「何とか歯を残したい」。そんな気持ちで「削る治療」を選ぶ人は多い。しかし、一度歯を削ると、口のなかどころか、全身が蝕まれることをご存じか。 削るとより悪化する 「これまで虫歯の治療と言えば歯を削ることでした。しかし、その考え方はもう古い。安易に虫歯を削ってしまうと、むしろ症状が悪化し、歯を抜かざるを得ない状況につながることが明らかになってきているのです」 こう語るのは、小峰歯科医院理事長の小峰一雄氏。埼玉県で開業して35年以上。歯科医療のプロフェッショナルだ。 虫歯になったら患部を削り、詰め物をしてもらう。小さな虫歯であっても見つければ即座に削る。それがいままでの「常識」だった。しかし近年、歯を削ることが、むしろ口腔内に悪影響を与えるという考え方が有力になっている。 さらに、後述する通り、小峰氏によれば、虫歯は削らなくても、自然治癒によって症状を改善することができるというのだから驚きだ。

ビットコインについては、一時は220万円にまで達した価格が、昨年12月下旬以降160万円前後に急落しており、バブルが一つの節目を迎えたとの見方が出ている。また、前回の記事（2017年12月11日「狂乱のビットコインが抱える『構造的リスク』」）で述べたように、ビットコインには中長期的に「時限爆弾」ともなりうる構造的な課題が潜んでいることから、その将来性については、懐疑的な声も少なくない。 しかし、ビットコインの限界が露わになりつつある現在の状況を見て、ビットコインとセットで期待を集めてきた「ブロックチェーン」も「終わり」だと考えると、今後数年で加速度的に進む、経済・金融の激変に乗り遅れてしまうかもしれない。 たとえビットコインが終焉を迎えても、ブロックチェーンには依然として、金融のシステムを根底から覆す可能性が秘められているのだ。今回はその仕組みと、最新の取り組みについて簡単に解説したい。

みずほショック みずほフィナンシャル・グループ（FG）が向こう10年で1万9千人の人員削減を行うと発表した。他のメガバンク2行も数千人単位の人員削減方針を発表している。 みずほFGの削減人数が多いことは、同行の経費率が高いことを踏まえると、証券市場関係者の間では「やっぱり」という反応なのだが、海外業務を収益源にできるメガバンクでもこれだけの人員削減が当然視されるのだから、こうしたビジネスを持たない地方銀行などの銀行と銀行員に掛かっている圧力は相当のものだろう。 メガバンク各行は、AIやいわゆるフィンテックと呼ばれるような各種のテクノロジーを含む広義のIT化によって、行員の仕事を置き換えて行く方針だ。これらのテクノロジーの多くが近年急速に進歩していることを踏まえると、銀行員が不要になるスピードは、大方の想像を上回るものになる可能性がある。 わが国の銀行は、現在、（1）長期金利を含めた金利を下

レプチンとは、食欲を抑制するホルモンのことで、脳に満腹感を感じさせます。ところが、レプチンが分泌されているのにもかかわらず、食欲の低下がみられなくなる状態がレプチン抵抗性です。 通常のマウスにレプチンを投与すると、エサを食べる量が減って体重も軽くなるのですが、寝ているはずの時間にエサを与えたマウスは、レプチンを投与しても、その効果がまったくなくなったというのです。 たった1週間で、レプチン抵抗性が引き起こされたことは、大石さんのような専門家にとっても驚きだったそうです。 「レプチンは、エネルギー消費にも関係しているため、基礎代謝が下がって肥満になるというメカニズムも考えられます。 不規則な時間に食べると太ることは、経験的には誰もが知っていても、その具体的なメカニズムについては、これまでほとんど何もわかっていませんでした。その謎に迫ることができる、とても面白い結果だと思っています」 夜中に少

財源不足が〝言い訳〟になってはならない ところが、この点においても安倍政権の姿勢を見ると、首をかしげざるを得ない。歴代政権も同じではあったが、財源不足を理由に、おざなりの対策でお茶を濁し続けているのだ。 政府や与党は「新規財源がなければ、予算のつけようもない」と公言してはばからない。消費税増税に逃げ込み、「増税が先送りされたから、やりようがない」と決め込んでいる。財源不足を免罪符として開き直っている印象すら受ける。 少子化とは、国家を根底から揺るがす「静かなる有事」である。財源不足を〝言い訳〟として後回しにされることがあってはならない。 逼迫した国家財政を考えれば、青天井に投入せよとは言わない。ただ、国の意志として真っ先に国家予算を確保し、少子化対策に取り組むのが政治を担う者の責務であろう。財源が足りないなら、他の事業を廃止、縮小してでも税財源を獲得すべきだ。 税財源の確保を諦めたのだろう