TBS「世界・ふしぎ発見!」来年3月で終了 38年の歴史に幕 草野仁「驚異的な航海を終えることに」
迷譚亭小南・怠惰な偶像 @thor_delta_1 「世界ふしぎ発見」のレギュラー放送が終了するらしい。 なんでも海外ロケのコストをスポンサーが負担できなくなったそうで、こういうところにも国力の衰退(大げさ?)を感じる。 結構好きな番組だったのに。 2024-01-31 21:21:02 リンク ORICON NEWS TBS『世界ふしぎ発見!』来年3月でレギュラー放送終了を発表 4月以降は「特番として放送予定」 ニュース| TBSテレビは6日、長寿番組『世界ふしぎ発見!』(毎週土曜 後9:00)を来年3月をもってレギュラー放送終了すると発表した。37年半の歴史に幕を閉じる。以降は、特番として放送するとした。 同局は「この番組は、1986年4月19日の初回放送から現在まで37年半にわたって放送を続けてきました。番組スタートから長らく司会を務めていただいた草野仁さんをはじめ、番組を毎回盛り上
食材や料理を温めたい時、電子レンジは大活躍。 大体の場合、熱が通りやすいよう料理にラップをかけてから、加熱していることでしょう。 もはや、電子レンジの加熱とラップはセットのような感覚かもしれません。 しかし、料理によってはラップをしないほうがいいことを、あなたは知っていますか。 電子レンジの加熱、ラップが必要かをチェック! 家電などを扱う、日立グローバルライフソリューションズ株式会社(以下、日立)は、自社のウェブサイトで『よくある質問』を紹介しています。 その中には、温めの時にラップが必要かを尋ねる質問がありました。 日立の回答は、ラップの効果から「調理や食品によって異なる」というもの。 ラップをすると、水分を逃がさず蒸らすことができるため、しっとりと仕上げたい冷凍食品や冷凍ご飯などに向いているそうです。 また、加熱した際に汁が弾けやすい、タレのかかった食品、カレーやシチュー、肉じゃがなど
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 日立製作所(日立)は、Amazon Web Services(AWS)上で構築可能な超高速データベースエンジン「Hitachi Advanced Data Binder」(HADB)のベストプラクティス構成(検証済みのシステム構成)の提供を開始した。 この構成は、「Amazon EC2」のインスタンス選定方法や、「Amazon S3」、「Amazon EBS」のボリューム構成・設定をDBデータの容量別にパターン化している。また安価なAmazon S3をDBデータ格納に利用するとともに、処理性能を向上させるため高速なAmazon EBSをDBデータのキャッシュとして利用する。これによりストレージのコストを抑えられるとしている。 この構成を
富士通やNEC、日立製作所など、ITベンダー大手が一斉に「オファリングビジネス」への転換を始めた。企業ごとの個別開発から共同利用型のサービス提供へビジネスモデルを大きく変える。第1回はオファリングビジネスとは何かを明らかにする。 札幌医科大学附属病院は2023年9月、患者と診療データなどを共有するシステムを導入した。システムはクラウド上に構築してあり、患者は専用のスマートフォンアプリから同病院の電子カルテに記載された情報を閲覧できる。外来や入院の予定日や履歴、検査結果、処置の内容、処方された薬などが分かる。患者向けサービスの向上へ、要となるシステムだ。 病院の診療データを閲覧するだけでなく、患者がスマートウオッチなどで計測した心拍数や睡眠時間、歩数などの健康データを病院に送信することもできる。主治医は患者の健康データを参考にすることで治療の効果を把握し、診療の質を高めることができる。 他業
日立製作所の鉄道事業の成長が著しい。4月26日に発表された2023年度の鉄道事業売上高は8561億円。前年度の7360億円から1201億円増えた。2010年度は1502億円だったので13年で約6倍に増えたことになる。 フランスの防衛・航空宇宙メーカー、タレスの交通システム事業買収も近々完了する見通しで、これを加えると2024年度の鉄道事業売上高は1兆円を超える見通し。東原敏昭会長は8年前に「2020年代の早い時期に売上高1兆円を目指す」と話していたが、実現の日が近づいた。 国内同業との比較では川崎重工業の鉄道車両事業が売上高1959億円で2位、3位以下は1000億円を下回り、日立は頭1つ抜き出る。成長の原動力は海外。2010年度の鉄道事業売上高に占める海外の比率は400億円に満たなかったが、今や売上高の8割超を稼ぐ。 副社長が語る鉄道事業発展の足跡 分野別の売り上げは車両製造が6割、信号シ
次世代のコンピューターとして研究開発が進められている量子コンピューターについて、日立製作所は、その頭脳にあたる集積回路を構成する「量子ビット」を効率よく制御する新たな手法を発表しました。実用化に向けて開発を加速する方針です。 桁違いの計算能力を持つ量子コンピューターの研究開発では、その頭脳にあたる集積回路を構成する「量子ビット」の数を増やすことや、計算の過程で起きる誤りをいかに訂正するかが課題となっています。 こうした中、半導体の技術を生かしシリコンを使った量子コンピューターを開発する日立製作所は、「量子ビット」を制御する新たな手法を発表しました。 具体的には、「量子ビット」について、場所を固定せずに移動させることで、構造をシンプルにできるほか、隣り合うことで起きるエラーを抑える仕組みになっていて、「量子ビット」の数が増えた場合も効率よく制御できるということです。 今後、研究開発を加速して
東武鉄道と日立製作所は8月29日、生体認証を活用したデジタルアイデンティティの共通プラットフォームを2023年度中に立ち上げると発表した。買い物、宿泊、エンターテインメントなどあらゆる場面で、本人確認から支払い、ポイント付与まで、生体認証のみで利用できるようになる。 同プラットフォームに個人の属性情報を登録すると、プラットフォームと接続した小売店や商業施設にて、スマートフォンやICカードを使うことなく生体認証のみで、本人確認から支払いまで完結できるのが特徴。認証方式は指静脈認証と顔認証の2つの方式が利用でき、利用シーンに応じて企業側で選択できる。スマートフォンのブラウザに表示したQRコードを用いての認証も可能だ。
日立製作所は、プライベートイベント「Hitachi Social Innovation Forum 2023 JAPAN」において、過酷環境下で人間の代わりに複雑な作業を行う柔構造作業ロボット「HUMALT(ヒューモルト)」を披露した。 日立製作所は、プライベートイベント「Hitachi Social Innovation Forum 2023 JAPAN」(2023年9月20~21日、東京ビッグサイト)において、過酷環境下で人間の代わりに複雑な作業を行う柔構造作業ロボット「HUMALT(ヒューモルト)」を披露した。強い放射線にさらされる福島第一原子力発電所の廃炉作業での利用を想定しており、調査活動であれば既に実機投入可能な段階まで開発が進んでいる。 2012年に開発を開始したHUMALTは、モーターやセンサー、電子回路などのエレクトロニクス部品を一切搭載せず水圧シリンダーとバネだけで動作
イオン銀行は2023年11月29日、マイクロサービスアーキテクチャーを用いた「共通アプリケーション基盤」を構築したと発表した。勘定系システムとAPI(アプリケーション・プログラミング・インターフェース)で接続し、口座取得や契約情報照会といったさまざまな処理をマイクロサービスの部品として構築する。部品を組み合わせてサービスを提供できるようになり、拡張性や保守性、汎用性を高められるという。 共通アプリケーション基盤の構築は日立製作所が支援した。AWS(Amazon Web Services)の仮想マシンサービスを採用している。マイクロサービスアーキテクチャーの実現には、日立のマイクロサービスフレームワーク「Hitachi Microservices Platform」やアプリケーション開発フレームワーク「Justware」を利用したという。 現在、スマートフォンで口座残高や入出金明細を確認でき
1990年日立製作所入社。2017年日立アプライアンス(現日立グローバルライフソリューションズ)社長。2019年日立製作所執行役常務、2020年執行役専務。2021年4月から現職。1967年生まれの56歳。日立創業の地である茨城県日立市出身。(写真:村田 和聡) 2023年をどう総括しますか。 国内はDX(デジタル変革)需要に加えて、レガシーシステムの更改などがあり好調でした。一方、北米などでは金融引き締めや人材難で少し足踏みしている傾向にあります。地域差が出ましたが、その中でも高い成長を実現できたと考えています。 「Lumada」事業を中心にデジタル事業は好調でした。どう評価していますか。 Lumada事業は2つのやり方で進めています。1つ目はデジタルの価値をそのまま顧客に提供するパターンです。「デジタルセントリック」と呼んでいます。 2つ目は「One Hitachi」で進めるものです。
2015年11月、日立製作所がイタリアのハイテク関連企業フィンメカニカ傘下の鉄道車両製造部門アンサルドブレダと、鉄道信号関連ヨーロッパ最大手アンサルドSTSのフィンメカニカ保有分の株式すべてを買収したとのニュースは、世界の鉄道業界に大きなインパクトをもたらした。 鉄道車両メーカーの世界的再編が進むなか、アンサルドブレダはイタリアに唯一残った車両メーカーだったが、親会社のフィンメカニカは収益が悪化していた鉄道部門を切り離し、売却を決断した。それから7年以上が経過し、日立グループとなった旧アンサルドブレダの「日立レール」は、元来イタリアが持っていた高い技術力を残しつつ、日本の技術やマネジメント力などを融合したメーカーとして存在感を発揮している。 今の主力製品は、高速列車「フレッチャロッサ・ミッレ」と、電気とバッテリー、ディーゼルエンジンを組み合わせた“トライブリッド車両”の「マサッチョ」、それ
グローバルで組織再編の日立、メガクラウド・競合との距離感は 新会社社長にAWS re:Inventで聞いた(1/2 ページ) 米AWSが11月27日から12月1日(現地時間)までラスベガスで開催した年次イベント「re:Invent 2023」では、展示会(Expo)も開催され、多くの参加者で賑わった。AWSが新たに発表した機能・サービスのデモコーナーは流石の人気だったが、一方で多くのパートナー企業も出展し、自社の技術やサービスをAWSユーザーのコミュニティーに積極的にアピールした。日本企業も出展しており、例えば日立グループは、ブースも他社に比べ大きく、展示に力を入れていた。 ミッションクリティカルな環境向けのストレージベンダーとしての日立は、グローバルのIT市場で有力なプレイヤーとして認知されている数少ない国産ベンダーといえる。同社のクラウドストレージサービス「Hitachi Virtua
日立製作所は2023年6月29日、統合システム運用管理製品「JP1」の最新版である「JP1 Version13」を6月30日から販売開始すると発表した。同製品の最新版ではシステム全体の状況を可視化する「オブザーバビリティー(可観測性)」を強化している。 具体的にはコンテナの動的配置やクラスタ視点の稼働監視など、クラウドネイティブなシステムの稼働に関わる情報の収集機能を強化した。JP1 Version13では、オンプレミスと各種クラウドにまたがった業務サービスの視点でシステムの健全性を把握できるダッシュボードなどを提供する。 「JP1という1つのツールで全て監視できるように強化した。従来は別の監視ツールなどと連携して対応していた」と日立製作所マネージドサービス事業部クラウドマネージドサービス本部運用管理プロダクト&サービス部の伊藤啓多主任技師は説明する。 JP1 Version13の新機能が
アメリカの首都ワシントンと近隣の州を結ぶ地下鉄の新型車両の納入を、日本の日立製作所が来年から開始するのを前に、新しいデザインの車両をお披露目する式典がワシントンで行われました。 日立製作所は、アメリカの首都ワシントンと近隣のメリーランド州やバージニア州を結ぶ地下鉄の事業会社から新型車両256両を受注し、現在メリーランド州で車両を製造する工場の建設を進めています。 ワシントン中心部の広場には新型車両の実物大の模型が展示され、19日に関係者に公開されました。 新型の車両は車体が軽量化され、エネルギー効率の向上がはかれるとしているほか、車両と車両のあいだを簡単に行き来できる設計になっています。 式典で山田重夫駐米大使は、「インフラはアメリカへの最大の投資国である日本が貢献できる、大きな潜在力のある分野です。この新型車両のような質の高い日本のインフラが、ワシントンの桜のように長く人々に愛され続ける
日立製作所と兵庫県養父市は2023年11月13日、インターネット投票の機能を実装した住民データの基盤システムを共同で構築すると発表した。マイナンバーカードを活用し、選挙に利用できる本人確認機能やセキュリティーを実現するとしている。養父市は国の制度整備が進むことを前提に、国政選挙や地方選挙で実用化を目指す。 日立と養父市が共同で「パーソナルデータ連携基盤」と呼ぶ基盤システムを構築し、インターネット投票や、災害時に住民の避難状況を把握できる避難所の管理機能を実装する。2023年8月に養父市が日立と開発の発注契約を結んでおり、2024年3月をメドに開発を完了する計画だ。養父市は市民らが参加する模擬の選挙イベントを2024年2月ごろに開き、インターネット投票の機能や業務プロセスを実証する計画だ。 インターネット投票の機能は、スマートフォンなどで専用サイトを訪問してマイナンバーカードをかざすことで投
まず、生成AIのインパクトについて、どのように見ているのか。 「生成AIはIT業界だけでなく、全産業、さらには世界のあらゆる活動に大きな影響をもたらすテクノロジーだと捉えている。そのインパクトはかつての産業革命を超え、人類史上これまでにないイノベーションをもたらすのではないか。企業にとっては、このテクノロジーをいかに活用していけるかどうかが、今後の盛衰を決めるといっても過言ではないだろう」(德永氏。以下、会話文は全て德永氏の発言) 「人類史上」という言葉に象徴されるように、これまでにないインパクトの大きさを想定しているのが印象的だった。これが日立の受け止め方である。経営首脳がインパクトをどう捉えているかは、企業活動の最大の動力源となるだけに、まずはその点を確かめた次第だ。 次に、生成AIの社内利用において、日立は生成AIをどのように使っているのか。その効果のほどはどうか。 「社内では、私が
2023-09-05 日立、製造業向けの各種サービス群・クラウド基盤を「製造業向けDXクラウドソリューション」として体系化 株式会社日立製作所(以下、日立)は、製造業向けの各種サービス群およびクラウド基盤を、「製造業向け DX クラウドソリューション」として体系化し、2023年9月より提供を開始したことを発表した。 「製造業向け DX クラウドソリューション」は、マネージドサービス付き従量課金型プライベートクラウドサービス「ComiComiCloud」を基盤に提供されるサービスだ。 設計プロセス、計画系業務、ワークスタイルの変革を実現するための各種サービスとクラウド基盤を提供する。 具体的には、エンジニアリングチェーン、サプライチェーン、コーポレート部門および事業部門の業務標準化と、AIによる問題解決力の強化が含まれる。 「製造業向けDXクラウドソリューション」の概念図 なお、「製造業向け
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