プランの「可変性」は大前提に

コロナ禍によって事業環境や出社率が目まぐるしく変わる中、企業はオフィスに「可変性」を求め始めた。社員が什器を移動できるオフィスも登場。家具見本市でも、簡易にレイアウトを変更できる什器が目立った。 「可変性は、デザインのトレンドというより、もはや『大前提』として捉えられるようになってきた」。ベンチャー企業のオフィス内装を数多く手掛けるトレイルヘッズ（東京都渋谷区）の山口陽平代表取締役CEO（最高経営責任者）は、コロナ禍を受けて大半の企業が什器の配置やプログラムを柔軟に変更できるオフィスを求めるようになったと指摘する。 これまでも事業拡大に伴う人員増を見越して、執務スペースにゆとりを持たせたプランのニーズはあった。「コロナ禍で事業環境の変化が激しくなり、より『自分たちで機動的に空間を変えられる機能』が必要になってきた」（山口CEO） 意識的に混沌をつくり出す 日清食品ホールディングスがコロナ禍