ロビンフッダー3900万人、ＧＡＦＡＭ怒とう買い 南海バブル再来か - ｜QUICK Money World - 株式投資・マーケット・金融情報の総合サイト

米ナスダック総合株価指数が再び、１万の大台をうかがっている。３月の急落「コロナショック」を経て、米国の株式相場の主役は個人、それも株式取引アプリ「ロビンフッド」を利用する若者、いわゆる「ロビンフッダー」へと様変わりした。航空会社など窮地の企業を資本面で支える半面、経済のカジノ化が社会の持続可能性を危うくするリスクを高めている。 ■GAFAM株ホルダー48％増 未知のウイルスの大流行に失業率の急上昇、さらに人種差別に対する大規模デモなど米国社会は未曽有の危機のさなかにあるが、株式市場は熱気に包まれており、まるでパラレルワールドだ。過去10年以上にわたり、急落した場面で米株を買った投資家は必ず報われた。こうした経験則がいまの米国の個人投資家を支えている。 ナスダックが年初来安値（6860）を付けたのは３月23日。この日、アップル、マイクロソフト、アマゾン・ドット・コム、アルファベット（グーグル

[wakaya21]

アメリカでは若い世代がハイテク株主導相場の牽引役となっている。日本でも、同様に米ハイテク株投資家は20代や30代の若手が中心だ。彼らがどこにたどり着くのか、今は誰も知らない。