Mary Jo Foley （Special to ZDNET.com） 翻訳校正： 編集部 2021-10-18 11:07 Microsoftは米国時間10月15日、「Windows 11」の新しいテストビルド「Build 22000.282」を「ベータチャネル」と「リリースプレビューチャネル」で「Insider」テスター向けにリリースした。このビルドには、AMDのCPUでパフォーマンスが低下する問題や、一部のユーザーの環境で新しいWindows 11のタスクバーではなく、古い「Windows 10」のタスクバーが表示される問題の修正などが含まれる。 AMDとMicrosoftは、特定のAMDプロセッサーを搭載したPCでWindows 11を実行すると、パフォーマンスが低下する場合があることを認めている。この問題は、ゲームに非常に深刻な影響を及ぼしただけでなく、計算負荷の高いそのほかの

同社は、Arm版Windows 10がx64エミュレーションによってx64アプリを動作できるようになるとブログで発表した。11月に「Windows Insider Program」で公開されるテストビルドにこの機能を追加するという。一般提供の時期については明らかにしていない。 現在、Windows 10 on Armでエミュレーション動作に対応できるのは32-bitのx86アプリだけだ。x64エミュレーションに対応していないことで、Windows 10 on Armデバイスで利用できるアプリの数は制限されていた。ただし、技術系ニュースサイトのNeowinが5月の報道で、MicrosoftがWindows on Armでのx64エミュレーションの開発が進んでいることを示唆していた。 同社は30日、Windows 10 on Arm向けに「Visual Studio」のコードを最適化したことも

この機能に対する取り組みは2018年11月に始まり、初期バージョンは2019年3月に限られた範囲でテストが始まった。 その間も、Chromeのタブグループ化機能の開発は続き、インターフェースの改良のほか、タブグループの色を選べる機能やタブグループ名を追加する機能、タブバー内でタブグループをドラッグして移動する機能など、ユーザーによる制御機能の改善が続いていた。

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます Microsoftは米国時間5月12日、月例セキュリティパッチ「Patch Tuesday」をリリースした。今回のパッチでは111件の脆弱性が修正されており、「Microsoft Edge」や「Windows」「Visual Studio」「.NET Framework」を含む12の製品が対象となっている。 今回対処された脆弱性の数は、3月の115件、4月の113件に続いて大きな数字となっている。 Microsoftは3月と4月の月例パッチで、悪用される恐れのあるゼロデイ脆弱性に対処しているが、今回のリリースにはそういった脆弱性に対するパッチは含まれていないようだ。 以下は、今回対処された脆弱性のうち、将来的にユーザーに対する攻撃として

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミックを受け、ビデオ会議システム「Zoom」のユーザーが爆発的に増加する前から、Microsoftは「Microsoft Teams」に対するZoomの脅威が増大していると考えていたようだ。 セキュリティとプライバシーをめぐってZoomが激しい批判にさらされている中、MicrosoftがTeamsのビデオ会議のプライバシーやセキュリティ機能について紹介している。Teamsを主力のビデオ会議アプリにする狙いがあるようだ。 新型コロナウイルスのパンデミックが発生する前、Zoomの月間アクティブユーザー数は約1000万人にすぎなかったが、同社は先週、リモートワークやリモートラーニングが増加し

モバイルの利用は年々増えているが、実はユーザーの4人に3人は、1日に10個以下のアプリしか使っていない。 スマートフォンには多くの場合、25個以上（人によっては50個以上）のモバイルアプリがインストールされているが、1日にアプリを5つ以下しか使わないユーザーも多いという。 ニューヨーク市に拠点を置く拡張位置情報プラットフォームを提供する企業Connecthingsが最近実施した調査「State of Mobile Application Usage」（モバイルアプリ利用の現状）では、モバイルアプリを制作している企業にとって有益ないくつかのトレンドが明らかになった。 この調査は、2018年第4四半期に、米国の人口構成を代表するよう抽出されたモバイルユーザー1034人を対象に実施された。 半数以上のユーザー（56％）は自分は新しい技術を素早く取り込んでいると考えており、技術の取り込みが早い人に

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 警察庁は6月14日、ユーザーに明示することなく仮想通貨発掘ツール（コインマイナー）をウェブサイトなどに設置した場合は、犯罪に当たる可能性があると発表した。実際に全国の警察が摘発を進めているが、違法性をめぐる見解から摘発に対する疑問の声も上がっている。 コインマイナーは、コンピュータのCPUなどのリソースを使用して仮想通貨の採掘（マイニング）を行うプログラムの総称。ここ数年は、サイバー犯罪者が新たな収益源として仮想通貨を標的にする傾向が強まっているとされ、メールや改ざんしたウェブサイトなどを通じて、ユーザーのコンピュータへ不正にコインマイナーを送り込む攻撃が急増している。コインマイナーを実行されたユーザーのコンピュータでは、CPUのリソー