータを分析する統計解析手法の一つ。ソーシャルは「社会」、シークエンスは「順序」の意味。遺伝子配列の解析のための手法として開発され、社会調査データ分析への応用が広

「若者から未来をデザインする」をビジョンに掲げ、新しい価値観の兆しを探るプランニング＆クリエーティブユニット、電通若者研究部「ワカモン」（以下、ワカモン）は、これからのリーダーに必要なマネジメント思考について研究しています。 その活動から導き出されたのが「フラット・マネジメント」という概念。リーダーがトップダウンで意見を押し付けるのではなく、部下やチームメンバーをリスペクトし、対等な水平目線で向き合うことで、「心地いいチーム」をつくりだそうというのが基本思想です。 本連載は、そんな「フラット・マネジメント」を実践している著名人と、ワカモンメンバーとの対談企画。第5回のゲストは、エッセイスト・タレントの小島慶子さんです。 多様性の時代、リーダーはチームメンバーとフラットに向き合うために、どのような視点が必要なのか？いまの時代を俯瞰（ふかん）しながら小島さんにお話しいただきました。 多様性のあ

関連記事： サイバーエージェント・藤田晋社長に聞く、広告の今。「2022年 日本の広告費」特別対談 「2022年 日本の広告費」解説――過去最高を15年ぶりに更新する7兆円超え。インターネット広告は３兆円を突破 15年前との大きな違い。日本の広告費の43.5％がインターネット広告費に 2022年の日本の総広告費は2007年以来となる7兆円超えとなり、過去最高を15年ぶりに更新しました。背景にあるのが、インターネット広告費の拡大です。 前回7兆円超えとなった2007年では、インターネット広告費は6003億円と、日本の総広告費全体の8.6％に過ぎませんでした。しかし、15年たった2022年のインターネット広告費は3兆912億円に達し、今や日本の総広告費全体の43.5％を占めています。 「広告種別」では、検索連動型広告の占める割合が引き続き増加 まずはインターネット広告媒体費の内訳を、「広告種別

SDGsの達成やサステナブル社会の実現へのヒントを探る、本連載。今回のゲストは、ファッション＆ライフスタイル誌「VERY」編集長の今尾朝子氏です。 「VERY」は、ファッション、美容、インテリア、料理、教育などへの感度が高い主婦に向けて雑誌やウェブでさまざまな情報を発信して、大きな支持を得ています。 「VERY」は主婦層とどのように向き合い、企画や連載を考えているのか？ 今尾氏の話は、企業がSDGsやサステナブルの文脈で自社の製品やサービス、理念などを生活者に伝えるときに大いに参考になるはずです。 今尾朝子氏：フリーのライターを経て、1998年に光文社に入社。2007年、「VERY」編集長に就任。同社において女性がファッション誌の編集長に就いたのは初めて。出産・育休を経て、現在は子育てをしながら編集長の仕事を続けている。 「VERY」 仕事や子育てで忙しくても、家族も自分も大切にして毎日を

「ひとりでいることがネガティブではない時代」に。「孤独」はマイナスのニュアンスが消え、ニュートラルに変化。大事な時間として認識されるようになりました。 「DENTSU DESIRE DESIGN（電通デザイアデザイン：以下DDD）」は、企業から見えにくくなってきた現代の消費者像を、今一度「欲望（Desire）」を起点とした消費意識からひも解こうとするプロジェクトです。 本連載では、DDDメンバーが、ニーズの奥にある「欲望」を起点とした消費者インサイトへのアプローチ方法と今後の展開について紹介していきます。 今回は、DDDで対人関係における欲求や、その欲求にまつわる消費行動を研究する「対人・孤独分科会」プロジェクトを担当する小野江理子が、新たな“ひとり”の楽しみ方となる消費者の行動トレンド「居独（きょどく）」について紹介します。 ＜目次＞ ▼「居独」とは！？コロナ禍を経て見えてきた“個人行動

2015年にSDGsが採択されてから今年で９年目。目標達成時期の2030年までの中間年を迎えました。SDGsの達成やサステナブルな社会の実現に向けて、企業のメッセージや取り組みを伝える広告は、どのように変化しているのでしょうか？ この記事では、第75回広告電通賞 SDGs特別賞の選考委員長・金田晃一氏と、選考委員・福田里香氏の対談をお届けします。両氏が応募作品について振り返りながら、昨今の広告コミュニケーションについて意見を交わしました。 金田晃一氏：NTTデータ サステナビリティ経営推進部 シニア・スペシャリスト。サステナビリティ分野に20年以上携わり、現在はNTTデータで、ステークホルダーと連携しながら、サステナビリティ経営の推進に取り組んでいる。 福田里香氏：パナソニック ホールディングス CSR・企業市民活動担当室長。子どもたちへの学び支援や、無電化地域へ電気やあかりを届ける活動、

急激な人口減少。超高齢化。超成熟市場。情報過多……。 企業を取り巻く環境は厳しさを増し、新規顧客獲得も困難になりつつある。そんな時代に、全ての企業が活動の根幹に据えるべき考え方が、“さとなお”こと、佐藤尚之氏が提唱する「ファンベース」だ。 全顧客の20％でありながら売り上げの80％を支える「ファン」を大切にし、企業活動の「ベース（支持母体、土台）」として、中長期的に売り上げや価値を上げていく。そこに企業が成長していく鍵がある。 今回は、佐藤氏のファンベースカンパニーと協業を進める電通の並河進氏が、ファンベースの基本を聞いた。 関連記事：「ファンベース」が世界を楽しくする。営業がそれを加速する。 世界に膨大な情報があふれかえり、「伝える」ことが困難に 【ファンベースが必然な３つの理由】 1.ファンは売り上げの大半を支え、伸ばしてくれるから 2.時代的・社会的にファンを大切にすることがより重要

多様な価値観が広がる現代。企業も社会における自社の存在意義を打ち出すことが重要になっています。その中でいま、日本でも注目され始めているのが、企業理念の形成や研修における「哲学」の導入です。 哲学をいわゆる「思想」としてではなく、「方法」として取り入れる「哲学対話」のメリットや考え方などを紹介する本連載。第1回では哲学思考や哲学対話とはそもそも何かについて紹介しました。 今回は、電通コーポレートトランスフォーメーション部の中町直太氏が、東京大学「共生のための国際哲学教育研究センター（UTCP）」センター長の梶谷真司氏にインタビュー。哲学対話が企業にもたらす効果や哲学者から見た日本企業の課題などについて伺いました。 「きちんと話をする」経験を、ほとんどの人はしてきていない 中町：まずは、梶谷先生がこれまで哲学対話・哲学思考等のプログラムを企業で実施してきた中で、教育現場や地域で行うときとの違い

日本人が古くから日々の暮らしの中で実践してきたことや、暮らしの中にあった考え方に改めて注目し、現代にも受容されうる形でさまざまな活動を通じて提案する、うつくしいくらしかた研究所(※)が、「うつくしいくらしかた」とはなにかを考えていく本連載。 第4回となる本記事では、ライフスタイルが変化する中でも「自然に寄り添う」きっかけとなり、Well-beingの向上、ひいては「うつくしいくらしかた」につながる可能性のある日本の文化「年中行事」の実態について調べてみることにしました。 日本には五節句と呼ばれる正月7日の「人日（じんじつ）」、3月3日の「上巳（じょうし）」、5月5日の「 端午（たんご）」、7月7日の「七夕（しきせち）」、9月9日の「重陽（ちょうよう）」があり、他にもさまざまな年中行事があります。これらは季節の移ろいに合わせ、人間と自然が対話し、その時々の自然の力を生活に取り入れる形で、各様

「DENTSU DESIRE DESIGN（電通デザイアデザイン：以下DDD）」は、企業から見えにくくなってきた現代の消費者像を、今一度「欲望（Desire）」を起点とした消費意識からひも解こうとするプロジェクトです。 本連載では、DDDメンバーが、ニーズの奥にある「欲望」を起点とした消費者インサイトへのアプローチ方法と今後の展開について紹介していきます。 今回は、電通マクロミルインサイトの工藤陽子が消費者の「欲望」のタイプの類型化。つまり世の中には大きくわけると、どんな種類の欲望を持つ人が存在するのか、欲望を軸にしたクラスター分析をご紹介します。 ＜目次＞ ▼それぞれの欲望の方向性から消費者を類型化した「欲望クラスター」 ▼多方面に欲望が強い「360度パワフル」 ▼所有欲と繋がり欲が強い「わたしたちの好き最優先」 ▼所有欲が強く、利他貢献欲求は弱めの「ネバ―・オールド」 ▼所有と愛情欲求

企業ミュージアムは、「ミュージアム」というアカデミックな領域と「企業」というビジネス領域の両方にまたがるバッファーゾーンにある。そして運営を担う企業の広報、ブランディング、宣伝、人事などと多様に連携する組織である。本連載では、企業が手掛けるさまざまなミュージアムをPRのプロフェッショナルが紹介し、その役割や機能、可能性について紹介していく。 企業にとっては、反省すべき歴史というものが、多かれ少なかれある。いわゆる「黒歴史」である。ヤマトホールディングスが創業100周年を記念して設立した「ヤマトグループ歴史館 クロネコヤマトミュージアム」は、まさにそれを隠さず、正々堂々と公開しているミュージアムである。その誠実さと勇気に来館者は心を打たれ、真のファンになってしまうのである。本稿では、社内外に失敗も含めて歴史から学ぶという謙虚な姿勢を示すクロネコヤマトミュージアムの事例を紹介。インターナルブラ

電通シニアラボとリクシスは、「人生100年時代の可能性を拓く兆しを見出すプロジェクト」を開始しました。この連載では、シニアの意識や意向を定量・定性調査で探り、その結果から見えてきたリアルなニーズやトレンド、今後のビジネスの可能性について、電通シニアラボの古賀珠実氏が紹介します。 第1回は、電通シニアラボ「シニアの兆し調査 2022」とリクシスの「介護職調査 2022」から見えてきた、3つの「ポテンシャル領域」についてひもときます。 電通シニアラボとは 「超高齢社会における社会課題解決」をテーマにシニアに関する知見の研究を通じてさまざまなインサイト・ソリューション開発を行う電通の社内横断プロジェクト リクシスとは 「『情報』と『つながり』で幸せな長生きを実現する」をミッションに掲げ、仕事と介護の両立支援クラウド「LCAT」、シニアビジネス創造支援事業・高齢者・シニア市場向けプロモーション＆マ