＜書くことが苦手な人でも「オレオ公式」を知ることで、誰でも論理的な文章がすぐに書けるようになる＞ ハーバード大学で受け継がれているライティングメソッドから生まれた「オレオ公式」。 書くことが苦手な人でも「オレオ公式」を知れば、論理的かつ説得力のある「伝わる文章」の達人になれる。 『作文宿題が30分で書ける! 秘密のハーバード作文』（CCCメディアハウス）の「第1章　ハーバード大生みたいに考える」より一部抜粋。 作文上手になるためのセンターピンをねらえ！ 以前『ニューヨーク・タイムズ』の記者が書いた『習慣の力』（チャールズ・デュヒッグ著、講談社）という本が、世界中で話題になりました。人間の習慣の秘密について著者の考えをまとめた本です。 この本の中で著者は、「ボウリングのセンターピンを1本倒すだけでほかのピンも次々と倒れていくように、まず、その人が変えたいと思うもっとも大きな習慣をひとつ変える

＜NASAのエイムズ研究センターらの研究チームは、スーパーコンピューターで高解像度シミュレーションを行い、「原始地球と巨大な天体テイアが衝突した後、わずか数時間のうちに月が形成された可能性がある」との研究論文を発表した......＞ NASA（アメリカ航空宇宙局）の「アポロ11号」が1969年7月のミッションで月から地球に持ち帰った岩石や塵の試料は約45億年前のものであった。月は太陽系の形成から約1億5000万年後の激動の時代に形成されたとみられる。 ジャイアント・インパクトはどのように行われたのか 月の起源については、約45億年前に火星くらいの大きさの天体「テイア」と原始地球が衝突し、周囲に拡散した破片が集まって月が形成されたとする「ジャイアント・インパクト説（巨大衝突説）」が有力だと考えられてきたが、この衝突がどのように行われたのかについては議論がある。 「原始地球に衝突したテイアがそ

＜幼女虐待、動物虐待、暴力また暴力──毎日、死と苦痛を見続け、クビにならないために不潔なトイレに行くのさえ我慢する。人と人をつなげるフェイスブックの理念はここにも見当たらない＞ 米国で、米フェイスブックが新たな批判の的になっている。米テック系メディア「バージ」がフロリダ州タンパ市勤務の元フェイスブック・コンテンツ監視員の告発を受け、6月19日、彼らがいかに劣悪な労働環境に置かれているかを報じたのだ。スキャンダルにあえぐフェイスブックに追い打ちをかけるかのように、主流メディアなども一斉に後追い報道に走った。 タンパのオフィスを運営しているのは、フェイスブックからコンテンツ監視業務を委託された米ITサービス大手のコグニザント・テクノロジー・ソリューションズだが、元監視員のメリンダ・ジョンソン氏がバージとのビデオインタビュー（19日付）で語ったところによると、同職場はアメリカにおける「スウェット

＜少子高齢化と長引く経済の低迷でロシアの年金制度は破綻寸前。しかし改革を実行すれば餓死者も出かねない＞ 2005年秋のこと。前年の選挙で再選を果たしたロシアのウラジーミル・プーチン大統領は国民から寄せられるさまざまな質問に答えるテレビ番組に出演した。番組の終わり近く、中年女性が切実な問いを投げ掛けた。政府は年金の受給開始年齢の引き上げを検討しているというが、大統領はどうお考えか。 これは重要な質問だった。プーチンが00年の就任以来、一貫して高い支持率を誇ってきたのも、1つには退職者にきちんと年金を支給し、老後の生活に対する国民の不安を払拭してきたからだ。前任者のボリス・エリツィンの時代には年金の支給が滞ることは珍しくなかった。 プーチンはテレビカメラを真っすぐ見据えた。「私は退職年齢の引き上げには反対だ」。人さし指を左右に振って、そう言い放つ。「私が大統領である限り、そんな決定は下されない

アメリカの大手書店チェーンではライトノベルがマンガと一緒に並べられている　Yukari Watanabe/Newsweek Japan ＜日本のライトノベルの英訳は「会話とキャラクターを中心に」読み進める、マンガのサブジャンルとしてアメリカでも人気が出始めた＞ 日本で非常に良く売れている「ライトノベル」のジャンルだが、2000年代にアメリカで翻訳出版として上陸したときには単発での成功はあったものの根付かなかった。いったん撤退したような形になったが、2014年に「再上陸」した後は売上を倍増させ、定着する気配を見せている。 アメリカには、ティーン読者を対象にしたYA（ヤングアダルト）という人気ジャンルがある。売上高が400億円近い巨大なマーケットで、ヒット作を出した作家の年収が25億円を超えることも少なくない。 YAはファンタジーやロマンスの内容が多いジャンルなので、日本の読者は翻訳された日本

世界各国で古くからある慣習だが、欧米ではほぼマイナーな存在だった「昆虫食」。だが、著名経営者が昆虫食ビジネスの新興企業に投資したり、欧州連合（EU）の域内で来年1月に食用昆虫の取引が自由化されたりと、状況は大きく変わりつつある。 アトランタ・ホークスでコオロギ入りのタコスが販売開始 「20年以内、あるいは15年以内に、人々の主要なタンパク源は昆虫になる」。そう語ったのは、米ハイテク大手シスコシステムズの会長、ジョン・チェンバース氏だ。2015年まで20年にわたり同社のCEOを務め、現職も来月に退くことを表明しているチェンバース氏は、11月上旬にカリフォルニア州で開催されたイベント「テコノミー17」でそんな予測を示した。 CNETの記事によると、同氏は昆虫食ビジネスを手がけるテキサス州の新興企業アスパイア・フード・グループに出資し、同社CEOのメンターも務めている。アスパイアはロボットを導入