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日本型雇用のどこを変えるべきか 小手先の改革を警告する2冊
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日本型雇用のどこを変えるべきか 小手先の改革を警告する2冊
鶴氏によると、ラジアー氏は米スタンフォード大学教授を長く務めた「人事の経済学」の創始者。既存の労... 鶴氏によると、ラジアー氏は米スタンフォード大学教授を長く務めた「人事の経済学」の創始者。既存の労働経済学は企業の現場の問題解決には必ずしも結び付かないと考え、実践的な学問の体系を生み出した。同書では、採用・離職、従業員への投資、企業組織と従業員の職務の設計、評価・昇進を含む報酬制度など企業と社員の関係を雇う側の立場からトータルに捉えて解説している。 職務設計で労働者のモチベーション向上 同書の議論の前提はジョブ型雇用である。「職務設計」を取り上げた第7章では、職務設計には、(1)労働者の任務を実行する効率性を向上させる(2)職務について労働者に知識を持たせ、それを活用させる(3)労働者のモチベーションを向上させる、の3つの目的があると説明している。3つの目的は矛盾するときもあり、その場合にはトレードオフが生じる。特に仕事の専門化による利点と他の目的はトレードオフの関係になりやすいが、多くの