「高額な所得税の対策をしたい」 「忙しくてもできる節税対策を探している」 もしあなたがそう考えているならば、節税対策として収益物件を購入することは有効な手段です。 収益物件を購入・運営する中で出た赤字を本業の収入にぶつけることで、所得の圧縮をすることができるからです。 赤字と言っても実際に損をするわけではありません。 減価償却費という、支出のない経費を計上することによって、手元から現金を減らすことなく節税することが可能となります。 ふるさと納税やiDeCoなどでは10~100万円程度しか節税になりませんが、収益物件であればそれよりも大きな額の節税効果を得ることができます。年収の高い人ほど効果が高く、このスキームを使って年間500万円以上の節税効果を享受している人もいます。 ただ、どんな収益物件を購入しても良いのではありません。効果的な節税を狙うには、木造、築古、一棟の収益物件を購入する必要