「ウチでアパートを建てれば、賃料を固定で保証します」。夢のようなトークで巧みに近づいてくる不動産業者と、高額の建築費を簡単に貸し出す銀行の融資担当者。彼らは決して、我々の味方ではない。 入居者が減っていく 「お持ちの土地を活かしてみませんか。アパートを建てれば、管理と入居者募集の手間はすべてこちらでお引き受けします。さらに、契約中の30年間は一定の家賃収入を保証します」 東京から電車を乗り継ぎ約2時間の中部地方の某県。県庁所在地からさらに車を走らせること30分ほどの町。この地で長年農業を営んできたAさん（80歳）の元を、大手不動産会社B社の営業マンが訪れたのは、いまから十数年前のことだった。 その頃、Aさんはちょうど老後のお金の算段を思案していた時期だった。 営業マンが持参した資料には、一般のアパートの家賃はこの先年々下がる一方だが、この会社の「サブリース契約」でアパートを建てれば30年後

敗戦とともに崩壊した「満州国」では、地獄絵図としか表現しようのないほど、飢えと暴力、そして絶望が蔓延した。孤立無援の満洲開拓団は次々と、集団自決に追い込まれていった。 そのとき、ある開拓団の男たちは、ひとつの決断を下した。現地の暴民による襲撃、ソ連兵による強姦や略奪から集団を守り、食料を分け与えてもらう代わりに、ソ連軍将校らに結婚前の乙女たちを「性接待役」として差し出したのだ。 犠牲となった「彼女たち」は、日本への引き揚げ後もこの忌まわしい記憶をずっと胸の内にとどめていたが、70年が経ち、その重い口を開いた――。ノンフィクション作家・平井美帆氏の特別寄稿。 託された詩 忘れられない詩がある。後半のカタストロフィーと対比を成すかのように、詩は明るい朗らかな一節からはじまる。 ≪十六才の　春の日に 乙女の夢を　乗せた汽車 胸弾ませて　行く大地 陶頼昭に　花と咲く≫ 「乙女の碑」と題された詩を書

ここ半年ほど、日本では中国の社会のスマート化が驚きをもって報じられるケースが増えている。いまや中国のスマホ普及率は58％で（日本は39％）、都市部だけなら９割以上に達するという「スマホ国家」。大都市圏を中心として、QRコードの読み込み機能を使ったスマホの電子決済も、個人経営の商店や街角の屋台にいたるまで広く普及している。 ゆえに急成長を見せているのが、シェア自転車やタクシー配車アプリなどの、スマホを介したさまざまな便利なサービスだ。米国のスマート出前サービス「UberEATS」の中国版である「美団外売」もそのひとつである。ユーザーはアプリを使って、現在地の付近にある多数の登録店から料理の取り寄せができる。他にも「餓了么」「百度外売」など各社がしのぎを削る。 従来のように各店舗に直接電話を掛ける面倒がなく、ポータルサイト上でメニューをじっくり見てから注文できるため、食へのこだわりが強い中国人

2020年、日本人女性の半数が50歳以上に。2035年、男性の３人に１人、女性の５人に１人が生涯未婚に――少子高齢化が止まらない日本の未来に、いったいどんな事態が待つのかを年代順に描き、16万部を突破した『未来の年表』。その著者で人口政策の専門家・河合雅司氏が、このたびの第３次内閣改造に際して、少子化への無策ぶりを嘆く。 「家族の歴史」が途切れる お盆休みの時期、親族が集まってお墓参りをする人も少なくないだろう。新幹線の混雑や高速道路の大渋滞もまた、〝夏の風物詩〟といったところだろうか。 だが、こうした光景もいつまで続くか分からない。少子高齢化の影響で、最近では親族が極端に少ないというケースも増えてきた。親族の中に子供がひとりもおらず、「一番若い人でも40代半ば」などといった例も珍しくなくなった。 言うまでもなく、自分がこの世に存在するのは、先祖がいたからである。代々引き継がれてきたそんな

発見された晩年の肉声 「ちょうどけさ六時に『暁の寺』が完成したんですよ。第三巻がやっと完成した。」――三島由紀夫（『告白 三島由紀夫未公開インタビュー』p.7） 三島由紀夫の晩年の肉声の記録としては、文芸批評家の古林尚による、自決1週間前（1970年11月18日）のインタヴューが有名である（『三島由紀夫 最後の言葉』新潮社）。自衛隊市ヶ谷駐屯地での最後の「行動」を目前に控えた時期だけに、三島の文学、思想を理解する上でも非常に価値が高い。 古林は、元々三島文学に批判的だったらしく、三島もそれを意識してか、幾分構えつつ、慎重に言葉を選びながら自らの小説家としての歩みを総括するような話をしている。 今回TBSで発見されたインタヴューは、それに対して、1970年2月19日収録と、死までまだ9ヵ月ほどを残しており、またインタヴュアーのジョン・ベスターが、短篇「海と夕焼」と本書併録のエッセイ『太陽と鉄

筆者は前回掲載記事で、退職後の選択肢として、退職金で会社を買うことを薦め、逆に多くの人がやりがちな「退職後の飲食店経営」については否定的に書いた。これには、大きな反響が寄せられた。 （『60過ぎたら、退職金で会社を買いなさい～500万円で優良企業の社長になる方法』→http://gendai.ismedia.jp/articles/-/51636） （『世の中には500万円で買える会社がこんなにあった！～500万円で優良企業の社長になる方法』→http://gendai.ismedia.jp/articles/-/51638） 特に、規模を問わず飲食店を経営したことがある人たちからは、本記事を読んでこぞって「その通りだ！」という反応を示してくれた。 それでも、脱サラや退職を機に飲食店をはじめたいと思っている人は、後を絶たない。自分好みに味付けした食事を出す店や居心地の良い空間を作りたいと思

管理人はいるのが当たり前――そう思い込んでいる人ほど、彼らが普段、どれほど面倒事を引き受けてくれているかを知らない。いざいなくなったとき、待ち受けているのは絶望的な現実だった。 ヒビが入った窓ガラスも放置 埼玉県川越市。JR川越駅から徒歩20分ほどのところに、築約40年のAマンションがある。 「正直、身体がしんどいので、ここらで辞めさせてもらいます」 20年以上にわたりこのマンションの管理人を務めていた70代の女性が突然いなくなったのは、この4月のことだった。 Aマンションの管理組合理事長を務める60代の男性住民が言う。 「その管理人さんはもともと管理会社から派遣されていたのですが、長年修理や管理を一手に引き受け、住民からの信頼も篤かった。会社を定年退職されたのを機に、管理組合と直接契約し、引き続き務めてもらっていました。 それが、昨年あたりから『私も歳だし、この仕事はキツい』と何度か相談

2020年、女性の半数が50歳を超える。2024年、全国民の3人に1人以上が65歳以上になる。2033年、3戸に1戸が空き家になる。2040年、自治体の半数が消滅する――将来の人口を分析してみると、日本の未来はかなり正確に予測できるのだ。政府や政府関係機関の各種データを長年、膨大に集め、丹念に分析してきた人口政策の専門家で、このたび『未来の年表』を著した河合雅司氏が、人口減少ニッポンの「不都合な真実」をあばく。 呑気な人々 日本が少子高齢社会にあることは、誰もが知る「常識」である。だが、その実態を正確にわかっている日本人は、いったいどれくらいいるだろうか？ 私は仕事柄、国会議員や官僚、地方自治体の首長、経済界の重鎮たちと接する機会が多いのだが、政策決定に大きな影響力を持つ彼らであっても、正確にはわかっていない。 人口減少問題への対策を担う閣僚からしてそうである。たとえば、地方創生担当相の山

物理学者製造装置 私がはじめてこの本を手にしたのは、たしか小学6年生のときだったと思う。ニューヨークの現地校から東京の小学校に転校してきて、漢字が読めずに不登校になりかけていた。 熱が出た（あるいはお腹が痛い）とウソをついて学校を休んだ日は、暇にまかせ、英語の本を読みあさっていた。 自分が所有する子ども向けの本は何度も読んでしまい、父親の書斎の本棚をながめていて、たまたま古びた表紙の本を手に取り読み始めた。それが英語版『フラットランド』だったのだ。 この本は、現実世界に適応できずに苦しんでいた私にとって、数学的な空想世界への「不思議な旅」となった。それで不登校が解消されたわけではなかったが、ある意味、私にとっての救いの書でもあったのだ。 この本を読んでから、私は「次元」について興味が出始め、アインシュタインの4次元世界、すなわち相対性理論を真剣に学びたいと思うようになった。 そして、気がつ

どの指標をとっても退潮の一途 「なにを今さら」と大学などで研究している人たちは思っただろう。それに対して、一般の人たちは、「えっ！そうなのか」と驚かれたに違いない。 英科学誌ネイチャーに、日本の科学研究がこの10年間で失速していることを指摘する特集が掲載された。 ブレーキがかかった、などという生やさしい状況ではない。飛行機ならば今すぐ手を打たないとクラッシュしかねない失速状態にまで追い込まれていると言われたのだ。 論文データベースScopusによると、15年までの10年間に、世界中では論文数が80％増加しているのに、日本からの論文は14％しか増加していない。 特に、コンピューターサイエンス、私が関係する生化学・分子生物学、そして、驚いたことに、日本の得意分野といわれる免疫学で、その傾向が顕著である。 数が減っても質が保たれていればまだしもなのだが、ネイチャーが選定した各分野の超一流雑誌への

先日公開した「ルポ・大学解雇」(http://gendai.ismedia.jp/articles/-/51247)では、近年、学校側の一方的な通知によって大学教授らが解雇されるケースが増加していることを指摘した。 今回は、国立大学法人・宮崎大学のケースを追う。同大学で教鞭を振るっていた准教授が、身に覚えのない「セクハラ」「パワハラ」で突然解雇されてしまった。裁判の結果、この解雇が不当なものであることが認められたが、その裁判資料からは「捏造」というほかない、あまりに強引な大学のやり方が明らかになる。 ジャーナリスト・田中圭太郎氏のリポート。 身に覚えのないハラスメントで懲戒解雇 宮崎大学の准教授のAさんは、2012年4月に約8年間勤めた同大学を退職し、公立大学法人・都留文科大学（山梨県）の教授に就任することが決まっていた。准教授から教授になること、新たな立場と環境で研究活動ができることに期

勉強させられてかわいそう？ 毎年2月は受験のシーズン。中学受験、高校受験、大学受験と多くの少年少女が、勉学に励み、その成果を試しています。 今年もまた多くの受験生が真剣勝負に挑んでいますが、近時、世間的に大きな話題となったのは女優・芦田愛菜の名門中学合格の件でしょう。 やれ偏差値70だ、やれ芸能活動禁止でどうする？　と、かまびすしく騒がれていましたが、マスメディアの反応は、女優業と学業を高いレベルで両立した彼女への賞賛の声が比較的多かったように思います。 しかし、その受験のために「一日最高12時間勉強した」ということに対しては、やや「可哀想」ともとれるような声がいくつかあったのが気になりました。 すでに女優で確固たる実績を残しているということもあって（フリップをめくるたびに「くあー」「うあー」と叫んでいた宮根誠司をのぞいて）テレビなどではその勉強習慣をdisるトーンは控えめでしたが、一部ネ

鮮やかすぎる手口 凄腕の地面師が逮捕された。 ここ数年、地面師グループのリーダーとして都内近郊に出没、私が把握しているだけで4件の架空不動産売買で約25億円を詐取した。警視庁捜査2課の調べが続けば、さらに被害金額が積み上がるに違いない。 宮田康徳容疑者（54）――。 都内各地で何社も経営するが、その多くはペーパーカンパニー。調査会社の報告書によれば、1985年に大学を卒業して損保会社に入社。不動産業に転じて、99年に会社経営者となり、その後、不動産売買、ホテル運営会社、米ハワイ州不動産会社の販売代理店、医療コンサルタントなどを経営するものの、「各社とも実態把握できない」という。 少なくとも4～5年前からは、グループを組んで「成りすまし犯」を用意、偽造書類等で売買代金を詐取する地面師が本業になっていた。 2月13日の逮捕案件は、墨田区の80代の女性が所有する土地や建物について、各種書類を偽造

「虐待夫婦」ができ上がるまで 東京都足立区に暮らす夫婦は、3歳の次男をウサギ用ケージに監禁し、殺害。夫婦は長男や長女とともに森へ行ってその子の遺体を埋めた。その翌日、夫婦は家族で東京ディズニーランドへ遊びに行き、約1週間後には6番目の子供を出産した――。 このように事件のあらましを書けば、どうしてこんな鬼畜のような夫婦が存在するのかと思うはずだ。普通であれば、どちらか一方が子供の虐待を止めるのではないか。あるいは、祖父母や叔父叔母が介入するのではないか、と。 だが、そうしたセーフティーネットが機能しないからこそ、凄惨な事件が後を絶たないのだ。 日本小児科学会の「子どもの死亡記録・検証委員会」の発表では、虐待で殺されている子供の数は、推計で約1日1人にのぼるという。ニュース報道においても、毎月のように凄惨な虐待事件が報じられている。 どうしてこのような「鬼畜夫婦」は生まれるのか。 私は『「鬼

白骨化した変死体が… 福岡県・福岡市博多区。JRの博多駅から徒歩10分ほどの裏通りに面した、築40年超のAマンション。 年季が感じられる灰色の壁と、塗装が剥がれて何が書いてあるのか判別しにくいマンション名のプレートを除けば、一見、どこにでもあるような古びた建物に見える。だが、ここは、「スラム化マンション」として全国的に有名になった物件だ。 近隣の不動産を取り扱う業者が言う。 「かつて、このマンションは中流の家庭が入居するごく普通の物件でした。それが、地上げ屋と住民の対立から、入居世帯の過半が不在となり、結果的に管理組合の機能が麻痺してしまった。 共用部の電気代の支払いが止まって、エレベーターは動かなくなり、屋上の貯水タンクへの水の供給が停止。居住が不可能になりました。 多くの住民が出ていってしまい、浮浪者や不審者のたまり場となり、荒れに荒れた。不審火による火災が発生して全焼した部屋が丸焦げ

「マスゴミ批判」がこの国にとって「百害あって一利なし」である理由 プロパガンダ社会になっていいんですか？ 時代の的を射た「ポスト真実」 「今年の言葉」とはかくあるべし。そう言いたくもなる。オックスフォード大学出版局は、11月中旬、2016年に注目を集めた言葉に「ポスト真実」（post-truth）を選んだと発表した。どこぞの「流行語」とは比べものにならぬ、衝撃的だが、時代の的を射た言葉である。 客観的なデータや事実よりも、感情や個人的な信条へのアピールが、世論形成に大きな影響を及ぼしてしまう。「ポスト真実」は、そんな状況を指し示す。ブレグジットやトランプ現象を通じて、英語圏で使用頻度が急増したという。 もちろんこうした問題は、大衆社会の負の面として昔から認識されてはいた。ただ、SNSの時代になってそれが可視化され、より目立つようになった。 インターネット上には、政治家（だけに限らないが）に

普及のナゾにふたつの理由 和室での法事や会食、茶事など様々な場面で必要な「正座」。椅子とテーブルに慣れた現代人にとっては、畳の間での「正しい姿勢」と言われても、苦手な人が大半だろう。 だが、ご安心あれ。日本人が古来より正座していたかというと、それは大間違い。礼儀作法の上で正座が定着したのは、ほんの100年ほど前のことだったという。 そもそも両膝を折って腰を下ろす座り方は、かつて「かしこまる」と呼ばれ、庶民が貴人の前で平伏する際など限られた場面での姿勢であった。時代劇などで見られる、奉行所のお白洲に呼ばれた町人の姿を想像してもらうといいだろう。 逆に、今では行儀が悪いイメージの強い「あぐら」は、かつて「安座」と呼ばれ、江戸時代以前には大名の正しい座り方として認められていた。正座のイメージがありがちな茶道においても、千利休は、あぐらをかいて茶を点てていたのである。 では何故、「かしこまる」が正

特攻。「十死零生」の作戦はなぜ生まれたのかを探る本連載。最終回は、次第に「成功率の低い作戦」と判明していく中で、それでもなぜこの作戦を止めることができなかったのか。その「謎」を紐解く。毎日新聞・栗原俊雄記者のスペシャルレポート。 （前・中篇はこちらから　http://gendai.ismedia.jp/list/author/toshiokurihara） 「お前ら、覚悟しろ」 「特攻隊を志願しましたか？」 筆者がそう問うと、江名武彦さん（1923年生まれ）は答えてくれた。 「いえ。意思を聞かれることはありませんでした」 早稻田大学在学中の1943年12月、江名さんは学徒出陣で海軍に入った。航空機の偵察員となり、茨城県の百里原航空隊に配属された。前任地の静岡県・大井海軍航空隊から百里原に到着したとき、上官が言った。 「お前たちは特攻要員で来たんだ。覚悟しろ」 特攻隊員になるかどうか、聞かれ

米共和党のキングメーカー 米大統領選が刻一刻と近づいているが、「米共和党のキングメーカー」の異名をとるヘッジファンドのCEOが、今年、アルゼンチン政府との世紀の金融バトルを制したことは日本ではほとんど報じられていない。 この人物は、米大手ヘッジファンド、エリオット・マネジメントの創業者兼CEOのポール・シンガー氏（72）である。 ニューヨーク生まれのユダヤ人で、ハーバード・ロースクールを卒業後、準大手投資銀行DLJ（Donaldson, Lufkin & Jenrette ）の不動産部門の社内弁護士として働いたあと、30代前半で自分のヘッジファンドを旗揚げした。 Forbes誌の推定で個人資産は22億ドル（約2300億円）。息子がゲイで、同性婚法成立運動にも力を注いできた。 また共和党に対する大口献金者で、ジョージ・Ｗ・ブッシュ、ルドルフ・ジュリアーニ（元ニューヨーク市長）、ミット・ロムニ

田舎の工場で発売前のCDを盗んでいた労働者、mp3を発明したオタク技術者、業界を牛耳る大手レコード会社のCEO……。 CDが売れない時代を作った張本人たちの強欲と悪知恵、才能と友情を描いた話題作『誰が音楽をタダにした？ 巨大産業をぶっ潰した男たち』（早川書房）より、イントロダクションを特別公開！ この音楽はどこから来たんだ？ 僕は海賊版の世代だ。 1997年に大学に入った時、mp3なんて聞いたこともなかった。 初めての学期末に、2ギガバイトのハードドライブに海賊版の曲を何百と詰め込んだ。卒業する頃には、20ギガバイトのドライブ6台がぜんぶ満杯になった。 2005年にニューヨークに引っ越した頃には、1500ギガバイトの音楽を集めていた。アルバムにするとおよそ1万5000枚だ。再生待ちに1時間はかかったし、アーティストのアルファベット順に曲を並べ替えたら、ABBAからZZトップまで聞き終わるの