農業の6次産業化を支える土壌センサー2年間の実証実験を経て製品化 ロームグループのラピスセミコンダクタは2017年11月14日、土の中の環境をセンシングする土壌センサーユニット「MJ1011」を製品化し、2018年1月末からサンプル出荷を開始すると発表した。リアルタイムで土壌のpH（水素イオン濃度指数）や肥沃（ひよく）度、温度、含水率を計測できる。 ラピスセミコンダクタは、MJ1011の主要デバイスである土壌センサーを2015年10月に開発。同センサーは半導体技術を用い1チップでpHや肥沃度、温度、含水率を検知できるセンサーで、「世界で初めて、土の中に直接埋め込むことのできるセンサー」（同社）として開発された。その後、ラピスセミコンダクタでは、さまざまな農業事業者などと連携し、農地での実証実験を進めてきた（関連記事：土に直接埋め込むセンサーが農業のIoT化を支える）。 「1次産業である農業分野では、2次産業の工業、3次産業の
