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撤去進む「五輪会場」後利用に不安すぎる雲行き
コロナ禍で賛否両論が渦巻いた東京オリンピック・パラリンピックが9月5日に終了し、「世紀の祭典」は早... コロナ禍で賛否両論が渦巻いた東京オリンピック・パラリンピックが9月5日に終了し、「世紀の祭典」は早くも過去のものになりつつある。 われわれに残されたのは、3兆円超にのぼると言われる膨大な大会経費の負担問題だ。予期せぬコロナ対策を余儀なくされ、政治決断で直前に無観客開催が決定。入場料収入も見込めなくなり、赤字幅は一段と増大した。こうした経緯を踏まえ、今後の推移を慎重に見守っていく必要があるだろう。 それに関連して、五輪施設の後利用も前々からの課題になっている。ご存じのとおり、東京都が整備した6つの新規恒久施設のうち、有明アリーナを除く5施設が当初から赤字運営見通しとなっている。アクセスの悪さが問題視されている「海の森水上競技場」や競技人口の少ないホッケーやラクロスがメインになる「大井ホッケー競技場」は、先々を考えると相当に厳しそうな雲行きだ。 無観客開催で地域住民も施設に触れられず こうした
2021/09/26 リンク