こんにちは!東芝UIデザインチームnote事務局の小林Jです。 みなさんは「使いやすさ」について、どのように考え、どのようにデザインしていますか?ちゃんと「使いやすい」ものづくりができているか不安になったことはありませんか? そんな時によりどころになるのが「人間工学」です。 「人間工学」とは、人間にとって使いやすく、安全な道具や製品、システムを考える学問です。人間特性をもとに環境や道具の使い勝手などを研究する学問でもあります。 「人間特性」とは、知覚から認知、身体に至るまで人間特有のあらゆる機能や性質のことです。どうしてそのような行動をするのか、という原理を知っていることが、モノづくりや仕組みづくりをする人たちにはとても大切なんです。 弊社デザイン部門には人間特性ワーキンググループという専門チームがあり、デザイン部門内で情報共有や勉強会を行っております。 noteにも「人間工学シリーズ」と
東芝デジタルエンジニアリングは生成AI(人工知能)を活用したリバースエンジニアリングサービスの提供を開始した。プログラムコードや運用手順書をAIに学習させ、エンジニアが問い合わせと検証を繰り返すことで設計書に落とし込む。エンジニアの補助役として生成AIを活用することで、生産性向上に役立てる。2024年4月1日に発表した。 対応言語はPL/SQL・Python・JavaScript・HTML・VBAなど。他の言語でも、その言語に詳しいエンジニアが東芝デジタルエンジニアリング内で手当てできれば対応可能とする。料金は個別見積もりだ。 サービス利用の流れは次の通り。まず、東芝デジタルエンジニアリングのシステムエンジニアが顧客のドキュメントやコードを確認するなどして、サービスの適用可否を判断する。適用可と判断した場合、生成AIがプログラムコードや運用手順書を解析する。生成AIの基盤は米Microso
東芝、数千人削減へ 収益構造見直しで経営再建 時事通信 経済部2024年04月17日20時09分配信 東芝の看板(AFP時事) 東芝が国内従業員を数千人規模で削減する方向で検討していることが17日、分かった。固定費を減らして、収益構造を見直す。成長が見込めるインフラやデジタル事業に投資を集中し、経営再建を加速させる方針だ。 【写真特集】東芝製品の歴史~白熱電球からアンドロイドまで~ 5月に発表予定の中期経営計画で再建策を示す考え。人員削減に加え、エネルギーやインフラ、半導体などの事業子会社の統合を検討。不採算事業の売却なども視野に入れている。 東芝の国内従業員は約6万7000人。事業子会社を本社に統合する際、余剰になる間接部門などを念頭に削減対象を絞り込む。近く、労働組合との協議に入る見通し。 経済 コメントをする 最終更新:2024年04月18日07時59分
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当社が利用しているクラウドサービスが外部からの不正アクセスを受け、お取引先様、当社及びグループ会社の従業員等の一部の個人情報が、外部者により不正に閲覧された、または閲覧されたおそれがあることが判明しました。現在、専門の調査会社及び弁護士を含め調査を進めておりますが、既に侵入経路を特定し、新たな攻撃が起きないよう対応しています。なお、現時点で個人情報の不正利用などの二次被害は確認されていません。 関係者の皆さまに多大なご迷惑とご心配をお掛けすることになり深くおわびいたします。 【漏えいのおそれのある個人情報】 お取引先様、当社及びグループ会社の従業員の一部(委託業務従事者を含む)の氏名、メールアドレス、会社名、部署名、役職名、メールその他の文書の内容 2024年3月20日、当社が利用しているクラウドサービスで不審な動作を認知後、個人情報保護委員会へ報告を行うとともに、専門の調査会社および弁護
2024年1月1日、石川県の能登半島において最大震度7を記録する「令和6年能登半島地震(以下、能登半島地震)」が発生した。能登半島を中心に石川県内には製造業の工場が多数ある。同県内を中心に能登半島地震による工場への影響をまとめた。 【1月5日18時情報更新】東芝、村田製作所の第2報とともに、不二越、信越化学工業、デンカ、日産化学、日本ゼオン、スギヨの情報を追加した。 【1月9日22時情報更新】東芝の第3報、サンケン電気の第5報までの情報を追加した。 【1月10日0時情報更新】ジャパンディスプレイ、村田機械、KOKUSAI ELECTRICの第2報、トヨタ自動車、三菱ふそうバス製造、コマツの情報を追加した。 【1月10日18時情報更新】日本ガイシの情報を追加した。 【1月12日0時情報更新】村田製作所の追加情報、EIZOの第2報、トヨタ自動車の追加情報、コマツの第2報を追加した。 【1月15
新年を迎えて早々、石川県能登地方を中心に最大震度7をはじめとする地震が断続的に北陸を襲った。世界各国のメディアも速報。被害が拡大する中、被災地への心配や無事を祈る声が広がっている。 北陸は電子機器産業の重要地 経済や産業面でも、「電子機器のサプライチェーンへの大きな影響を懸念している」(台湾の電子機器受託製造企業幹部)との指摘がある。北陸には液晶パネルを生産するジャパンディスプレイ(JDI)の石川工場、東芝の半導体製造拠点やKOKUSAI ELECTRICの半導体製造装置の生産工場がある。電源大手のサンケン電気も石川県に国内最大のパワー半導体製造拠点がある。 ほぼすべての電子機器に使われるのが積層セラミックコンデンサー(MLCC)という電子部品だ。世界シェア約4割を持つ電子部品大手の村田製作所ではMLCCの主力工場のひとつが福井県に所在している。同社では、ほかにも電子部品の生産拠点が石川県
この新型LIBは従来のLIBと違い、コバルト(Co)を一切使わず、負極にLiが樹状に析出して短絡する可能性がほぼなく、副反応によるガス発生もないなど安全性が高い。それでいて、エネルギー密度はリン酸鉄リチウム系LIB(LFP)と同等かやや高く、充放電が非常に速い。東芝によれば「0%から80%に5分で充電できる」。加えて、低温に強く、セ氏60度の高温にも強い。さらには、充放電サイクル寿命が約6000回と長寿命である。容量は1.5Ahだとする。 LTO/NTO負極電池の最後の課題を高電位正極でカバー 東芝はこれまで、負極にチタン酸リチウム(LTO)を用いた独自のLIB「SCiB」を開発し、電気自動車(EV)や新幹線などさまざまな用途で実用化している。一般的なLIBに比べて安全性が高く、長寿命で急速充放電や低温に強いといった多くの特長を備える。 ところがこのSCiBには課題もあった。出力電圧が約2
東芝の舵取りを誤った3人の「迷」経営者 東芝は9月21日、投資ファンドの日本産業パートナーズなどを中心とした国内連合によるTOB(株式公開買い付け)が成立したことを発表した。11月22日の臨時株主総会を経て、12月20日に非上場化される予定だ。日本を代表する電機メーカーの凋落は、多角化に走った日本企業を考察する絶好のケーススタディになるだろう。 東芝の混迷が表面化したきっかけは、2015年に発覚した不正会計問題だ。混乱の最中、06年に買収した原子力発電プラントメーカー、米ウェスチングハウスが巨額の損失を出してしまい、17年に経営破綻。東芝も17年3月期に9656億円の最終赤字を計上した。 このときは増資で上場廃止を免れたものの、こんどは株主となったアクティビスト(物言う株主)と再建方針を巡って対立。今回、TOBで非上場化するのも経営へのアクティビストの影響力を排除するためだった。TOB成立
作業員の身体汚染が発生した現場。上から延びるオレンジ色のホースが外れた=東京電力福島第1原発で(東京電力提供) 東京電力福島第1原発(福島県大熊町、双葉町)の汚染水を浄化処理する多核種除去設備(ALPS)の配管洗浄中に廃液が飛び散った事故で、東電と下請けの東芝エネルギーシステムズ(川崎市)は16日、原因の分析結果を発表した。入院した作業員2人は、過去の作業経験から廃液は飛散しないと考え、ルールで定められたかっぱを着用せず、被ばくにつながったと指摘した。 両社によると、事故は10月25日に発生。配管の洗浄時間が長引き、高濃度の放射性物質を含む廃液の発生量を抑えようと、当初予定していなかった配管の弁を閉めて洗浄液の流れを抑えた。その結果、配管内の圧力が高まり、廃液をタンクに入れるホースが外れて飛散。タンク近くにいた2人にかかった。監視役の作業員もかっぱ着用を指示せず、予定外の作業員の配置換えや
政府が掲げる次世代型の原子炉の開発をめぐり、東芝は、現在の原子炉をベースに安全対策などを強化した「革新軽水炉」の実用化を目指す方針を明らかにしました。 政府は、安全性や経済性が高い次世代型の原子炉の開発や建設を進める方針を打ち出してします。 東芝は11日開いた事業説明会で、次世代型の原子炉のうち「革新軽水炉」の実用化を目指す方針を明らかにしました。 革新軽水炉は現在の原子炉をベースに安全対策などの技術を改良したもので、政府は次世代型の原子炉のうち最も早い2030年代の実用化を目標としています。 東芝が開発する革新軽水炉は、建屋内にプールを設け非常時に水を循環させることで、電源の喪失や、運転員の操作がない場合でも7日間はメルトダウンなどを防ぐことができる設計を検討しています。 革新軽水炉は東芝のほかにも三菱重工業が電力会社4社と共同開発を進めています。 政府は2050年に脱炭素社会を実現する
当社グループは、2022年度のサイバーセキュリティに対する取り組みをまとめた「東芝グループ サイバーセキュリティ報告書2023」を発行しました。 近年、産業や社会の幅広い分野におけるデジタル化の進展に伴い、サイバー攻撃の脅威が社会インフラの制御システムや機器などにも広がり、制御システムへの攻撃者による乗っ取りや停止などの物理的な被害に遭うリスクが増大しています。そのような中、当社グループでは、サプライチェーンを含めた情報/製品/制御/データセキュリティをトータルで実現するために、「サイバーレジリエンス」の考え方を取り入れた戦略を実行しています。 本報告書では、サイバーレジリエンスを実現するための施策の例として、昨年度強化した「サプライチェーンリスクへの対応」や、昨年度実施した、インシデントの発生を想定し整備した備えや装備が効率的・スムーズに機能するか実際の訓練で確認する「セキュリティインシ
プロフィール:田中徹郎(たなか てつろう) 株式会社銀座なみきFP事務所代表、ファイナンシャルプランナー、認定テクニカルアナリスト。1961年神戸生まれ。神戸大学経営学部卒業後、三洋電機入社。本社財務部勤務を経て、1990年ソニー入社。主にマーケティング畑を歩む。2004年に同社退社後、ソニー生命を経て独立。 高く買って安く売った東芝の大失敗ディール 「54億ドルで買った会社を1ドルで売り、買った側はその会社を78億ドルで売る」……こんなバカな話があっていいものでしょうか。 東芝は2006年に原子力発電を手掛けるウェスティングハウス(WH)というアメリカの大手企業を買収しました、買値は54億ドルでしたので、当時のレートで6,000億円ほどでした。 2011年に起きた東日本大地震の影響もあり、WH社は2017年に破綻しました、東芝は保有していたWH株をアメリカの投資会社に売りましたが、その売
台風で仕事が休みになりそうなので暇つぶしに。 3年くらい前に日本の半導体産業の近況をまとめたのですが、ここ数年で政治家の先生たちが何かに目覚めたらしく状況が大きく変わりつつあるので各社の状況をアップデート。 前回の記事 https://anond.hatelabo.jp/20200813115920 先端ロジック半導体■ JASM (TSMC日本法人) 熊本工場:28nm, 22nm (工場稼働時) / 16nm, 12nm (将来計画) 日本政府の補助金とソニー・デンソーの出資という離れ業により、業界人が誰も信じていなかったTSMCの工場進出が実現した。現在は建屋の建設が進んでおり、順調にいけば2024年内には量産開始となる。生産が予定されているプロセスはいずれも世界最先端に比べると古いものだが日本では最先端であり、HKMG(ハイケーメタルゲート、トランジスタの性能を上げる技術)やFin
精密機器大手の「リコー」と「東芝」が、オフィス向けのコピー機や複合機の生産部門を統合する方向で最終的な調整に入ったことがわかりました。世界でも高いシェアをもつ企業どうしの統合で、今後、業界再編が進むことも予想されます。 関係者によりますと、リコーと東芝の子会社、東芝テックは生産、開発などの機能を集約した新会社を来年にも設立することを目指しています。 リコーはコピー機や複合機の分野で世界トップクラスのシェアを持っていますが、両社の生産部門の統合によってさらにシェアを伸ばし、競争力を高めるねらいがあるものとみられます。 この分野ではリコーのほか、キヤノンや富士フイルムビジネスイノベーションなど日本企業が世界でも高いシェアを占めています。 一方で、デジタル化の進展やコロナ禍をきっかけにしたオフィス離れで、紙に印刷するオフィスの複合機などの需要が減少していることから、各社とも経営の効率化が課題とな
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事業分割・売却の結果、東芝はずいぶん小柄になった。粉飾発覚前(15年3月期)に比べ、売り上げは6.6兆円から3.3兆円(2022年3月期)と半減。従業員数は20万人から11万6千人と約4割減った。残った事業は、鉄道システムなどインフラ事業、エレベーターなどビルソリューション事業、HDDなどデバイス事業、そして、原発含むエネルギー事業などだ。 「この先どうする?」。それが決められない。株主の考えが異なるからだ。中長期的視点で判断する国内機関投資家と、短中期的な利益を志向する海外投資家(物言う株主=アクティビスト)で意見が割れる。東芝側が提案する「会社分割案」に、国内機関投資家は賛成。「物言う株主」たちは反対だ。東芝側は、「物言う株主」たちに株主を辞めてもらいたい。そこで浮上したのが今回の「上場廃止」案だった。 東芝の上場における混迷は、以下2つに要約できる。 「上場廃止したくないから、『物言
大手電機メーカー東芝の不正会計問題で、会社と株主が歴代の社長など旧経営陣あわせて15人に賠償を求めた裁判で、東京地方裁判所は5人に対して総額で3億円余りの賠償を命じる判決を言い渡しました。東芝の不正会計問題で旧経営陣の賠償責任を認めた判決は初めてです。 東芝は、2015年に発覚した組織的な不正会計問題で会社が多額の損害を被ったとして、歴代の社長を含む旧経営陣5人に合わせて32億円の賠償を求めました。 また、株主の男性も、会社側が訴えた5人以外の旧経営陣10人に対し、最大で33億円余りを会社に賠償するよう求めていました。 28日の判決で、東京地方裁判所の朝倉佳秀裁判長は、アメリカの地下鉄に使う電気機器の納入や、高速道路のETCの更新工事、それにアメリカの原子力プラントの建設工事の3件について、会計処理が違法だったと認定しました。 その上で、これらの工事に関して会計処理を認識する立場にあったと
不正な会計処理で会社に損害を与えたとして、東芝と同社の株主が旧経営陣計15人に損害賠償を求めた訴訟の判決で、東京地裁(朝倉佳秀裁判長)は28日、一部の会計処理が違法だったと認定し、佐々木則夫、田中久雄両元社長ら旧経営陣5人に総額3億860万円の賠償を命じた。不正会計問題を巡り、旧経営陣個人の賠償責任を認めた司法判断は初めて。 東芝では2008~14年度、インフラ関連工事やパソコンの部品取引などで計約2248億円の利益を水増ししていたことが15年に発覚。金融庁は同年12月に12年3月期と13年3月期の2年度分の有価証券報告書に重大な虚偽記載があったとして、金融商品取引法に基づき過去最高額となる73億7350万円の課徴金納付を同社に命じた。
かつてないほど国内のパワー半導体業界が動いている。2023年3月23日、東芝は国内ファンドの日本産業パートナーズ(JIP)による買収を受け入れた。出資企業には次世代パワー半導体「炭化ケイ素(SiC)」国内最大手のロームが名を連ねる。 ロームの主力事業は大規模集積回路(LSI)とパワー半導体だが、全体として家電など比較的小電力を狙った製品が多い。対する東芝は、小電力の製品も持つが、電車や電力用インフラなど大電力向けの商品群も取りそろえ、ロームが持たないモーターも手掛ける。もちろん、電力会社や鉄道メーカーなどへの太いパイプがある。ロームにしてみれば喉から手が出るほど欲しい顧客層や技術だろう。 こうした事情に加えて、ロームの東芝買収への参加の裏には、経済産業省の後押しがあったとみられる。同省はSiC関連の2000億円以上の設備投資に限り、最大3分の1を資金援助する取り組みを2023年1月に打ち出
~公立小学校に寄贈、サイバー攻撃の脅威から子どもたちを守るため、子どもたちのセキュリティ意識の向上に寄与~ 当社は、私たちの身近に潜むサイバーリスクの脅威とそれを防ぐサイバーセキュリティの重要性に関する啓発活動の一環として、サイバーセキュリティについて楽しく学べる学習ドリル「うんこドリル サイバーセキュリティ supported by TOSHIBA」(※1)(以下、本ドリル)を株式会社文響社と共同で制作し、本日、当社Webサイトに公開しました。併せて本ドリルを冊子化し、子どもたちのセキュリティ意識の向上に向け、各地の公立小学校に寄贈する予定です。 近年、世界的にデジタルトランスフォーメーションが一気に進展し、不審なメールによる情報漏えい被害や個人情報の流出など、私たちの生活を脅かすサイバー攻撃が加速度的に増加しています。FBIによると、サイバー犯罪の件数と被害額は過去5年間増加を続け、2
当社は、私たちの身近に潜むサイバーリスクの脅威とそれを防ぐサイバーセキュリティの重要性に関する啓発活動の一環として、サイバーセキュリティについて楽しく学べる学習ドリル「うんこドリル サイバーセキュリティ supported by TOSHIBA」を株式会社文響社と共同で制作しました。本ドリルを冊子化し、子どもたちのセキュリティ意識の向上に向け、各地の公立小学校に寄贈する予定です。
河井 菜摘 Natsumi KAWAI @nano_723 漆と金継ぎの修復家 /鳥取 京都 東京の3拠点生活/ 買いもんマガジンの中の人Instagram.com/kaimon_magazine // Instagram.com/nano.o.o 修理のご依頼や金継ぎ教室の詳細はwebサイトに↓ kawainatsumi.com 河井 菜摘 Natsumi KAWAI @nano_723 先日、この家に昔からあるであろう二槽式洗濯機「高速銀河」がお亡くなりになりました…二槽式壊れにくいっていうけど、昭和、平成、令和と何十年と働き続けたのすごくない?今までお世話になりました🙏 pic.twitter.com/5jpoHfwN1a 2023-02-09 11:42:22
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