PMPの資格はほんとうに仕事の役に立つのか | タイム・コンサルタントの日誌から
昨年、勤務先でPMIの来訪を受け、同僚と共にインタビューに応じた。目的は日本におけるPMP資格取得の動向を探ることで、相手はいかにも頭の良さそうな30代の米国人であった。名刺を見ると、PhD、つまり博士号保有者であるむね書かれている。むろんPhDのほかにPMPも資格として名前の後ろに書かれている。 今さら説明するまでもないが、PMIはProject Management Instituteの略で、米国発で世界最大のグローバルPM団体である。日本にも支部はあるが、米国の本部が、世界中の数十万人の会員を統括している。PMIは元々1960年代に、プロジェクト・マネジメントに携わる人々が、PMという仕事もプロフェッショナル専門職として世に認めてほしい、との願いをもって結成された組織だ。現在のPMIは、通称『PMBOK Guide』(R)、正式には"A Guide to Project Manage
［一時金ランキング］ITILと仮想化の支給額が急増
資格取得の奨励策として最も一般的なのは、取得時に一時金を支給する方法だ。情報処理技術者試験の取得者に対して一時金を支給している企業は、101社のうち74社に上る。 各資格に対する一時金の平均支給金額を見れば、ソリューションプロバイダが社員にどの資格を取得させようとしているかが分かる。以下、一時金平均額（一時金を回答した企業の平均値）で各資格を見ていこう。 公的あるいは非ベンダー系資格のなかで、一時金の平均額が最も高かったのは「技術士（情報工学部門）」だ（表3）。一時金は21万3100円で、7年連続の首位となった。80万円と回答した企業も45社中2社あり、平均額を押し上げた。 2位も前回と同じく中小企業診断士で、一時金の平均額は18万400円だった。技術士と中小企業診断士は特に難易度が高い資格とされており、技術士については4年以上のIT業務の実務経験も受験資格に課せられている。こうした事情か
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