セクシー女優の深田えいみ(26)が10日までにYouTubeチャンネルを更新。前事務所時代の給料をめぐって8000万円の追徴課税を受けたとの一部週刊誌報道について真相を明かした。 【写真】公開した、純白ビキニ姿の美バスト強調ショット 深田は筋肉系ユーチューバーぷろたんとのコラボ動画で、今年2月の報道に言及。「アレが発覚したのが1年前くらいだったんですよ。それが掘り出されて。ずっと隠してたんだけど、『ああ、ついに掘り出されちゃったな』みたいな感じ」と、報道される1年前に税務調査で申告漏れを指摘されていたことを明かした。 報道された時点ではすでに完納していたというが、「その時はめちゃくちゃ大変で、ボロ泣きですよ。いきなり国税が(チャイムを)ピンポンピンポンって来て。私のケータイにも非通知のやつがずっとかかってきて…」と国税局の調査を受けた当時を回想した。 深田は18歳でデビューして以来、給料は
電気自動車(EV)ブームが失速している ──。 テスラは4月2日、2024年1~3月の販売台数が38万6810台になったことを発表した。前年同期の実績が42万2875台だったことを考えると、前年比で約8.5%減と大きなマイナスだ。イーロン・マスク氏の言動による影響との見方もあるが、EVが「思ったより伸びない」状況はある程度市場全体に広がっているようにも見える。 【全画像をみる】まさかの「ガソリン車」の需要増。EV失速は顕著か、消費者の拭えぬ懸念 2023年後半から失速のEVJETROが発表したレポートによると、2023年のアメリカの新車販売台数は1561万6878台。このうち、BEV(バッテリーEV)やPHEV(プラグインハイブリッド)、FCV(燃料電池車)を含む「クリーンビークル」の販売台数は、前年比で約5割増。シェアでも9.3%に達するなど好調に推移していた。ただ、2023年後半にかけ
長きにわたって続いたスニーカーブームが突如として終焉を迎えた。消費の中心地であるアメリカを筆頭に、ヨーロッパでも販売不振が鮮明になっている。ブーム終焉に喘いでいるのが、業界トップのナイキと第2位のアディダスだ。栄華を誇った2社が中期的に低迷する可能性もある。 【画像】スニーカーバブルを生み出し、投機対象にまで押し上げた世界的スポーツブランド ナイキが減収見通しという衝撃ナイキの2023年12月-2024年2月の売上高は124億ドルだった。前年同期間比でわずか0.3%の増加である。2022年12月-2023年2月は14%の増収と力強く伸びていた。2桁増で好調だったナイキの売上高は、2023年3月からピタリと止まってしまう。 2023年3-5月の売上高は前年同期間比2.0%、2023年6-8月は0.5%増と失速が鮮明になっていたのだ。 ナイキは上期(2024年6-11月)の減収見通しを発表した
車内でも動画鑑賞を楽しみたいけど、Wi-Fiの契約や接続などが面倒……という方におすすめしたいのが、Wi-Fiルーター搭載の「APPCASTⅢ」。これ1台で完結し、車内のネット接続+カーナビでYouTubeなどの動画や音楽を楽しめるようになります。 業界初(メーカー調べ)となるSIM契約不要のCloud SIMテクノロジーを搭載した、「APPCASTⅢ」。初回は10GB(電源を入れてから30日間有効)が付いているためクルマに接続してすぐYouTubeやNetflixなどを楽しめます。 Android12が搭載されており、スマホと同じくタッチ操作が可能。また、付属のキーボード付きエアマウスを使った操作にも対応しており、後部座席から画面を切り替えられます。
報告見解プラスチックごみが減ることで環境への負荷が軽減されるというメリットはあるが、レジ袋がプラスチックごみ全体に占める割合は2〜3%と微々たるもので、環境問題の根本的…もっと見る
ネットショッピングでの「配達の時間指定」は、積極的に利用したほうがいいのだろうか。物流ジャーナリストの坂田良平さんは「再配達を減らせるので配達現場にとっていいと思われがちだが、配達員のキャパシティをまったく考慮せずに受け付けているため、逆に大きな負担になっている」という――。 【写真】amazonの「置き配指定」では意外な選択肢も… ■配達員の傷口に塩を塗り込むひとこと ECや通販、あるいはメルカリ等の個人間売買のときに、時間指定配達を指定しているあなた。 実は、時間指定配達は、配達員の負担になるケースがあることをご存じだろうか? また中には、指定した時間から遅れた配達員に対し、「午前中指定だったのに、ずいぶんとのんびりだったんですね」などと、配達員に嫌味を言った経験がある人もいるかもしれない。 配達員は、配達に出発する時点で、ほぼ100%、「これは時間指定に間に合わないかもしれない……」
【ニューヨーク時事】ストレスの少ない環境で家畜を育てる「アニマルウェルフェア(動物福祉)」を巡り、米西部カリフォルニア州の法規制が畜産業界に波紋を広げている。 【写真特集】愛嬌たっぷり、癒やしの動物ワールド 飼育方法の基準を満たさない豚肉製品の販売を州内で禁じることが柱で、対応には畜舎の改造費などがかさむため、生産者は悲鳴を上げている。 同州が提案した規制法は、2018年の住民投票で承認された。反発した生産者団体が訴訟を起こしたが、連邦最高裁が23年に規制法を支持する判断を下したことを受け、今年1月に完全施行された。 規制では生産者に対し、妊娠中の母豚が自由に動き回れるよう1頭当たり少なくとも2.2平方メートルの面積確保を義務付けた。カリフォルニア州内での豚肉やベーコンの販売には、第三者機関から認証を得て基準を順守している証明が必要となる。全米で人口が最も多い同州は消費する豚肉の9割を州外
iPhoneユーザーは今すぐ設定を確認しよう(PixieMe / Shutterstock.com PixieMe / Shutterstock.com) 自分のiPhoneにこの危険な設定がないかをチェックし、デバイスやデータへの脅威を削除するのには30秒もかからない。新たな警告に従い、今日にでも対処を行ってほしい。 アップルユーザーに対して、iPhone上の不正なVPNやデバイスプロファイルの危険性に関する警告がアジアで出ている。「ユーザーは、偽のウェブサイトやSMSメッセージ、悪質なマルウェアへのリンクを通じて、不審なアプリをインストールするよう騙された可能性があります」。ほとんどのユーザーにとってリスクは低いが、デバイスのチェックにかかる時間は30秒もかからないため、時間をかける価値は十分にある。 この最新のニュースは、ユーザーが騙されてマルウェアをインストールさせられて銀行口座に
非表示・報告このユーザーのコメントを非表示にする今後このユーザーのコメントは表示されなくなりますこのコメントを報告するまず初めに、日本の電力を維持されている全ての関係者の方々に敬意を表します。その上で一点厳しいことを申し上げたいと思います。それは、我々が支払っている「燃料費調整額」は、電力会社の利益のために支払っているのでは無いという事です。 我々だって、昨今の国際情勢を踏まえたエネルギー価格や、為替変動による燃料費の高騰は理解しています。なので、燃料費調整額についても、受け入れざるを得ないと思っていました。 昨今の物価高騰により、発電所や電柱保守といった、現場で働く方々の給与を確保する必要性もあると思います。それも理解しています。 ただ、それはあくまでも電力を維持するための必要費用としての理解であって、電力会社の利益を目的とする物ではありません。 利益が生まれるのであれば、利用者に対する
ウール 毛を刈るだけでしょ? ってよく言われるウール。しかし、毛刈りはやさしくは行われない。多くの人が観光牧場での毛刈りの様子をイメージしているのだろうが、それは別世界の話だ。 オーストラリアの農場でも、英国の農場でも、スコットランド農場でも、毛刈り作業員は、羊を殴りつけ、踏みつけ、蹴り飛ばし、切りつけ、振り回している。毛刈りを乱暴に行うため、羊たちは毛だけでなく皮膚や睾丸なども一緒に切り取られる。 毛刈りが終わった後は傷だらけであったり、立てなくなって毛刈り小屋から這って外に逃げ出そうとする羊たちの姿がある。ありとあらゆる虐待が行われていることが、100以上の農場の調査で明らかになっている。 特にオーストラリアのウールは、皮膚の面積を大きくするために品種改変で皮膚がひだ状になっているため、お尻付近のひだの間に糞がたまり、うじが湧く。それを防止するために幼齢のときにお尻の皮膚と肉を切り取る
「人食いバクテリア」とも呼ばれる劇症型溶血性レンサ球菌感染症の2023年の患者報告数が過去最多となった。急激に症状が進み、致死率は3割とされる。病原性や感染力の高い株が国内でも相次いで確認されており、感染の拡大が懸念されている。厚生労働省は17日、患者から採取した検体の解析を進めるよう自治体に依頼した。 【図表】多様なコロナ後遺症 国内発生4年 不明だった実態、徐々に明らかに 国立感染症研究所(感染研)によると、23年の患者数は941人(速報値)。新型コロナウイルスの影響でここ数年は減っていたが、過去最多だった19年(894人)を上回り、1999年の調査開始以来最多となった。 主な病原体はA群溶血性レンサ球菌という細菌で、一般には子どもを中心に咽頭(いんとう)炎を起こす。ただ、感染すると年齢を問わずまれに劇症化することがある。30代以上が多く、高齢者が大半を占める。 劇症型の初期の症状は咽
1月2日に発生した海上保安機とJAL機の衝突事故では、JAL機の乗員・乗客379名全員が生還したことから、機長とCAを含む乗務員のプロ意識の高さが賞賛された。その一方、2匹のペットが受託手荷物扱いされ、救出する余裕がなく犠牲となったことが石田ゆり子ら著名人も含む論争になったのである。 【写真】ネットニュース編集者・中川淳一郎氏がこよなく愛するペット・クワガタ ペットは家族の一員ということで、「同伴搭乗を求める声が加速」といったネット記事も登場した。賛成派・反対派の言い分は平行線を辿った。賛成派は「追加料金を払えばいい」「ペットだって大事な家族」「うるさくしないよう育てている」「モノ扱いがそもそもおかしかった。海外にはすでに同伴搭乗サービスはある」といった点が主張だ。反対派は「人間の席が一つ減る」「アレルギーが苦しい」「そもそも客室は人間のためのもの」「ペットを持ち出そうとする客がいたせいで
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