ドル円は購買力平価へと回帰するのか？ ～2024年以降に円高へ転換する可能性～ | 前田 和馬 | 第一生命経済研究所

要旨 長期的な為替レートの水準として参照される「購買力平価（PPP）」と比べると、足下の市場実勢レートは3割強円安方向で推移している。 新興国通貨の市場実勢レートはPPP対比で割安な水準にあり、日本円が先進国通貨としての位置づけを保てない場合、足下のドル円水準が中長期的にも維持されるリスクがある。 一方、主要先進国通貨における市場実勢レートとPPPの大幅な乖離は2～3年しか持続しない傾向にある。先進国通貨としての日本円のポジションが不変である場合、ドル円レートは2024～2025年にかけて120円近辺まで円高が進行する可能性が示唆される。 為替レートは金利差、貿易・経常収支、潜在的な経済力などの多様な要因によって変動するが、長期的な為替レートの水準を考える際には「購買力平価（PPP: Purchasing Power Parity）」を参照することが一般的だ。PPPとは「為替レートは異なる

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昨年の分析だが…どちらかというとPPPの方が調整してくるという説もこの当時からあった

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“日本円が主要先進国通貨としての位置づけを保つ場合、”