タグ

エネルギーに関するdrumscoのブックマーク (6)

  • 回転し続けるEMAモーター: 新科学と健康と雑学

    エドウィン・V・グレイは、入力以上の出力が得られるEMAモーターを開発した。出力の一部を入力にフィードバックすることによりずっと回転し続ける。米国特許も取得している。 エドウィン・V・グレイとENAモーター6号機 エドウィン・V・グレイは、1925年にワシントンで生まれた。 ENAモーター1号機は1961年に作られ、試運転されたが、このときは始動と同時に壊れてしまった。改良された2号機も1時間半ほどで故障した。3号機は32日間も回転し続け、テストはほぼ成功をおさめた。しかし、大企業や投資家の反応は冷たく、グレイは自分で合資会社を1971年に設立した。市民からの出資を受け、1973年に4号機を完成させた。グレイは燃料のいらない無公害自動車を開発しようとしたが、圧力をかけるものが出てきた。自動車メーカーや石油会社が大打撃を受けると思われたためだろう。1975年に4号機は何物かに盗まれてしまった

    回転し続けるEMAモーター: 新科学と健康と雑学
  • http://www.ohmasa-gas.org/

  • 愛知沖でメタンハイドレート試掘…2月中旬にも (読売新聞) - Yahoo!ニュース

    政府は18日、日の排他的経済水域(EEZ)内である愛知県渥美半島の南方沖70〜80キロ・メートルの海底で、2月中旬をメドにメタンハイドレート掘削試験に入る方針を固めた。 次世代のエネルギー源として期待されるメタンハイドレートの海底掘削を格的に実施するのは世界で初めて。政府は来年には実際に採掘し、ガスを生産する試験を行う予定だ。 今回掘削を行う周辺海域には、日の天然ガス消費量の十数年分と見込まれる約1兆立方メートルのメタンハイドレートが埋蔵されているとみられる「東部南海トラフ海域」があり、掘削試験の対象地点として有望だと判断した。2011年度予算に関連経費として89億円を計上している。 液化天然ガス(LNG)は09年度の国内の発電電力量に占める割合が29・4%で、原子力(29・2%)や石炭(24・7%)、石油(7・6%)を上回っている。東京電力福島第一原子力発電所事故を受け、政府

  • 電力不足に究極の救世主? なんと1機で世界最大級の発電量を誇る超巨大な風力タービンが活躍中!

    電力不足に究極の救世主? なんと1機で世界最大級の発電量を誇る超巨大な風力タービンが活躍中!2011.06.30 13:00 これをウチの隣りで回せたら心配ない? 今年の夏は「節電」が非常に大きなキーワードになってますけど、エコな風力発電のワールドチャンピオンの座に君臨しそうな超巨大な風力タービンが欧州で続々と活躍してるみたいですよ。1機で年間2000万キロワットアワーの発電量を誇るんですって! チマチマと小さな風力発電機をいくつも設置するのではなく、ここはドカーンと世界最大サイズの風力発電機でビッグに電気を生み出そうぜって発想で、ドイツのEnerconが開発した「E-126」は、なんと高さが650フィート(約200m)の54階建ての超高層ビルに匹敵する迫力で、7.5メガワットの風力タービンを備えています。1機で周辺の5000世帯へ余裕で電気を供給可能となり、すでにドイツ国内で24機がフル

    電力不足に究極の救世主? なんと1機で世界最大級の発電量を誇る超巨大な風力タービンが活躍中!
  • MS、サーバー関連の節電に関する調査結果を公開

    マイクロソフトは2011年6月23日、サーバーでの節電に関する調査結果を公開した。ポイントはサーバールームの空調温度を26度程度に上げること。これによりサーバー冷却のための空調にかかる消費電力を抑えられるとしている。 同社の調査によると、東京電力管内には国内の59%に相当する約164万台のサーバーがある。このうち、データセンター事業者の施設に設置されていないサーバーが66%で約108万台である。この108万台にかかる消費電力はサーバー自体が43%、空調が52%だとしている。 同社が電力中央研究所と共同で検証したところ、吸気口の温度を35度にしてCPU使用率が40%になるように負荷をかけたところ、35度よりも低い温度の時と比べても消費電力は増加せず、処理性能には影響を与えなかった。35度は、多くのサーバーの動作保証温度の上限である。一方、35度を越えるとファンの回転数の増加などの要因で消

    MS、サーバー関連の節電に関する調査結果を公開
  • 「節電」の不思議、地域別使用電力の情報は本当にないのか

    6月16日、東京23区の区長が集まる区長会が開催された。冒頭に、低炭素社会戦略センター(独立行政法人科学振興機構)の「緊急停電予防(防止)システム」のプレゼンを受けた。この夏の「電力需要の逼迫」に対して、同センターが開発した需要予測シテスムを使用して、供給余力10%(レベル1)、供給余力(6%)、供給余力(2%)程度のそれぞれの段階で「注意喚起」→「警報」→「緊急警報」を判断していき、この情報を自治体に伝えて、自治体から住民に緊急連絡網等で「電力使用抑制」を働きかけるというものだ。詳しくは、同センターの「緊急停電防止システム」についての文書を見てほしい。 「大規模停電回避」に自治体の協力を求めるという趣旨は、世田谷区長として東京電力に求めていた「情報開示」とも一脈通じるところがある。だが、プレゼン後に出た次の質問は、質的なものだった。「停電回避のためにメールを送った後で、停電が回避された

  • 1