HPVワクチン（子宮頸がん予防ワクチン）接種の早期の勧奨再開を強く求める声明：日本産科婦人科学会

平成29年12月9日 HPVワクチン（子宮頸がん予防ワクチン）接種の早期の 勧奨再開を強く求める声明 公益社団法人 日本産科婦人科学会 理事長 藤井 知行 日本産科婦人科学会は、女性のがんの中でも、特に20～40歳代の働き盛りや子育て世代の若年女性が多く罹患し、国内において最近10年間で死亡率が増加傾向にある子宮頸がんの予防対策を急務と考え、尽力しております。 子宮頸がんの予防戦略に、一次予防としてのワクチン接種と二次予防としての検診の両者が必須であることは世界的なエビデンスであり、私どもは検診受診率の向上と共に、HPVワクチンの普及を促進してまいりました。 しかしながら、HPVワクチンは平成25年４月に予防接種法に基づき定期接種化されたにもかかわらず、接種後に様々な症状が報告されたことにより、わずか２ヶ月後に接種の積極的勧奨が中止され、その後も一部の研究者の科学的根拠のないデータや報道等