岡山県津山市出身で、中高時代の友人だった河本と井口浩之（40）の2名で2008年に結成されたウエストランド。井口の歯に衣着せぬ芸風が話題となり、22年のМ-1グランプリでは、「〇〇にはあるけど、××にはない」という「あるなしクイズ」ネタで優勝。その後も勢いは衰えず、テレビやラジオに数多く出演している。 タクシーを突然蹴り上げ… 「ボソッと河本が一言つぶやくと、井口がマシンガントークで突っ込むのが彼らのスタイル。M-1王者になる前から井口はピンで番組に出演しており、河本は“じゃない方”芸人の筆頭格でした。バラエティ番組では井口が、圧倒的に口数の少ない河本に対し、『ちょっとは仕事しろ』と怒鳴りつけ、河本がうまく返せないというやり取りがお約束となっています」（芸能記者）

FBIが元ドジャース選手ヤシエル・プイグ氏と元マイナーリーグ選手ウェイン・ニックス氏が関与したとされる違法賭博事件を捜査していたことに端を発していると報じられている。法廷記録によると、ニューポートビーチ在住のニックス氏が主導した賭博の捜査で、ヤシエル・プイグ氏（無罪を主張している）を含む少なくとも十数人が起訴されたという。 この捜査の中で、ロサンゼルス・エンジェルスの本拠地があるオレンジ郡在住の賭博運営者マシュー・ボウヤー氏も調査を受け、その中で、大谷選手の名前が浮上したというのだ。ロサンゼルス・タイムズの問い合わせに対し、大谷選手の代理人が水原氏の行動を調査したところ、今回のスキャンダルが発覚したようだ。 それにしても、なぜ大谷選手の銀行口座から送金がされたのか？ 当初、大谷選手の広報担当者はESPNに対し、大谷選手が水原氏が賭博で作った借金を肩代わりするために送金したと語ったという。広

昨年12月27日発売の「週刊文春」が報じた「松本人志と恐怖の一夜『俺の子ども産めや！』」。お笑いコンビ「ダウンタウン」の松本人志（60）が「スピードワゴン」の小沢一敬（50）に女性を集めさせ、東京・六本木にあるグランドハイアット東京のスイートルームで飲み会を開催。 直撃取材に答える松本人志　©文藝春秋 “SEX上納システム”の全容 参加者のA子さんに対し、松本が「俺の子ども産めや」などと性行為を迫った様子を証言とともに詳報。さらに別の飲み会に参加し、同様の経験をしたB子さんの証言も掲載した。 記事掲載後、松本と接点をもった女性たちの証言が続々と寄せられた。彼女たちの証言で浮かび上がるのは後輩芸人が松本に女性をあてがう“SEX上納システム”の全容だ。そして松本への性接待は東京だけで行われていたわけではなかった。

「これもう100回ぐらい、そうじゃないって説明したんですけど、みんなもう面白おかしく言ってるだけです」 元パソナ会長の竹中平蔵氏が辟易する「ワイドショー的な議論」とはいったい？　100万人超え登録YouTubeチャンネル「日経テレ東大学」（※2023年5月末で動画視聴終了）の人気トーク番組を書籍化した『なんで会社辞めたんですか？』（編著：高橋弘樹、日経テレ東大学／発行：東京ニュース通信社／発売：講談社）より一部抜粋してお届けする。 竹中平蔵はなぜパソナ会長を退いたのか 高橋弘樹（以下、高橋）　竹中さんはパソナグループの会長を2022年8月にお辞めになられたということで、ささやかですが、ご卒業おめでとうございますの花束をどうぞ！ 竹中平蔵（以下、竹中）　ありがとうございます。 高橋　何年間勤められたんですか？ 竹中　13年間ですね。 高橋　会長職としては、結構長いですね。今回、「なんで会社辞

「あの“告発”は、ラジオ番組内で齋藤飛鳥さんの卒業ライブ（5月17・18日）についての感想を質問された早川さんが切り出したものです。パーソナリティの藤森慎吾さんらは冗談っぽく受け流していましたが、早川さんの口調が神妙だったこともあり、ファンは『勇気を出してパワハラを告発した』と騒然としています。 現在は、早川さんが出演していた時間帯のラジオのアーカイブは聴けなくなっています。運営に説明を求める署名運動などにも発展していて、騒動はまだまだ収まる気配がありません」 「アイドルグループの演出家としては日本で1、2を争うレベル」 渦中のSEIGO氏とは一体どんな人物なのか。取材を進めると優秀な演出家としての顔とは違う、“もう1つの顔”が浮かび上がってきた――。 SEIGO氏は、1990年代から演出家、振付師としての活動をはじめ、初期はジャニーズ関連の仕事を多く引き受けていた。その後独立し、乃木坂4

「実務型」だと聞いていたけれども、まったくそんなことはなかった。菅義偉のことだ。 新型コロナウイルスについて「年末年始で感染状況のベクトルが下向きになると考えていた」、緊急事態宣言の効果は「1カ月で事態改善」と述べるなど、見通しの甘さが方々から指摘されている。おまけにビジネス関係者の入国が「首相の強い思い」によって継続したかと思えば停止になるなど、喋りも意思決定もおろおろしている状態だ。 「尾身さんをもう少し黙らせろ。後手後手に見えるじゃないか」 こうなると、菅がなぜ総理大臣になってしまったのか、「実務型」「影の実力者」という神話はいったい誰が作ったか、そうした疑問が湧いてくる。

元「ミスター慶応」ファイナリストの名前が再び報じられたのは、11月20日のことだった。20代の女性に性的暴行を加えたとして、元慶大生・渡邉陽太容疑者（24）と光山和希容疑者（24）が、強制性交の疑いで埼玉県警に逮捕されたのだ。 渡邉容疑者のわいせつ関連での逮捕は実に6回目。彼の素性と一族の実態を報じた「週刊文春」2018年11月1日号の記事を公開する。なお、記事中の年齢、日付、肩書などは掲載時のまま。 ◆ ◆ ◆ 「キャンプファイヤー」と題された動画には、狂乱の夜の一光景が切り取られていた。3～4人の男たちが、泥酔して路上に横たわる一人の女性に炎を近づけ、さらに放尿を繰り返す――。 撮影者は慶応義塾大学経済学部2年生・渡邉陽太容疑者。彼の無軌道な日常は、もはや歯止めが効かなくなっていた。 そして12日後、事件は起きた。 「酔っていて覚えていない」と供述、反省の色なし 社会部記者が事件の顛末

首相就任によってファーストレディの真理子夫人をはじめ家族関係がクローズアップされている菅義偉首相（71）。実弟の菅秀介（ひですけ）氏（69）は、51歳で自己破産した直後にJR東日本の子会社に幹部として入社しているが、異例の入社を遂げた背景には菅首相と同社の蜜月関係があったことが、ノンフィクション作家・森功氏の取材で分かった。 菅氏は小此木彦三郎元通産相の秘書だった時代からJR東日本（当初は国鉄）との関係を深め、今年5月に亡くなった松田昌士元会長をはじめ歴代の社長からバックアップを受けてきた。

2020年9月、第99代内閣総理大臣・菅義偉が誕生した。新首相の菅氏が2012年3月に刊行した著書『政治家の覚悟 官僚を動かせ』は、菅氏の政治家としての”原点”を綴った著書である。その内容を再収録した『政治家の覚悟』より、NHKや日銀改革に大ナタをふるい、「伝家の宝刀」である人事権を効果的に用いたエピソードを、抜粋して紹介する。（全2回の2回目。前編を読む） ［編集部注］ 再収録にあたっては、いずれも原文をそのまま掲載した。社会状況や各種データ・数字、団体の名称、人物の肩書き、表記方法などは初出時のもの。ただし、誤字脱字などは改めた。年代は西暦で統一した。タイトル、文中の小見出しは編集部が適宜改めている。 ◆ ◆ ◆ NHK改革への決意 人事権は大臣（※菅氏は当時、総務大臣）に与えられた大きな権限です。どういう人物をどういう役職に就けるか。人事によって、大臣の考えや目指す方針が組織の内外に

その企業とは、レストラン予約サイトを運営する「ぐるなび」（東京都千代田区）。GoToイートは「消費者が、（1）購入額の25％を上乗せしたプレミアム付食事券か、（2）オンライン飲食予約サイト経由で予約した際に付与されるポイントを利用することで、還元を受けられる仕組み」だが、ぐるなびが今回、受注したのは（2）の「オンライン部門」だ。 経済部記者が解説する。 「このイート事業には、事務委託費として最大469億円の予算が投じられています。このうちオンライン部門の委託費は計61億円。事業者は企画競争入札で選ばれ、18社の応募のうち13社が採択されました」 HPでGoToイートを宣伝 中でも、審査委員からの得点が最も高かったのが、ぐるなびだ。委託費の配分は「過去、予約者にどれだけポイントを付与してきたかの実績に、ある程度比例する」（農水省GoToEatキャンペーン準備室担当者）ため、他の12社と比べて

「共同提案体」は、全国旅行業協会（ANTA）、日本旅行業協会（JATA）、日本観光振興協会という3つの社団法人と、JTBなど大手旅行会社4社で構成される。加えて全国旅館ホテル生活衛生同業組合連合会、日本旅館協会といった宿泊業の関連団体が協力団体として総計14団体が参加している。 Go To実現のため奔走した二階氏は1992年から30年近くANTAの会長をつとめている。 「ANTAは全国5500社の旅行業者を傘下に収める組織で、そこのトップである二階氏はいわば、"観光族議員"のドン。3月2日にANTAをはじめとする業界関係者が自民党の『観光立国調査会』で、観光業者の経営支援や観光需要の喚起策などを要望したのですが、これに調査会の最高顧問を務める二階氏が『政府に対して、ほとんど命令に近い形で要望したい』と応じた。ここからGo To構想が始まったのです」（自民党関係者） 存在感の薄い赤羽大臣　©

動画には「描写がステレオタイプ的だ」「複雑な背景をあまりに簡略化している」との批判が相次いだ（NHKは9日に動画を削除し、謝罪）。中には、米国の人種差別の実態を理解するには、「制度的人種差別」を学ぶことが欠かせないとする声もあった。 BLM運動や米国の人種差別についてより詳しく知るため、米国史の専門家で、米国研究者がNHKに提出した同動画への要望書の呼びかけ人の1人でもある一橋大学教授の貴堂嘉之先生にお話を伺った。 ◆ ◆ ◆ 社会構造に組みこまれている「制度的人種差別」って？ ——白人警官によるジョージ・フロイドさんの殺害、そしてその後のBLM運動を受けて米国では「制度的人種差別」についての議論が活発に行われています。「制度的人種差別」とは何か、教えてください。 貴堂嘉之先生（以下、貴堂）英語ではinstitutional racism（インスティトゥーショナル・レイシズム）というのです

メッセージは5月24日、持続化給付金事務局のSlack内でTOWの責任者から一斉送信された。その文面は〈＊責任者の方以外社外秘でお願いします〉という注意書きの後、次のように言及する（以下原文ママ）。 〈今後電通がある理由で受託に乗り出さないコロナ対策支援策があります。具体的には家賃補助の給付事業です。この話は電通がやりたくない、かつ中企庁（編集部注・中小企業庁）もいろんなところに相談をして全て断られ、最終的に博報堂が受注の可能性があるものになりそうです〉 「家賃補助の給付事業」とは、売り上げが減った中小事業者へ家賃を給付する家賃支援給付金事業のこと。メッセージの送信日は同事業の公示日より前で、電通の競合他社への警戒ぶりが窺える。文面はこう続く。 〈そのため、電通傘下で本事業にかかわった会社が、この博報堂受託事業に協力をした場合、給付金、補助金のノウハウ流出ととらえ言葉を選らばないと出禁レベ

安倍政権がコロナ不況への緊急経済対策として打ち出した「持続化給付金」。約2兆3000億円の予算がついたこの事業を経産省から委託された一般社団法人が、実体のない“幽霊法人”だったことが「週刊文春」の取材で分かった。社団法人の代表理事が「週刊文春」の取材に対し、「何も活動がない」と認めた。 持続化給付金事業は、昨年より収入が減った中小企業等の法人に最大200万円、フリーランスを含む個人事業者に最大100万円を上限に現金を支給する制度だが、入金が遅れるなどトラブルが相次いでいる。 担当する中小企業庁のホームページによれば、同事業を受注したのは「一般社団法人サービスデザイン推進協議会（以下、「サービス協議会」）」で、アベノマスクの予算を300億円も上回る769億円で契約している。 登記簿に記載されている所在地は、東京・築地にある9階建てのオフィスビルだ。記者が実際に訪ねてみると、確かにエントランス

産経のハイヤーを降りて自宅に入る黒川氏　©文藝春秋 また、5月13日にも同様に黒川氏はA記者宅に向かい、深夜までマージャンをしていた。 産経関係者の証言によれば、黒川氏は昔から、複数のメディアの記者と賭けマージャンに興じており、最近も続けていたという。その際には各社がハイヤーを用意するのが通例だった。 マージャンは密閉空間で4人が密集し、密接な距離で卓を囲む「3密」の典型で、東京都も雀荘に休業を要請している。また、少額でも賭博罪に該当する。 さらに、国家公務員倫理規程上も問題がある。人事院の見解は以下の通りだ。 「国家公務員が、会社の利益を目的とする人物（記者）から、社会通念上相当と認められる程度をこえて、接待や財産上の利益供与を受けている場合、国家公務員倫理規程に抵触するおそれがあります。そもそも賭けマージャンは刑法犯なので、そういう人物がいれば倫理法以前の問題。国家公務員法の98条（法