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米国の次期景気後退入りは2024年が濃厚、住宅バブル崩壊再来は杞憂か
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米国の次期景気後退入りは2024年が濃厚、住宅バブル崩壊再来は杞憂か
1979年東京銀行(現三菱UFJ銀行)入行。為替資金部次長、調査部次長、ワシントンDC駐在員事務所長、(公... 1979年東京銀行(現三菱UFJ銀行)入行。為替資金部次長、調査部次長、ワシントンDC駐在員事務所長、(公益財団法人)国際通貨研究所チーフエコノミストを経て、2009年4月より現職。経済学博士(京都大学)。 政策・マーケットラボ 日々起きている政治・マクロ経済・マーケットの動きを、専門家の執筆陣が鋭く分析する。投資や事業運営の方針を立てる上で役立つ「深い知見」を身に付けよう。 バックナンバー一覧 米国の短期と長期の金利格差(長短金利格差)がフラット、ないしは逆転する(長期金利の方が短期金利より低くなる)兆候があり、これが近い将来に米国が景気後退に入るシグナルだという論調が日米の経済系メディアなどで最近よく目につく。 リーマンショック前にそのような長短金利格差が逆転したのは2006年だ。2006年は高騰を続けていた米国の住宅価格(S&P/Case-Shiller指数)が当時の高値を付けた年で