3歳で芸能界デビューし、演技未経験で挑んだ映画『八日目の蝉』(2011年)で、日本アカデミー賞を受賞ーー。 元子役の渡邉このみは2012年春、当時5歳にしてスターとなった。天才子役として脚光を浴び、瞬く間に仕事のオファーが殺到。その後はNHKの連続テレビ小説『まれ』や大河ドラマ『西郷どん』をはじめ、数々の作品に出演。将来を嘱望されるのは、子役の宿命とも言える。 しかし、2019年に突如、中学受験を理由に芸能界を離れる。ただ、学業専念は「あくまでも表向きの理由でした」と本人は振り返る。 「当時の私は、これ以上活動を続けられないほど、芸能界に疲弊していたんです」 そう本音を打ち明けた渡邉に、一体なにがあったのか。現在17歳となった彼女が、子役時代に抱えていた苦悩や葛藤、精神的に追い込まれてしまった過程を明かす。 渡邉が芸能活動を始めたのは3歳に遡る。地元関西のタウン誌を読んでいた母親が、子役事

「真似っこ二郎」に行ってみた 先だって、神保町に寄ったついでに、ラーメン二郎神田神保町店を見ると臨時休業になっていた。 そのおりは神保町店をめざして来ていたのではない。近所に、看板の色や何やらをラーメン二郎に似せた店があるのを知っていたので、行ってみた。外に列が並ぶようにしてあったので、時間帯によっては人が並ぶらしい。 そのときはすんなり入れた。席はそこそこ混んでいた。 中は小綺麗だった。 ラーメン二郎インスパイア、早い話が無許可でめちゃめちゃ似せている店、真似っこ二郎である。 直系ホンモノ二郎店だけを信奉する私はその存在を憎むことはあっても、目指して食べにいくことはないのだが、何でも経験だからと入ってみたのだ。 「中は小綺麗だった」という、ここにすでに違和感がある。 二郎直系店（ホンモノ二郎）でもカウンターやらは綺麗にしてあるが、厨房や壁やら天井やらそのへんは長年にわたる「ケモノ的なアブ

日本のデジタル漫画市場でも 最近の韓流ブームで特に注目を集めている分野が「ウェブトゥーン（デジタル漫画）」だ。 その人気は漫画大国日本においても例外ではない。日本経済新聞の10月10日付けの報道（「漫画アプリ首位LINE、迫るピッコマ　韓流「縦読み」席巻」）によると、約4000億円と推定される日本のデジタル漫画市場の利用率において、全体の約80％を韓国製のウェブトゥーンプラットフォームが占めているという。 「ウェブトゥーン」（Webtoon）とは韓国発祥のデジタル漫画の一形態。インターネットを意味する「ウェブ（Web）」と漫画を意味する英語「カートゥーン（Cartoon）」の合成語で、紙の出版物ではなくインターネット上で連載されるコミックを指す。 ウェブトゥーンはもともと、パソコン通信文化全盛期の1990年代後半に誕生した。漫画をスキャンした単純な方法から始まり、徐々にネットの特徴に合わせ

6年間東京の外資企業に勤務し、ロンドンの投資会社勤務を経て現在、ロンドンのスタートアップ企業で働く鈴木綾さん（33歳）。「鈴木綾」はペンネームで、彼女は日本人ではない。そしてイギリス人でもない。国籍を明かさずに、一人の人間として女性の生き方をはじめとする現代社会のあり様を観察し、執筆している。 鈴木さんは日本を愛しながらも、その「不愉快な環境」に耐えかねて、4年前に渡英した。彼女が耐えられなかった環境とは、どんなものだったのか。先日、初の著書『ロンドンならすぐに恋人ができると思っていた』（幻冬舎）も上梓した鈴木さんに、ロンドンで暮らして改めて気づいた日本特有の問題について綴ってもらった。 ※以下、鈴木さんによる寄稿。 鈴木 綾 1988年生まれ。6年間東京で外資企業に勤務したあと、MBAを取得。ロンドンの投資会社勤務を経て、現在はロンドンのスタートアップ企業で働く。2017から2018年ま

マンガアプリ「ピッコマ」でNo.1ヒットとなり2020年には月額1億円以上売り上げた『俺だけレベルアップな件』などのウェブトゥーンを制作するREDICEという会社がある。 同社の日本支社レッドセブンの社長を務め、『盗掘王』や『全知的な読者の視点から』といったやはり人気のウェブトゥーンを制作するエル・セブン創業者でもあるイ・ヒョンソク氏。氏は2000年代には「ヤングマガジン」（講談社）でマンガ原作者として、「ヤングガンガン」（スクウェア・エニックス、以下スクエニ）で編集者として活動経験があり、22年間にわたって（今も）日本で働いている。 最近になって突然、韓国のマンガ（家）が日本で人気を博すようになったとか、ウェブトゥーンはいきなり出てきたものだという誤解が一部にあるが、イ・ヒョンソク氏の経歴――スクエニ勤務のあとはcomico、DMM Tellerを経て現在に至る――を辿ることで、韓国と日

日本の製造業「悲観論」を信じていいのか…？ 「日本の製造業が衰退している」ということが、ここ最近言われている。確かに、4月28日の「東芝、マクドナルド、日産…日本企業をぶっ壊す『プロ経営者』たちのヤバい実態」、2019年8月6日の「従業員の不信を引きずったパナソニックに復活はあるのか？」で触れた、東芝、日産、パナソニックを始め、2012年に破たんしたエルピーダメモリ、シャープなどを見ると、高度成長・バブル時代に日本経済をけん引していた製造業は「いったいどうしたんだ？」と感じても不思議ではない。 大企業の主流を占める最終製品を製造する「組み立て業」において、日本企業の力が衰えているのは否定できない事実だと思う。 しかし、先端技術を駆使した製造業において最も大事なのは「組み立て」ではない。「材料」、「部品」、さらには「組み立て」を行ったり部品を製造したりするのに必要な「製造装置」である。この分

「女性町議リコール」にSNS騒然 2020年12月のインターネットで、SNSを中心にして大きな波紋が広がっている。 「町長から性被害を受けた」と主張（いわゆる＃MeToo的告発）する町議会議員に対して、別の町議（町長とは別人であることは留意したい）が告発した町議のリコール（解職）を求めて署名活動を行い、住民投票を実施。結果として投票した町民の9割以上がリコールに賛成票を投じ、当該の町議は解職となった件だ。 〈群馬県草津町は6日、新井祥子町議に対する解職請求（リコール）の賛否を問う住民投票を行い、即日開票の結果、有効投票の過半数が賛成し、新井氏は失職することになった。確定投票数は「失職に賛成」が2542票で、「反対」208票。当日有権者数は5283人（男2645人、女2638人）で、投票率は53.66％だった。 新井氏は昨年11月、「町長室で黒岩信忠町長と性行為をした」などとする電子書籍を配

「雪国まいたけ」が再上場 マイタケ、エリンギ、ブナシメジ等の生産販売、及びキノコの加工食品の生産販売で知られる「雪国まいたけ」が、9月17日、東証一部に再上場される。 2015年6月の上場廃止から約5年ぶりの上場で、筆頭株主の米投資ファンド「ベインキャピタル」が保有株を売り出し、既に49%の株式を持つ精米卸の老舗「神明」が、一部を引き受け、連結子会社とする。 雪国まいたけの創業者は大平喜信氏。新潟県六日町（現・南魚沼市）の貧しい農家に生まれ、中卒後、職を転々とした後、太もやしの栽培に取り組み、人工栽培が難しいといわれるマイタケに挑んで成功、83年、35歳で雪国まいたけを創業した。 南魚沼といえばコシヒカリで知られるが、雪国まいたけが生産するキノコは、ブランド米に次ぐヒット商品となり、南魚沼市の経済と雇用に貢献した。売上高約510億円、従業員数約1100人で、新潟県有数の企業規模を誇る。 た

2020年6月3日、栃木県宇都宮市の認可外保育施設で赤ちゃんが死亡した事件をめぐる裁判で、宇都宮地裁は宇都宮市の責任を認めた判決を出しました。その判決を不服として宇都宮市議会は即日控訴することを決定し、市が16日に控訴しました。 一体どのような事件だったのでしょうか。裁判でも、亡くなった赤ちゃんのみならず、預けられていた子どもたちに日常的な虐待が行われていたことが明らかになりました。その衝撃の保育内容について、改めてジャーナリストの猪熊弘子さんが振り返ります。 保育施設で意図的虐待が行われていた 2014年7月26日、栃木県宇都宮市内にあった認可外保育施設「託児室トイズ」（2014年12月1日に廃止）内で、宿泊保育中だった山口愛美利（やまぐちえみり）ちゃん（当時9ヵ月）が死亡してから、まもなく6年の歳月が経とうとしている。すでに刑事事件としての裁判は終了し、経営者だった木村久美子被告は、保

部屋に暖房がなかった 年間孤独死約3万人、孤立状態1000万人――。これがわが国の偽らざる現実だ。壮絶な「死」の現場から見える、日本社会の闇をリポートする。 「弟は、孤独そのものだったと思います。親族だからこそ、あいつは孤独だったという印象を持っていますね。あいつの人生をずっと見てきたから。友達もいないし、仕事もほとんど無くなって、ここ数年は家の中にひきこもっている状態でした」 そう言って、紺野功さん（60歳）はうなだれた。 まだまだ寒さが骨身に染みる2月某日――都内の1LDKのアパートの一室で、システムエンジニアである紺野功さんの弟（51歳）は孤独死していた。 警察によると、死因は低体温症で死後1週間が経過。警察は「数日間は意識のない状態で生存していた可能性がある」と紺野さんに告げた。 「低体温症って、雪山に行ったときになるイメージがあったんですけど、部屋の中でも室温や体温が影響して起こ

男性は「選ばれる努力」をしたがらない はじめに断っておくが、当コラムは「結婚したくて婚活に励んでいるが、結婚できない男女」について書く。 私自身、人は結婚するべきだとか、結婚した方が幸せだとか、鼻クソほども思っていない。恋愛や結婚や出産は個人の自由であり、他人が口出しすることじゃない。「結婚している方が勝ち組」なんて古ぼけた価値観もクソである。 また世の中には結婚したくない人や、（経済面など様々な事情で）結婚できない人もいる。そうした人々については、当コラムでは言及しない。 以下、私が恋愛コラムニストとして「結婚したくて婚活に励んでいるが、結婚できない男女（主にアラサー世代）」の声を聞く中で感じたことや、考えたことを書きたい。 ざっくり言うと、婚活女子から聞くのは「選びたい男がいない」という声で、婚活男子から聞くのは「女に選んでもらえない」という声である。要するに、結婚できない女は「ろくな

「７Pay」問題は人災である 「７Pay」の不正使用および、問題発覚後の責任者達の対応の不手際が取りざたされている。 特にセキュリティ分野を中心とした「７Pay」の欠陥は、突っ込みどころが満載だ。しかし、電子決済分野については筆者が執行パートナーを務める、人間経済科学研究所代表パートナーの有地浩が日本有数の専門家であるので、「７Pay」そのものについては、研究レポート「7pay騒動から学ぶべきはIDの大切さだ」などを参照いただきたい。 筆者は、この問題は、いわゆる「大企業病」に侵され、長期的展望を欠いたセブン＆アイ・グループの経営陣によって引き起こされた「人災」だとみている。 「７Pay」の社長が「２段階認証」を知らずに記者会見でしどろもどろになり醜態をさらした。もちろんこの社長の資質には疑問符がつくが、そのような人物を「７Pay」の社長に就任させたセブン-イレブン、セブン＆アイ経営陣の責

ピークの4分の3 ネット上には新聞やテレビなど「マスコミ」をあげつらって「マスゴミ」呼ばわりする人がいる。論調が自分の主張と違うとか、趣味に合わないとか、理由はいろいろあるのだろうが、「ゴミ」と言うのはいかがなものか。ゴミ＝いらないもの、である。新聞は無くてもよいと言い切れるのか。 新聞を作っている新聞記者は、全員が全員とは言わないが、言論の自由や報道の自由が民主主義社会を支えているという自負をもっている。権力の暴走をチェックしたり、不正を暴くことは、ジャーナリズムの重要な仕事だ。日本では歴史的に、新聞がジャーナリズムを支えてきた。 だが今、その「新聞」が消滅の危機に直面している。毎年1月に日本新聞協会が発表している日本の新聞発行部数によると、2018年（10月時点、以下同じ）は3990万1576部と、2017年に比べて222万6613部も減少した。14年連続の減少で、遂に4000万部の大

「有価証編報告書虚偽記載罪で逮捕されたゴーン氏だが、そもそも会計人の眼から見れば、これは罪の要件を満たしていない」。『公認会計士vs特捜検察』などの著書のある会計人・細野祐二氏の特別レポート――。 本件の罪、成立せず 2018年11月19日午後、仏ルノー・日産自動車・三菱自動車の会長を兼務していたカルロス・ゴーン氏は、自家用ジェット機で羽田空港に入国するや直ちに空港内で東京地検特捜部に任意同行を求められ、同日夕刻、そのまま逮捕された。 逮捕容疑は有価証券報告書虚偽記載罪である。日産の代表取締役であったグレッグ・ケリー氏も同日同容疑で逮捕されている。 新聞報道によれば、日産自動車の2011年3月期から2015年3月期までの5事業年度において、カルロス・ゴーン前会長の役員報酬が実際には99億9800万円であったところ、これを49億8700万円として虚偽の有価証券報告書を5回にわたり関東財務局に

「“弱者の大義”に対する憤り」とも言うべき現象が世界中に広がっている。巷ではポピュリズムが広がっているとも言われるが、その多くがこの憤りを養分にしている。 つまり、この憤りへの向き合い方を考えなければ、ポピュリズムにしろ社会的な分断にしろ正しく対処することができないのではないか。対処の方法を誤れば、対立の火に油を注ぐことにもなってしまうかもしれない。 アメリカ、ヨーロッパ、日本。世界のいたるところで、人々はこんな風に憤る。 なぜ自分たちの生活を犠牲にしてまで難民や外国人、あるいは貧乏人や様々なマイノリティを保護しなければいけないのか。 世の中は「弱者」や「少数派」に対して過剰に配慮しすぎており、それによって自分たちが本来受けるべき正当な配慮や承認が妨げられているのではないか。 「公正」や「正義」を語る少数派や人権派、あるいは外国人たちによってこそ、我々が正しく享受すべき「公正」が歪められて

「This Is America」の衝撃 「これがアメリカだ」 そう名付けられた一曲のミュージックビデオが、世界中に大きな衝撃をもたらした。 チャイルディッシュ・ガンビーノが公開したその曲「This Is America」は、彼のツイッターで告知されると瞬く間に拡散された。 銃規制や人種差別など、アメリカ社会が抱える問題を痛烈に描き出したミュージックビデオは、公開後1週間で8500万回、1ヵ月で2億回以上の再生回数を叩き出している。 同曲は全米シングルヒットチャートの「Billboard Hot 100」で初登場1位となり、その後も2週連続1位を記録した。 この「This Is America」の衝撃とは何だったのか。 トップレベルの評価と人気を集める人物 それを紐解くためには、まず、チャイルディッシュ・ガンビーノの足跡を辿る必要がある。 「チャイルディッシュ・ガンビーノ」は、俳優ドナルド

いまや「日本で最も国際的なリゾート」といわれる北海道ニセコ。街は外国人で溢れ、看板や物価も完全に富裕層向けにシフトしている。高級ホテルの建設ラッシュに沸く同地区は、地価の上昇でも３年連続国内トップを記録した。ところが、当然ウハウハだと思われた地元経済の実態は……？　毎年同地をスキーで訪れている金融コンサルタント、マリブジャパン代表の高橋克英さんが、最新事情から「インバウンド」という言葉にすがる日本の未来を読み解く。 日本人客にも「まずは英語で話しかける」ニセコ事情 パウダースノーで世界的に有名な北海道のニセコリゾート。オーストラリア人やフランス人に華僑を中心に、今年も世界中から多くのスキーヤー、スノーボーダ―が同地を訪れ、温泉とともにスノーシーズンを満喫した。 地元の倶知安町が、スイスのサンモリッツと姉妹都市の提携を結んでから54年、いまやニセコは「東洋のサンモリッツ」から「世界のニセコ」

原発事故で避難した人たちの生活が困窮している。特にやむなく自主避難に至った人たちの生活は苦しく、2017年に住宅提供を打ち切られた今、未来への不安と孤独にさいなまれ自死した母子避難者の母親まで現われた。 事故から立ち直っていく人たちがいる一方で、助けを求める人たちが声をあげられなくなっている。こうしたメディアが報じない「不都合な真実」を、若手女性ジャーナリストで『地図から消される街』の著者・青木美希氏が描く。 子どもの未来を守る、その一心で 2018年1月10日、筆者は神奈川県の公園を訪れた。風が緑地を吹き抜け、ササや下草を揺らす。サクラやタケなど多種多様な木々が茂る雑木林。ドングリや落ち葉の中で、二股に分かれ、遊歩道を覆うように空に伸びるコナラが茶色の木肌をさらす。 54歳になる一人の母親が2017年5月、この木に洗濯物用ロープをかけ、首を吊った。子どもたちと福島県から東京に避難していた

近年、日本で宗教の観光利用が盛んになっている。パワースポットやスピリチュアルという表現をはじめ、「政教連携」といった言葉まで使われるようになっている。宗教と観光が一体となって地域を動員するようになった背景を、 宗教学・観光社会学を専門とする北海道大学准教授・岡本亮輔氏が読み解く。 宗教の観光資源化が目立ってきた 日本政府観光局によると、2017年の訪日外国人観光客数が2869万人となり、過去最大となった。前年比で19.3パーセントという驚異的な増加である。そして、こうした観光客を呼び寄せるべく、各地で様々な試みがなされている。 中でも筆者が注目したいのは、宗教の観光利用である。 たとえば、日本には17の世界文化遺産があるが、そのうち10は宗教関連の物件と言ってさしつかえない。 ・法隆寺地域の仏教建造物（奈良県、1993年） ・古都京都の文化財（京都府・滋賀県、1994年） ・厳島神社（広島

清原氏の驚くべき変貌 元プロ野球選手の清原和博氏が、昨年5月に執行猶予判決を受けてからはじめて、雑誌（『Number』）のインタビューに答えた。 その表紙には髪を七三に整え、紺色のスーツに涼しげな水色のネクタイを締め、すっきりと痩せた姿で登場し、誰もがその変貌に驚いたことだろう。 かつての姿と言えば、丸々と太って黒光りしたスキンヘッドに、上下白のスーツ、ゴールドのネックレス。道ですれ違ったとすれば、正直誰もが目を合わせずに通り過ぎたいような、そんないで立ちだった。 人を見た目で判断してはいけないが、かつてのそんな姿の彼は、絵に描いたような「ワル」そのものであったし、逮捕されたときには誰もが驚きはしたが、その一方で「やっぱり」という感想も多く聞かれた。 しかし、今の彼のこの姿を見ると、誰もが「反省しているな」と感じることだろう。これはとても大事なことである。 もちろん、髪型や洋服を変えただけ