デジタルビジネス推進の障壁は3つ、ガートナーが調査

ガートナー ジャパンの調査によれば、日本企業にとってデジタルビジネスを推進する際の最大の障壁は「人材不足」「技術力不足」「予算不足」だという。デジタルビジネス推進に抵抗するのはまず経営トップ、次いで財務・経理部門、業務部門だった。 ガートナー ジャパンは2018年8月20日、企業の情報システムのソーシング担当者を対象としたデジタルビジネス推進に関するWeb調査の結果を発表した。 それによると、日本企業にとってデジタルビジネスを推進する際の最大の障壁は「人材不足」で、「技術力」と「予算」の適切な確保も課題であることが分かった。また「経営トップの意識」や「企業文化が保守的」「社員の勉強不足」「経営幹部のリーダーシップの不足」といった回答も多かった。逆にサイロ型組織（縄張り意識）や他部門の反対という回答は比較的少なかった。 ガートナーでリサーチ＆アドバイザリ部門のバイスプレジデントを務める松本良

[rytich]

外部のITベンダーは社内政治を加勢できるようにならないと。