1944年樺太生まれ。1968年東京大学工学部物理工学科を卒業。日本電気（株）に入社以来、一貫して半導体関係業務に従事。半導体デバイスとプロセスの開発と生産技術を経験後、同社半導体事業グループの統括部長、主席技師長を歴任。（社）日本半導体製造装置協会専務理事を経て、2007年8月から（株）半導体エネルギー研究所顧問。著書に『入門ビジュアルテクノロジー最新半導体のすべて』『図解でわかる 電子回路』『図解でわかる電子デバイス（共著）』『プロ技術者になるエンジニアの勉強法』（日本実業出版社）、『半導体・ICのすべて』（電波新聞社）、『電気のキホン』『半導体のキホン』（ソフトバンククリエイティブ）、『図解これならわかる！電子回路』（ナツメ社）など多数。 半導体産業のすべて 元NECの伝説的な技術者であり半導体製造の第一人者が、業界の主要企業とその相関関係を詳細に解説した『半導体産業のすべて』の一部

ＤＯＬ特別レポート 内外の政治や経済、産業、社会問題に及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。 バックナンバー一覧 内閣改造で求心力回復を狙う安倍政権だが、「アベノミクス」も一時の勢いはなく、国民は豊かさを実感できていない。井手英策・慶応大教授は「日本は多くの人が貯蓄をする余裕がない経済構造に変わったから」と分析する。民進党の政策ブレーンでもある井手教授に、今後、取るべき経済政策、アベノミクスへの対抗軸の具体案を聞いた。（聞き手／ダイヤモンド・オンライン特任編集委員　西井泰之） 成長追求型の経済政策は限界 景気拡大と暮らしは別のもの ――景気拡大局面が続き、雇用も完全雇用状態だというのに、多くの人が実感できていません。 好景気が長く続くことと、人々の暮らしが良くなることは別のものになっています。戦後最長の景気拡大局面だった小泉政権の時もそうでし

公益財団法人アジア成長研究所所長、大阪大学名誉教授、政策研究大学院大学名誉教授。1943生まれ。国際基督教大学教養学士、ジョンズ・ホプキンス大学経済学博士。専門は公共経済学。オハイオ州立大助教授、 ジョンズ・ホプキンス大教授、大阪大学教授、東京大学教授、政策大学院大学学長等を経て現職。内閣府国家戦略特区諮問会議議員、同特区ワーキンググループ座長も務める ＤＯＬ特別レポート 内外の政治や経済、産業、社会問題に及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。 バックナンバー一覧 加計学園問題で安倍首相による優遇は本当にあったのか。内閣府国家戦略特区諮問会議の民間議員を務める八田達夫・公益財団法人アジア成長研究所所長が、自らが見聞きしてきた事実を基に問題の「真相」に迫る。 「安倍首相は、国家戦略特区における獣医学部新設にあたり、加計学園を優遇したのではないか

まつい・ただみつ／1949年生まれ。73年東京教育大学（現・筑波大学）体育学部卒業後、西友ストアー（現・西友）入社。92年良品計画へ。総務人事部長、無印良品事業部長を経て2001年社長に就任。08年から務めた会長を15年5月21日に退任、現職。 良品計画名誉顧問　松井忠三 「無印良品」を展開する良品計画が、一時38億円の赤字抱えるまでに低迷した2001年に社長になった松井忠三氏。立て直しを図るため、社内業務から店舗業務まで、仕事のすべてを「仕組み化」してマニュアルを整備、業務を見える化する企業改革を断行し、結果、良品計画の業績はV字回復を遂げた。この「仕組み化」はいまや良品計画の経営の代名詞となっている。経営改革とそれを支えた経営哲学とは。 バックナンバー一覧 「無印良品」ブランドを展開する良品計画には、1991年に西友から出向して以来、24年を過ごし、2015年に退社した。 2001年1

出口治明 立命館アジア太平洋大学(APU)学長 1948年、三重県美杉村生まれ。 京都大学法学部を卒業後、1972年、日本生命保険相互会社入社。 企画部や財務企画部にて経営企画を担当する。 ロンドン現地法人社長、国際業務部長などを経て2006年に退職。 同年、ネットライフ企画株式会社を設立し、代表取締役社長に就任。 2008年4月、生命保険業免許取得に伴いライフネット生命保険株式会社に社名を変更。 2012年、上場。社長、会長を10年務めた後、2018年より現職。 訪れた世界の都市は1200以上、読んだ本は1万冊超。 歴史への造詣が深いことから、 京都大学の「国際人のグローバル・リテラシー」特別講義では世界史の講義を受け持った。 おもな著書に『哲学と宗教全史』（15万部突破）、『生命保険入門 新版』(岩波書店)、『仕事に効く教養としての「世界史」I・II』(祥伝社)、『全世界史(上)(下)

inside Enterprise 日々刻々、変化を続ける企業の経営環境。変化の中で各企業が模索する経営戦略とは何か?ダイヤモンド編集部が徹底取材します。 バックナンバー一覧 “下請け”に成り下がることは、製パン業界最大手のプライドが許さなかった。 2月12日、山崎製パンは子会社のヤマザキ・ナビスコが締結している米モンデリーズ・インターナショナルとの製造・販売のライセンス契約を今年の8月末で解消すると発表した。 ビスケット菓子の「オレオ」や「リッツ」など4商品との関係を打ち切り、ヤマザキ・ナビスコは9月1日からヤマザキビスケットと名を変えることになる。 この発表に伴い、山パンの株価は急落。15日には一時、発表前比14％安の2099円の値を付けた。発表後に一斉に飛び交った、「ヤマザキ・ナビスコの営業利益34億円（2015年12月期。山パンの連結営業利益は270億円）が全て吹き飛ぶ」かのような

1967年、岐阜県大垣市生まれ。2006 年からフリー。主に人事・労務分野で取材・執筆・編集を続ける。著書に『あの日、負け組社員になった・・・』『震災死 生き証人たちの真実の告白』（共にダイヤモンド社）や、『封印された震災死』（世界文化社）など。ウェブサイトでは、ダイヤモンド社や日経BP社、プレジデント社、小学館などで執筆。 黒い職場の事件簿～タテマエばかりの人外魔境で生き残れるか？ 吉田典史 ここ10数年の間に社会環境が大きく変わり、人々のホンネとタテマエに対する価値観が揺らぎ始めている。それを具現化しているのが、今の企業の職場ではないだろうか。これまでは、ホンネとタテマエが絶妙にバランスしながら、人間関係が維持されてきた。しかし、企業社会において生き残り競争が激化し、「他人より自分」と考えるビジネスパーソンが増えるにつれ、タテマエを駆使して周囲を蹴落とそうとする社員が増えている。 誰も