そもそも、なぜインドカレー屋は日本中に存在するのか？ 素朴な疑問の答えを徹底的に追求した1冊の本『カレー移民の謎 日本を制覇する「インネパ」』が話題を呼んでいる。著者の室橋裕和さんに話をうかがうと、そこにはインドカレー屋の知られざる裏事情と悲しい現実が見えてきた。 日本各地に存在するインドカレー店はネパール人が経営していることがほとんどだと、室橋さんの著書のなかにはあった。その理由は？ 「もちろんインド人がやっているところもあるんですが、大半はネパール人です。ネパール人経営のインドカレー店は“インネパ”とも呼ばれ、日本のいたるところにあります。そもそもの理由は外食産業がネパール人の出稼ぎの手段になっていて、インドでコックとして働いてきたネパール人が、さらに大きなお金を稼ぐために日本へ渡ってくる動きが広がったのです」 とはいえ、日本にやって来るのも簡単な話ではない。店を出すのにも多額の資金が

焼肉に寿司、ラーメンにパスタなど、飽食の時代と言われて久しい現代日本では、あらゆるものが好きな時に食べられる。 しかし、選択肢が無限にあるにもかかわらず、15年間フルーツのみを食べて生活している人物がいる。フルーツ研究家の中野瑞樹氏だ。一体なぜそんな生活を始めたのか、体にどんな変化があったのか、本人を直撃した。 ――2009年から約15年にわたって、ほぼフルーツしか食べていないそうですが、具体的にはどんな食生活なのですか？ 中野瑞樹氏（以下、中野）：肉や魚はもちろん食べていません。豆や芋、米やパンなどの穀物も野菜も食べていません。水やお茶も全く飲んでおらず、水分の補給もフルーツからのみですね。 ――フルーツ以外は全く食べていないということですか？ 中野：最初は本当にフルーツだけでした。でも、初めて1か月程で、体がものすごく塩分を欲するようになって塩を舐めはじめました。また、果実野菜（キュウ

メンズファッションバイヤー＆ブロガーのMBです。洋服の買いつけの傍ら、「男のおしゃれ」についても執筆しています。連載第473回目をよろしくお願いします。 ここ近年で無印良品はファッション向けに大きくシフトしています。 得意のコンパクトシルエット、実用性のみを強く意識したデザインディティールを捨て、ここ数年はトレンドをしっかり取り入れたファッションアイテムを強く打ち出しています。 実用性重視の方はワークマンやユニクロなどに流れる可能性がありますが、僕たち「服好き」なら今は無印こそが買い！　ブランド見えするような驚くほど高クオリティのアイテムがたくさんあります。今回はそんな無印良品マストバイ3選！ 今回、紹介するアイテム、ほとんどの人が見落としているはず……読み終えた後は正直、「あ〜今年はユニクロの○○買わなくてよかった！」と思うでしょう。ユニクロと価格はほぼ変わらず「上位互換品」をお教えしま

10月26日発売の『週刊文春』で報じられた、山田太郎文科大臣政務官兼復興大臣政務官の不倫報道。マンガやアニメの「表現の自由」を旗印に「オタク層」からの圧倒的な支持を集める国会議員の呆れた行状に困惑が広がっている。 山田氏は2010年の参院選に「みんなの党」の比例候補として初出馬、2012年に繰り上げ当選を果たした。この直後から、山田氏は当時議論されていた「児童ポルノ禁止法」の改正案がマンガやアニメを規制する可能性があることを国会で追及、オタク層からは希望の星と目された。 存在を無視できなくなったのは、2016年の参院選以降である。この時、山田氏はおおさか維新の会に入党し立候補を模索するも、希望していた比例代表からの出馬を認められなかったことからすぐに離党。直後、新党改革の推薦で立候補することを決めた。 ここでオタクの街・秋葉原に選挙事務所を置き選挙運動のほとんどを秋葉原でおこなうという奇策

前回、本サイトにて高性能マスクの重要性をご紹介する記事＊が大きな反響を頂きました。 ＜＊＊ウレタンマスクは「無意味」！　科学者が教える「本当に効果的なマスク」 2021/08/31 牧田寛 日刊SPA!＞ しかしその反響の中に、咳エチケットで十分とか、韓国のマスクの売り込みだなどと言った見当違いのものが散見されましたので、何故高性能マスクが必要なのか踏み込んだ説明が必要と考えました。 なお、韓国規格のKF94マスクは、その類似品が本邦でも大手電機メーカーなどで製造・販売されはじめています。それ自体はたいへんに好ましいことなのですが、マスクの性能を保証する規格が本邦では漸く整備されはじめましたが貧弱で、日本版KF94類似品の性能を担保する公的なものが存在しません。N95マスクの例で明らかですが、公的規格による裏付けと偽物防止はきわめて重要です。日本政府が韓国政府と規格の共通化に関する協定を結

ここ最近「騒音」によるトラブルが全国的に多発、中には殺人事件にまで発展するケースもある。その多くは、かつては「騒音」ととられなかったものが原因となっている。しかし、自治体はほとんど何もしてくれず、警察に通報して大ごとになれば身の危険が伴うことも。果たして、解決策はあるのだろうか？