「アタリマエ」で見逃しているデータが貴重かもしれない ある日突然「ワタシはオンナだよね」と妻が夫に言ったとしたら、どのような状況をイメージするべきでしょうか。常識的に考えれば「そうだよオンナだよ。それがどうしたの？」という返答はありえません。もしもこのような返答をすれば、かなり厳しい状況を引き起こしてしまうことは誰でも想定できるかと思います（笑） ここで読者の皆さんに質問です。このケースにおいて”かなり厳しい状況”という「想定」のトリガーになったものは何でしょうか？ 正確にブレークダウンするとすれば、尋ねる必要がないぐらい明白な事柄について「敢えて」確認を求めるということについての「違和感」がこのケースの「想定」のトリガーになっているわけですが、もしもこの時に「アタリマエ」という捉えかたをして違和感を持たずに看過してしまえば、潜在する危機に気づくことができないということになるでしょう。 ネ

グーグルは1月23日、求人情報を検索できる機能「Googleしごと検索」について、日本でも提供を開始したと、同日付のGoogle Japan Blogのエントリーにて発表した。 この機能は、ウェブ上の転職や求人情報サイト、企業の採用ページなどから求人情報を探し、検索結果に分かりやすく表示するというもの。すでにサービスされている米国では「Job Search」と呼ばれる機能となっている。 例えば「渋谷 バイト」、「本屋 アルバイト」、「パンケーキ シェフ 募集」のように、希望する職種やエリアなどを入力して検索すると、関連する求人情報が検索結果内に分かりやすく表示。そして任意の求人情報をクリック（タップ）すると、より詳細な求人情報が表示される。 ログインして検索を利用している場合には、気になる求人情報を保存したり、企業名や店舗名等で検索し「この検索に関するメール通知アラートをオン」にすることで

アプリダウンロード数も、社員数も知名度も右肩あがりのメルカリ。メルカリUS、メルカリUKと世界進出しグローバル企業となっていますが、日本発のフリマアプリです。しかし、フリマアプリの中でじつは後発のサービス。そんなメルカリをどう拡大していったのか。キーマンであるCOOの小泉文明氏の話を「THE BUSINESS DAY#2」で聴くことができました。 こちらの記事は2018年7月に開催されたメルカリのカンファレンスイベントのレポートです。 以下内容は全て小泉氏がお話したことをライターがまとめたものであり、質問はファシリテーターである日本経済新聞社編集委員の奥平氏によるものまたはそれを要約したものです。 フリマアプリとして後発だったメルカリ　最初に注力したのは「継続率」 じつはメルカリはフリマアプリでは後発なんですよね。フリル（現ラクマ）はメルカリがリリースされる1年前にすでにありました。フリル

相手の聞いてほしい話を引き出すコツ人には、「他者から承認されたい」という「承認欲求」があるもの（マズローの欲求階層説）。承認欲求が満たされると、心が癒されたり、自信がついたりするため、承認してくれた相手に対して親近感や安心感を抱くわけです。 たとえばいい例が、自分が聞いてほしい話を聞いてもらえた場合。それが、両者の関係性に好影響を与えるということです。 でも、そのメソッドを普段の会話に取り入れるにはどうしたらいいのでしょうか？ その問いに対する答えとして著者は、自分の話したいことを自然と話してもらえるようになるという「YESの法則」を紹介しています。 Y（You）、E（Excellent）、S（Space）の頭文字をとったもの。この法則を使うことによって、相手が聞いてほしい話を自然と引き出すことができるというのです。 Y（You）とは、「相手に意識を向ける」こと。しっかり意識を向け、さらに

「野心的な目標設定」だけでは失敗する――従来型の目標管理とOKRの違い 前ページの目標設定の例を再掲しました。ここでまず、目標の難易度に着目してみましょう。「１.」は、通常の企業において従来行われてきた目標管理です。評価を気にして保守的な目標が設定されることも多く、結果として企業は、本来果たしうる成長機会を逸することもあります。

首都圏を中心に、マーケティングサービス事業を展開する株式会社ドゥ・ハウスは、ECをはじめとした各種オンラインショッピングサービスやプラットフォームについてユーザーがどのように使い分けをしているのかを明らかにする調査を実施し、その結果を公表した。以下その内容を見ていく。 ＜調査概要＞ ・調査主題：「ECサイトの使い分け」に関するアンケート ・調査期間：2018年2月21日（水）～3月9日（金） ・調査手法：同社のリサーチサービス『なまごえ！』を活用 ・調査対象：20代～60代の男女 ・定量調査および定性調査： 【定量調査】弊社モニター1,000名に対し、アンケートを実施 【定性調査】WEBアンケートモニターの中から「楽天プレミアムやAmazonプライム等の有料会員に登録している方」と「メーカーのECサイトユーザー」を抽出して30名に定性調査（なまごえ！）を実施 普段使うECサイトは？【図1】

企業のマーケティング担当者が必ず一度は目にする4P分析。今回は4P分析に至るプロセスと基礎、実際の事例をベースにしたケーススタディを通して4P分析を実践するコツをつかみましょう。 4P分析の前ステップ 4Pとは、マーケティング戦略の立案・実行プロセスの1つである、マーケティング・ミックスに関連する要素であり、 Product（プロダクト：製品） Price（プライス：価格） Place（プレイス：流通） Promotion（プロモーション：販売促進） の頭文字をとってまとめられるものです。 マーケティング戦略の立案・実行のプロセスは、以下の6ステップとされます。 マーケティング環境分析と市場機会の発見 セグメンテーション（市場細分化） ターゲティング（市場の絞り込み） ポジショニング マーケティング・ミックス（4P） マーケティング戦略の実行と評価 参照：4Pとは｜MBAのグロービス経営大

お気に入りのブログやサイトの更新情報をいち早くゲットするために使われたりする「RSS」。「Feedly」のようなRSSリーダーを使用している方も多いのではないでしょうか？ しかし、一部のサイトやブログではRSSフィードがない場合があります。 そんな時は「Feed43」でそのサイトのRSSフィードを作ってしまいましょう。 英語のサイトですが、詳しく使い方を解説しています。 Feed43とは Feed43 : Convert any web page to news feed on the fly 一言で言うとRSSを自動生成してくれるサービスです。 日本語がなく全て英語で説明文が書かれているため、抵抗があるとは思いますが、HTMLの知識があれば比較的簡単に自作のRSSフィードが作れます。 このサービスをユーザー登録なしで使えるのも良いところ。登録ってなにか鬱陶しいですし… 無料版と有料版とあ

「現在、iOS最新版のシェアはどれくらいあるのか？」アプリを運営する時によく聞かれる言葉です。Appleでは開発者向けに、各バージョンのシェアを公開しています。そして、その割合の推移について …

多くの企業がデジタルマーケティングの取り組みを強化しているが、どんどん積み上がっていく施策に担当者が疲弊し、考える余裕をなくしているケースが多い。 そこでビービットが提唱するのは、顧客行動を可視化することで施策の効果を判断し、本当にやるべき施策を見極めることである。カスタマードリブン・マーケティングへの転換に成功した企業の事例を取り上げ、デジタル行動観察の重要性を説いた。 Web担当者フォーラムが開催したデジタルマーケターズサミット 2018 Winterで、ビービットの生田啓氏は、「カスタマードリブン・マーケティングへの転換は現場から！ 成功企業の取り組み」と題し、“デジタル情報観察”の重要性を解説した。 本当にやるべき施策を見極める処方箋デジタルマーケティングの現場では、多くの担当者が「忙しすぎて、新しい施策を考える余裕がない」という課題を抱えている。なぜそのような状況に陥っているのか

インスタ女子による「インスタ疲れ」や、メルカリのシェア倉庫化、YouTuberは「芸能人ではなく友達」など、スマホユーザー9つのトレンド（2017） 2017年に、若いスマホユーザーを中心にインタビューして、印象的だったユーザー行動やトレンドなどを９つまとめました。 <目次> １、メルカリの「シェア倉庫化」すぐ買ってすぐ売る ２、インスタ検索の高度化「バイト先・気温を調べる」 ３、インスタの価値は「写真を撮るまで」も含めた体験 ４、インスタ女子による「インスタ疲れ」とストーリーの浸透 ５、YouTuberが信用できるのは「芸能人ではなく友達だから」 ６、中国アプリの独自進化 ７、テクノロジーによる「国境や縛りのちょい溶け」 ８、動画コンテンツが破壊する「言葉のカベ」 ９、ジャンルや用途による「検索の分散化」 ※全体を正確に調査したものではありません、あくまで参考までにご覧ください。 １、メ

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AI、マシンラーニング、より洗練されたAPI接続プラットフォームが登場したことで　旅行者向けのあらゆるサービスにおいて検索のスピード、関連性、正確性が強化された。旅行会社およびリセラー（再販業者）は、これまで以上に効率的に顧客とコミュニケーションを取ることが可能になった。 ※この記事は、トラベルポートと米ニュースメディア「スキフト」のブランドコンテンツ制作部門「SkiftX」が共同制作したもの（オリジナル記事の詳細は文末に記載）。 テキスト、インスタントメッセージ、eメール、電話、ウェブ検索など、すべて一度に利用するにしても、その窓口は極めて狭く、オンラインで旅行を購入する人たちの関心を惹き付けるのは難しい。低コストなモバイル技術の爆発的な発達によって、消費者はいつでも、どこでもオンラインにアクセスできるようになった。その流れのなかで、膨大な数の航空会社やフライト、そして航空運賃の選択肢は