日経ビジネス1月11日号では、新春の大型特集として「日本が危ない　先送り経営と決別せよ」を掲載した。記者も特集班の一員として取材・執筆に関わったが、特に印象に残ったのが直接インタビューする機会のあった日本電産の永守重信会長兼社長と、塩野義製薬の手代木功社長だ。片や一代で巨大モーター帝国を作り上げた叩き上げの創業者、片や創業家からバトンを受け継ぎ企業価値を高めたサラリーマン経営者。 ただ、人物像や経歴は全く異なるものの、記者が共通して強く感じたのは経営に対する深い洞察と強烈な意志だった。本記事では特集には盛り込めなかったインタビューの言葉から、主に3つのテーマに沿って2人の経営哲学や実践の一端を紹介する。 ①プロパーの底力こそ成長の源泉 経営トップも含め、日本の産業界でも人材の流動性が高まってきた。積極的なM＆A（合併・買収）や外部人材の登用で知られる日本電産だが、永守氏の言葉から見えてきた

「世界シェアＮｏ.１」隠れた日本企業のチカラ 国内でそれほど名が知られていないにもかかわらず、グローバルで強い存在感がある企業に迫る。そうした企業群にクローズアップし「地域」や「品目」などで掘り下げると、都市、大企業に偏らない実態がみえてくる。世界トップクラスのシェアを誇る企業は全国に散らばる。全自動イカ釣り機、どら焼きや即席麺の製造装置、水族館向け大型アクリルパネル、特殊な顕微鏡や検査装置など特定分野で技術力がキラリと光る。 事業規模もバラエティーに富み、売上高、従業員数は小粒であっても確固たる地位を築く。設立から間もないにもかかわらず、巧みなマーケティングにより世界でめきめきと頭角を現す企業もある。経営資源が限られる中小・中堅企業は、スピード重視でメリハリある集中投資を進めるのが真骨頂。こうした「世界シェアＮｏ.１」企業のチカラの源泉を探れば、ものづくり復権、地域経済底上げなど日本が抱

英語ができないだけで大損の日本人 私と同様に、子供を幼児期からアジアや欧米のインターナショナルスクールに入れている非英語圏の親御さんたちとも話す機会があるのだが、自分の子供を幼少期から海外で学ばせる理由は、おもに以下の3点に集約される。 ・英語を使いこなせるだけでチャンスが全然違う ・教師と施設の質が段違いにいい ・逆に強い母国愛を持つようになる 英語が話せない、書けない、ただそれだけでどれほど多くの日本の高度人材が世界でチャンスを失っていることか。 世界で最もハイレベルなグローバル金融・経済会合であるミルケン・グローバル・カンファレンス（MGC）に日本人リーダーをスカウトとする仕事をしている私は、「世界レベルで活躍できる日本人は相対的にどんどん減っている」という印象を持っている。 実質的な数は微増しているかもしれないが、アジア新興国を含めた多くの国々から、そういう人材がどんどん輩出されて

表紙とタイトルから想像できないが、文体も内容も驚くほど硬派だ。エロ本を論じているのに全くエロくない。確かに小中学校のPTA会長のお母様が白目をむくような内容も含まれるが、XVIDEOSで毎日が絢爛豪華のエロのフルコース状態の21世紀の男女には時代を切り取った、ひとつの産業ノンフィクションとして楽しめるはずだ。 エロ本が存亡の危機に立たされて久しい。本書を読んで驚いたが、『べっぴん』、『すっぴん』、『デラべっぴん』、『ビデオボーイ』の英知出版の四誌合計で毎月100万部以上発行していた。『投稿写真』は30万部、『ザ・ベストマガジン』はピーク時には100万部に迫ったとも言われる。出版不況とはいえ、かつて僕らを猿にさせたエロ本は部数減に歯止めがかからず、いずれも廃刊に追いこまれている。 90年代中頃には、本書の言葉を借りれば「パソコンのモニターを見ながらオナニーできるわけがない」と業界関係者は楽観

世界最強国家アメリカで、最も影響力を持つのはどの一族だろう。20数年間で2人の大統領を輩出し、さらに3人目の大統領候補を送り出そうとしているブッシュ家だろうか。世界最大の石油企業スタンダード・オイルに始まり、金融や軍事関連企業を次々と傘下におさめ、政界にも強いコネクションを持つロックフェラー家だろうか。 夫婦で大統領となる可能性の出てきたクリントン家や世界一の大富豪として慈善活動を強力に推進しているビル・ゲイツなど、大きな力を持つアメリカ人の名前は数多く思い浮かぶ。ところが、左派系メディア『マザー・ジョーンズ』誌シニア・エディターである本書の著者は、Wikipediaの日本語版にも個別記事がなく、日本ではその名を知る人の少ないコーク四兄弟こそが、「現在のアメリカにおいて、最も影響力を持ち、強力で、人々の耳目を集め、嫌われている人たち」であるという。 コーク一族が所有・経営する非上場企業のコ

──医学界は宗教団体なのですか。 日本の医学界はいわば宗教団体なのだ。たとえば「血圧を下げればいい教」「血糖値を下げればいい教」「がんは切ったほうがいい教」という宗教が跋扈（ばっこ）している。宗教だから必ずしも間違っていることを言っているわけではない。問題は、私にはそれぞれエビデンス（科学的根拠）がほとんどないとしか思えないことだ。普通にいわれる根拠はほぼ二つ。一つは海外のデータ、もう一つは動物実験の結果だ。 ──エビデンスがない？ 薬を飲んだときに血圧が下がる、血糖値も下がる、あるいはコレステロール値が下がる。これは化学反応だから、ある程度、薬理を知っていればその種の薬はできる。エビデンスとなるには、その薬により死亡率を下げた、あるいは脳卒中を減らしたといったエンドポイント（治療行為の評価項目）を5年後や10年後にきちんと実現しないとならない。日本ではその評価がなされず、外国のデータを流

鳥越俊太郎氏もダマされていた 先週26日（土曜日）、大阪朝日放送の番組「正義のミカタ」に出た。大阪のニュース情報番組だが、東京とは違って、自由な面白さがある。そこで、「日本経済の諸悪の根源はZ」というコーナーをやった。Zとは財務省である。 その中で筆者が強調したのは「借金1000兆円のウソ」である。借金が1000兆円もあるので、増税しないと財政破綻になるという、ほとんどのマスコミが信じている財務省の言い分が正しくないと指摘したのだ。 借金1000兆円、国民一人当たりに直すと800万円になる。みなさん、こんな借金を自分の子や孫に背負わせていいのか。借金を返すためには増税が必要だ。……こんなセリフは誰でも聞いたことがあるだろう。財務省が1980年代の頃から、繰り返してきたものだ。 テレビ番組は時間も少ないので、簡単に話した。「借金1000兆円というが、政府内にある資産を考慮すれば500兆円。政

先進国の先を行き始めた側面も 「中国のテクノロジーはとてもつもなく進化している」 これはシンガポールで世界のテクノロジーを俯瞰している知の巨人2人に囲まれたランチで聞いた話だ。 その2人とはリー・クワンユーの右腕としてシンガポールの国家開発戦略を担った初代EDB長官フィリップ・ヨーさんと、世界で初めてゲノムサイエンスを使った創薬企業を創業しビリオネアとなったウィリアム・ハゼルタイン博士である。 世界中から最高の科学者を集めてシンガポールを基礎研究の世界的な拠点にすべくバイオポリスやフュージョンポリスを立ち上げ、シンガポールの科学技術政策を今でもけん引しているフィリップさんは、中国の最新テクノロジーに精通している。ハゼルタイン博士も中国の清華大学に巨大な拠点を持っているので、バイオサイエンス分野を中心に中国の最新の基礎研究事情を把握している。 物事は単純に白か黒かでは言い表せないものだが、中

カリスマ経営は諸刃の剣です 「すごい会社」と「ヤバい会社」の両方に名が挙がった会社もあるが、いずれも似たような事情を抱えている。たとえば、セブン&アイHD。 「『顧客の変化に対応せよ』など、CEO(最高経営責任者)である鈴木敏文氏の考え方が組織全体に浸透している。幹部や社員を取材しても、ほとんどの人が鈴木氏と同じことを言うのに驚かされる。末端社員や加盟店店主も含め、セブンを愛している人が多い」(全国紙、30代) 一方で、次のような不安要素も指摘されている。 「売上高10兆円規模の会社でありながら、鈴木敏文氏のワントップ経営に依存しすぎている。鈴木氏は記者の前でも経営幹部を叱り、幹部は平身低頭。次の経営者がきちんと育っているかどうか。鈴木氏引退後が危ぶまれる」(全国紙、30代) サントリーHDも「在宅勤務制度などが整っていて、社員の家庭を大切にするあたたかい会社」(全国紙、30代)との評価が

日経Goodayにおける「家庭の医学」は2018年2月末をもちまして終了いたしました。これまでご愛顧いただき、誠にありがとうございました。 また、2016年11月末でサービス終了いたしました「ネット医師相談サービス」につきましても、アーカイブを削除いたしました。こちらもご愛顧いただき、誠にありがとうございました。 日経Goodayトップページはこちら。 日経Goodayでは、がんや心臓・脳疾患などの重篤な病にかかったときに、信頼できる名医・専門家をご紹介し、安心して治療を受けられるようサポートする「ベストドクターズ（R)・サービス」を新たに導入しました。 ご紹介するのは専門医同士の相互評価に基づいて選ばれた、約6,100名の優秀な専門医。セカンドオピニオンの取得にもご利用いただけます。 ※本サービスは連続して180日以上「日経Goodayマイドクター会員（有料）」にご登録 されている方が対

「環太平洋経済連携協定（TPP）は全く恐れていない」。表彰状で埋め尽くされた執務室の椅子に座ったアンディ・マツイ氏は余裕の表情で答えた。奈良県出身の同氏は1962年、所持金1万円のみで何のつてもない状態で渡米し、花の栽培で財をなした。安価な輸入花との競争に打ち勝ち「世界のラン王」と呼ばれる地位を築いている。安倍晋三政権が採用する「ウーマノミクス」の提唱者であるゴールドマン・サックス証券副会長のキ

飯田 展久 日経ビジネス編集長 日本経済新聞の大阪・社会部で記者人生をスタートし、東京・流通経済部で流通業界を広く担当する。インドネシア・ジャカルタ支局などを経てデスク・部長を務めたのち、2015年4月から現職。 この著者の記事を見る

日経BP社が12月4日に初めて開催するスポーツビジネスのシンポジウム「Sports Innovation Summit 2015」──。10月に発足したスポーツ庁の初代長官に就任したソウル五輪金メダリストの鈴木大地氏、アシックス社長CEOの尾山基氏が基調講演を行うほか、キーパーソンたちが登壇し、スポーツビジネスの最新動向やビジネスモデル、先端テクノロジーの活用情報、普及に向けた課題などをテーマに議論する。 この連載では、同シンポジウムの開催に先立って、登壇するキーパーソンの革新的な取り組みや先端テクノロジーの活用例などを描いた関連記事をお届けする（スポーツビジネスのトピックスを紹介する新たなサイト「スポーツイノベイターズオンライン」はこちら）。 今回は、ラグビーのワールドカップ（W杯）イングランド大会での日本代表チームの大躍進を黒子として支えたITベンチャー、ユーフォリア（東京・千代田）の

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こんなにおもしろいのに、読まないなんてもったいない！往年の名作から最新の収穫まで、いますぐ読みたいＳＦ小説の数々を書評家、翻訳家の大森望さんが紹介するコーナー。

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フェル コラムニスト 堅気のリーマン稼業の傍ら、細々と物書きの真似事をしております。最近は講演やらテレビ・ラジオへの出演も増えてきました。いったい本業は何なのか自分でもよく分からなくなっています。 この著者の記事を見る

昨今、インターネットやテレビ、あるいは電車内広告などで、健康情報を目にしない日はありません。ただし、科学的根拠に基づいているのかわからないものや、いかにも怪しげなものが少なくないのも事実です。 そこで今日から数回にわたって、そうした巷に流布されている情報や健康法について、科学的根拠にもとづいて検証していきたいと思います。 「運動前にはバナナ」「非常食にはチョコ」の真実 昔から「運動前はバナナを食べるのがいい」とか、「登山のときの非常食はチョコレート」などと言われてきました。「なんとなくそんな気がする」と思われる方が多いかもしれませんが、それが本当なのか、また科学的根拠はあるのか、はっきりご存知の方は少ないのではないでしょうか。 この真相を知るためのカギは、摂取した食べ物が食後どれくらいのスピードで糖分に変わるかを示す「グリセミック指数（GI）」にあります。 グリセミックとはぶどう糖のこと。