予約したにも関わらず、診察を何時間も待たされた経験のある人は多いはず。日本の病院の待ち時間が長すぎる問題は、なぜ解消されないのか？　 2月に横浜港に停泊したクルーズ船「ダイヤモンド・プリンセス号」の内情を告発して注目を集めた、神戸大学感染症内科の岩田健太郎教授が解説。新書『新型コロナウイルスの真実』から一部抜粋・再構成してお届けする。 新型コロナ対策として、実際にコロナかどうかに限らず風邪をひいたらすぐに休むことが大切です。自分がまず休むこと、そして家族や同僚が風邪をひいたらちゃんと休ませてあげることが大切ですが、そのためには、「休むことができるシステム」を整備しないといけない。 それは工夫すれば容易にできることなんですが、日本の社会では、工夫することそのものが悪とされることがあります。 ■日本の病院はなぜ「無駄」が多い？ 2018年に注目を集めた東京医科大学での女性差別問題なんかが典型で

80代前半の男性患者。自宅で転倒し、右大腿（だいたい）骨を骨折して入院した。手術をするか、しないかを、本人と家族で話し合い、手術をすることに決めた。しかし、その直後、脱水や腎不全を起こし、全身状態が悪くなってしまった。血圧も低下していたため、ひとまず右大腿骨の手術は延期となった。 その後、回復したので、手術を行うことになった。手術を終えた後、入院直後のように全身状態の悪化も懸念されたため、医師は家族にDNAR（Do　Not　Attempt　Resuscitation：蘇生不要）の話をして、家族からその承諾を得た。手術は無事に行われた。 手術後、一時的に回復傾向はみられたものの、徐々に衰弱していった。食事があまりとれず、血圧は低く、尿量も少ない状況であった。「術後の回復を目指しているのに、この状態はよくない」と考えた担当の看護師が、医師の指示を確認しようとして、同僚の看護師に聞くと、同僚は「

（ブルームバーグ）： 新型コロナウイルス感染症が拡大していても東京都の全体の死亡数は急増していない。感染の有無を調べる検査数の少なさが批判される中、この数字は感染症拡大がおおむね制御されているという政府側の主張を補強するものだ。 東京都のデータからは、都内の新型コロナ新規感染者数がピークを付けた４月の数字はまだ確認できないが、１－３月の死亡数は３万3106人と過去４年の同じ時期の平均を0.4％下回った。 このデータでは死因の詳細は分からないが、日本は新型コロナの流行の中心地となった中国以外で感染例が早期に見つかった国の一つであるにもかかわらず、感染拡大局面でも死亡数が急激に増えなかったことを明確に示している。今年３月の死亡数は前年同月よりも428人多いが、２月は1200人少ない。 新型コロナの発生による真の死亡数を把握する手法として超過死亡という指標が広く提唱されている。この数字には、ウイ

孫悟空といえば、『西遊記』『西遊記II』の堺正章でもなく、『ドラゴンボール』でもなく、『飛べ!孫悟空』の“そんごくう”だった。 【画像】4月5日に終了する志村けんさんへの献花台 ジャンケンをする時は、必ず“最初はグー”と掛け声を掛け合った。 カラスの鳴き声が聞こえれば、すかさず“♪カ～ラス～なぜ鳴くの～カラスの勝手でしょ～♪”と歌った。 クラスのお楽しみ会では模造紙で作ったヒゲを鼻の下に貼り付けて“ヒゲダンス”を踊った。 母親がスイカを切ってテーブルに並べれば、“早食い”にチャレンジした。 『オレたちひょうきん族』や『夕やけニャンニャン』に傾いたこともあったが、どこかで『加トちゃんケンちゃんごきげんテレビ』『志村けんのだいじょうぶだぁ』がしっくりくるなと思っていた。 そして“変なおじさん”というアレなキャラクターをお茶の間のアイドルにしてしまったことに「やっぱ、志村ってスゲエな!」と感嘆す

2月3日から横浜港に停泊し大きな注目を集めたクルーズ船「ダイヤモンド・プリンセス号」。神戸大学感染症内科の岩田健太郎教授は同船に乗船し、その内情を告発した。 感染症対策のあり方と、現在進められている対策の有効性をどう考えるべきか。アフリカにおけるエボラウイルスや中国におけるSARS(重症急性呼吸器症候群)対策にあたった経験を持ち、日本では感染症について最も詳しい研究者の1人と言われている岩田教授に聞いた(インタビューは3月6日に実施)。 【写真】ダイヤモンド・プリンセス号の対応は失敗した ■クルーズ船での対応は失敗した ――日本政府は3月9日から、中国と韓国からの入国者に対する入国制限を強化し、2週間の検疫を開始しました。 流行している国からの入国を拒むというのは現段階でも有効だ。ただ、流行していない地域や、流行が終わりつつある地域からの入国も拒むのは有効性としてどうかと思う。現段階では、

ＳＮＳで大きな話題になっている「ＡＫＩＲＡの予言」――。80年代の漫画「ＡＫＩＲＡ」には、東京五輪が2020年に開催されることはもちろん、伝染病が蔓延することや、日本がＷＨＯから問題視されることなど、今の日本の状況が描かれているとしか思えない描写がいくつもあるのだ。なぜ「ＡＫＩＲＡ」は未来を当てられたのか？その理由は、意外にも簡単に見つけられる。（ノンフィクションライター　窪田順生） ●　80年代の漫画が 今の東京を「予言」した!? 「ＡＫＩＲＡ」の“予言”がＳＮＳで大きな話題になっている。 「ＡＫＩＲＡ」とは大友克洋氏が1982年から「週刊ヤングマガジン」に連載していたＳＦ漫画で、88年にはアニメ映画が公開。「ジャパニメーション」の代名詞として海外でも高い評価を受け、誕生から38年経過した今も世界中で多くのファンに愛されている作品だ。 どれくらいこの「ＡＫＩＲＡ」がスゴいのかというのは、

自分の親が病院にかかった途端、別人のように変わり果てる――。 ・生気がなくなり、歩くのもおぼつかなくなって、やがて寝たきりになってしまう ・落ち着きを失い、ときに激昂し暴言・暴力をふるう ・記憶力や思考力などの認知機能が低下する 医師から処方される薬剤が原因で、こんな症状に陥る高齢者が数十万人に及ぶかもしれないとしたら信じられるだろうか。海外では早くから、その原因となる薬剤の危険性が指摘されながら、日本では長い間、放置されてきた。最近になって学会が注意を促し始めたが、改善される兆しはない。 【図表】睡眠薬の国別消費量など 薬剤によってこうした症状に陥ることを「薬剤起因性老年症候群」と呼ぶが、高齢者にとって人生総決算の大切な時期に普段の自分を見失うことは、いわば尊厳を奪われるに等しい。注意を要する薬剤を適正に使っていない点では、まさに「薬害・廃人症候群」と呼ぶべきだろう。問題を掘り下げていく

熊本地域医療センター（熊本市中央区）で、看護師の日勤と夜勤を制服で色分けして、残業時間の削減につなげる取り組みが効果を上げている。一目で勤務時間帯が分かるため、同僚間の指示を効率化する狙い。働き方改革が難しい医療現場の先進事例として、注目を集めている。 発案したのは、前院長の廣田昌彦医師。就業前の早出や残業が常態化していた入院病棟の労務改善につなげようと、攻守で分業が確立したアメリカンフットボールをヒントに考案。２０１４年度から取り入れた。 対象は病棟の看護師約２００人。日勤の制服を赤、夜勤を緑にしたところ、前年度に１人当たり年約１１０時間あった残業が半減。１８年度には約２０時間と５分の１まで減り、１９年の日本看護協会（東京）の先進事例表彰で最優秀賞に輝いた。 同センターでは毎日、日勤が５４人、夜勤が２０人。「勤務終了が近い人には新たな仕事を声掛けしない。分かりやすくて医師の側も助かる」と

米南フロリダ大学で教授を務めた経験を持つゲイリー・アレンダッシュ博士は、米アリゾナ州フェニックスで医療機器会社「ニューロEM・セラピューティックス」を創設し、アルツハイマー病などの神経変性疾患に対する新たな治療法として経頭蓋電磁気療法（TEMT）の研究開発に取り組んできた。 ■専用ヘッドギアをめぐる動画 「ニューロEM・セラピューティックス」は、2019年9月17日、独自の専用ヘッドギア「メモルEMTM」を用いた経頭蓋電磁気療法の臨床実験において、アルツハイマー病患者の認知パフォーマンスが向上したことを明らかにした。 一連の研究成果をまとめた研究論文は、医学雑誌「ジャーナル・オブ・アルツハイマーディジーズ」で公開されている。 ■ 2ヶ月、1日2回、各1時間の装着で認知機能が向上した...... 「ニューロEM・セラピューティックス」と南フロリダ大学との共同研究チームは、軽度から中等度の63

「余命1カ月」。今夏、そう医師から宣告を受けた千葉県船橋市の男性がいる。「残された日々とどう向きあえばいいのか知りたい」。しかし、がんを克服した人の話は多々あれど、死を覚悟した人が必要とする情報がほとんどない。「治らないがんもあるのに」。やせ細った体から言葉を絞り出して話す男性が、自身の命をかけて取材に応じ、死と向きあう心のうちを明かした。（山本大輔） 【写真】生前の田端健太郎さん 東京で医療機器関係の仕事をしている田端健太郎さん（46）。8月27日、医師から「余命1カ月」と告げられた。約1年に及ぶ腎臓がんとの闘病生活の末、すでに緩和ケアに移行し自宅療養をしていた。余命が短いことは感覚的に分かっていた。取材を受け入れたのは翌28日。それには理由があった。 「残り1カ月となると、みんなそれを口にするのもためらう。だから情報がない。僕自身、どう受け止めたらいいのか知りたくて調べたけど全然ない。

＜日本は「かつて豊かだった」のではなく、もともと貧しかったのだ。事実、日本の労働生産性の順位はこの50年間ほとんど変わっていない。昔から傑出した技術大国であったという自らの「勘違い」に向き合わねば、日本経済はトンネルを抜けることはできない＞ 「日本はAI後進国」「衰退産業にしがみついている」「戦略は先輩が作ったものの焼き直しばかり」。ソフトバンクグループの孫正義社長による手厳しい発言が話題となっている。多くの人が薄々、感じている内容ではあるが、公の場では慎重に言葉を選んできた孫氏の性格を考えると、一連の発言は異例であり、事態が深刻であることをうかがわせる。 実際、日本は多くの面で先進国から脱落しており、ここから再度、上位を目指すのはかなり難しい状況にある。私たちには、日本はもはや後進国になったことを認める勇気が必要かもしれない。 このところ日本社会が急速に貧しくなっていることは、多くの人が

一日でもいいから自宅に帰りたい。ふるさとをもう一度訪れたい－。終末期のがん患者の願いをかなえるため、兵庫県芦屋市朝日ケ丘町の市立芦屋病院の緩和ケア病棟で、仮想現実（ＶＲ）の装置が活用されている。患者は病室にいながら外出を疑似体験でき、気分の落ち込みが改善するなどの効果が表れているという。２０１７年度から大阪大大学院薬学研究科と共同で取り組み、５月末にはドイツで開かれたヨーロッパ緩和ケア学会で発表した。（中島摩子） 【写真】段差が巨大化、立ちくらみ…　認知症の世界、ＶＲで体験 中皮腫を患い、緩和ケア病棟で過ごす同県尼崎市の男性（６６）は５月末～６月初旬、ベッド上でＶＲヘッドセットを装着した。「自宅を見たい」という男性の願いを受け、妻（５９）と三女（２６）が、３６０度カメラで撮影したリビングや寝室、ヤマモモやモクレンが育つ庭、愛車などの映像が流れた。 妻と三女は「本人目線で、歩いているように撮

厚生労働省は8日の有識者部会で、0歳児を対象とした定期接種などに使うB型肝炎ワクチンが10月以降、不足する恐れがあると明らかにした。2社ある販売会社のうちMSD（東京）が一時、供給を見合わせるため。 厚労省は、もう1社のKMバイオロジクス（熊本）に増産を要請する方針で「すぐに安定供給に影響するものではない」とした。夏ごろ、改めて部会で対応を議論する。 MSDのワクチンの供給が止まるのは、原液を作る米製薬会社メルクの工程に問題があり、製造を止めて原因究明するため。国内での販売再開は来年半ば以降になる。 厚労省は今後、増産スケジュールを確認する。

(株)医薬ジヤーナル社（TDB企業コード：580702491、資本金6400万円、大阪府大阪市中央区淡路町3－1－5、代表沼田稔氏、従業員17名）は、3月1日に事業を停止し、事後処理を赤木真也弁護士（大阪府大阪市北区南森町1－3－29、赤木法律事務所、電話06－6940－4779）に一任した。自己破産申請の方向で準備を進めている。 当社は、1965年（昭和40年）8月に設立された医療分野に特化した出版社。『医薬ジャーナル』（公称1万2500部）や『化学療法の領域』（8000部）、『血液フロンティア』（7500部）、『CLINICAL　CALCIUM』（3000部）、『アレルギー・免疫』（3000部）の月刊誌5種類と年刊誌1種類を発行するほか、医学専門書も販売していた。大手製薬会社や病院、薬局などに定期購読者を確保し、年間50点以上の新刊を販売するなど医学関係者に相応の知名度を有していた。雑