ソフトバンク、基地局から無線給電 イヤホン電池不要に - 日本経済新聞
ソフトバンクは全国にある携帯電話の基地局を使い、無線で電気を飛ばす給電技術を実用化する。将来はワイヤレスのイヤホンやスマートウオッチなどを電池なしでも使えるようにする。総務省が近く規制を緩和するのに合わせて実証実験を始め、早ければ2025年に事業化する。無線で電気を送る新たなインフラの登場は多様な機器やサービスの開発につながる。ワイヤレス給電の実用化に向けた技術開発を京都大学、金沢工業大学、情
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ソフトバンクは全国にある携帯電話の基地局を使い、無線で電気を飛ばす給電技術を実用化する。将来はワイヤレスのイヤホンやスマートウオッチなどを電池なしでも使えるようにする。総務省が近く規制を緩和するのに合わせて実証実験を始め、早ければ2025年に事業化する。無線で電気を送る新たなインフラの登場は多様な機器やサービスの開発につながる。ワイヤレス給電の実用化に向けた技術開発を京都大学、金沢工業大学、情
Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 東京大学川原研究室と東京大学染谷横田研究室の研究チームが開発した「Meander Coil++: A Body-scale Wireless Power Transmission Using Safe-to-body and Energy-efficient Transmitter Coil」は、服やソファなどの布製品を充電器に仕立て、その周辺のデバイスにワイヤレスで電力伝送する繊維ベースの給電システムだ。 今回は衣服を送電コイルに構築し、人体に安全なレベルで、着用者が持つスマートフォンや身に付けているスマートウォッチなどの機器に効率的な無線給電を実現できたという。 繊維ベースの充電器（コ
Wireless Power Consortium（WPC）は次世代無線給電規格「Qi2」（チーツー）を発表した。Appleの磁石式充電方式「MagSafe」をベースに構築する。2023年ホリデーシーズンには対応製品が登場する見込みだ。 無線給電規格「Qi」の推進団体Wireless Power Consortium（WPC）は1月3日（米東部時間）、次世代無線給電規格「Qi2」（「チーツー」と発音）を発表した。米Appleの給電技術「MagSafe」をベースに構築する。 Appleは2017年にWPCに加入した。同社はWPCの他のメンバーと共に、Qi2のコアとなる「Magnetic Power Profile」をMagSafeの技術をベースに開発した。これは、無線充電対応モバイル製品が充電器と完全に一致するようにするもので、これにより、エネルギー効率の向上と充電高速化が実現できるという。
筑波大学の研究チームは7月7日、5Gを使い、飛行中のドローンへワイヤレス給電することに成功したと発表した。高度80cmでホバリングするドローンに5Gのビームを向けることで、30秒間ほぼ途切れることなく送受電できたとしている。 研究チームは、直進性の高い28GHz帯（ミリ波）の5Gに注目。これまでも飛行するドローンへのワイヤレス給電実験の例はあったが、ミリ波の5Gを使ったのは今回が初だという。直進性が高いほど効率よく対象物に送電できるため、ワイヤレス給電の効率を高めることができるという。ドローン側に、5Gを直流に変換するアンテナ整流器を取り付けることで5Gを電力に変換した。 今回の研究では途切れない総受電には成功したものの、ドローンを駆動するには電力がまだ足りないという。研究を主導した嶋村耕平助教授は「今話題の“空飛ぶクルマ”やドローンは、バッテリーの重量によって飛行時間が制限されるため、地
10m以上先のスマートフォンやさまざまなIoTデバイスに給電可能な技術が、いよいよ2021年度内に日本で解禁となる。総務省が法改正によって、新たな無線給電の仕組みである「空間伝送型ワイヤレス電力伝送システム」を日本で使えるようにする予定だからだ。目指すのは、気付いたら部屋の中でスマホが充電されているような世界。わずらわしい充電ケーブルや電池交換を不要とする新たな市場が生まれようとしている。 「利用者がどこにいても、盗難防止用のICタグなどのIoTデバイスに給電できるように、ミリ波通信と無線給電を連携・融合した技術開発に取り組む」。こう意気込むのは、ソフトバンクの担当者だ。 同社と京都大学、金沢工業大学の研究チームは2021年11月12日、5G（第5世代移動通信システム）に使う28GHz帯（ミリ波帯）の周波数帯を活用し、通信と無線給電を連携・融合した技術開発に取り組むと発表した。ここで活用す
「電気が空気のように漂う世界を目指したい。放っておいたら少しずつスマートフォン（スマホ）が充電されていくイメージだ」――。 このように語るのは、長年にわたって無線給電技術を開発している京都大学 教授の篠原真毅氏だ。 10m以上先の機器に充電可能な無線給電技術が2021年度内に国内解禁となる。当初給電できる機器は数mW以下で駆動するIoT（Internet of Things）デバイスなどに限られるものの、段階的に規制緩和し、25年度以降はスマートフォンやドローンなど大電力が必要な機器も視野に入る。給電効率が数％という高い壁を乗り越え、10m級無線給電は日常的な技術になれるか。 中国Xiaomi、スマホ向けで攻勢 21年度内に国内解禁となる無線給電は、マイクロ波の振動を電波に乗せて給電する仕組みだ。まずは数mW以下で駆動するIoTデバイスに向け、23年度ごろからウエアラブル端末、そして25年
遠隔から無線で給電できる技術「無線給電」の実用化に向け、パナソニックなど電機大手やスタートアップ企業がしのぎを削っている。工場で稼働するセンサーの電池交換が不要になるなど、あらゆるモノがネットにつながる「IoT」の生産設備への導入が加速する。将来は宇宙に太陽光パネルを打ち上げ電力をマイクロ波で地球に送る技術にもつながりそうだ。■センサーの電池やケーブルが不要に「ケーブルや電池のいらない、工場の
マイクロ波無線給電の国内解禁より前の2021年に実験局として導入されており、2022年9月に無線局として本格稼働した。オフィスフロアの椅子座面の裏側に設置した複数のセンサーへ常時無線給電できるという（出所：竹中工務店、エイターリンク） 竹中工務店が導入した製品は、中・長距離無線給電の開発を手掛けるスタートアップのエイターリンク（東京・千代田）が開発した。エイターリンクの製品は10m以上の距離で給電できることが特徴の1つだ。同社が2022年9月21日に開催した発表会では、竹中工務店での導入事例について語られた。 「まずは実際に技術を見てもらいましょう」。エイターリンク 代表取締役 CTO（最高技術責任者）の田邉勇二氏がこう投げかけると、会場の明かりが消えた。同時に、記者の机の上に置かれたLED内蔵デバイスが点灯する。実はこのデバイス、電池は搭載されていない。天井に設置された送信機が、空間を伝
スマートフォンなどをワイヤレスで充電できる無線給電の普及が始まっています。 コンセントから離れた場所にある機器であっても、自動的に充電することが可能になることから、デジタル機器の利便性が劇的に高まることが期待されています。 この記事では、先ず無線給電の詳細や課題を説明し、世界や日本における実用化の進展状況、そして無線給電の実現によって私たちの生活がどのように変わっていくと考えられているのかを紹介していきます。 無線給電（ワイヤレス給電）とは無線給電とは、離れた場所にある電気機器や電気自動車（EV）などに、電源コードを用いることなくワイヤレスで充電する技術です。 ワイヤレス電力伝送（WPT）とも呼ばれます。[*1] 無線給電における電力の伝送方式は、有効伝送距離が数10cm程度の「近接結合型」と10m以上離れたデバイスにも電力伝送が可能な「空間伝送型」に分けられます。[*1] 近接結合型無線
東京都市大学総合研究所は2月10日、青色LEDの光を効率よく電気に変換する太陽電池を開発したと発表した。移動する物体を追尾する装置などと併用することで、屋外で移動する電気自動車やスマートフォンに無線で給電する仕組みが実現できるという。今後10年以内の実用化を目指し、民間企業との共同研究を進める。 新しい太陽電池は、素材に「ペロブスカイト」と呼ばれる半導体を使用。青色LEDの光をこの電池に当てることで、光エネルギーの約20.2％を電気に変換できる。この電池は従来のシリコンを使った太陽電池と比べて柔らかく、曲面にも貼り付けられる他、真空を作り出す装置を使わず大気中で製造できるという。 一方で、長時間の使用では発電能力が低下するため、今後は長寿命化と発電効率の向上を目指す。並行して、自動車などの動く物体を追尾して青色LEDの光を照射できるシステムの開発も進めるという。 関連記事 パナソニック、太
総務省は空間伝送型無線給電の周波数帯を3つの周波数帯に定める。日本国内で電子レンジなどに割り当てられるISMバンドと同様の920MHz帯と2.4GHz帯、5.7GHz帯。制度整備に先駆けて2021年11月、 国内でまず920MHz帯の製品が登場している。（出所：パナソニックや丸文、東芝への取材内容を基に日経クロステック作成） 21年度内に国内で新たに解禁になる無線給電は、マイクロ波の振動を電波に乗せて給電する方式だ。総務省は920MHz帯と2.4GHz帯、そして5.7GHz帯で、マイクロ波方式の無線給電を使えるように規制緩和する。 無線給電では、電力を電波に乗せて空間を飛ばすため、人体への影響を考慮しなければならない。人体が強力な電磁波を長時間浴び続けると、皮膚などに熱を帯びたり、神経や筋に刺激が生じたりする場合がある。総務省もまずは人体への安全性を考慮し、21年度には無人・屋内環境を中心
有線ケーブルを使わずに電気を供給する「無線給電」技術の実用化に日本が動き出す。総務省は２０２１年度内にも３帯域で専用の電波を割り当てる方針。電気はケーブルで伝わるという常識をくつがえす無線給電技術は日本や米国、中国が開発にしのぎを削る。１０年後に１兆５０００億円を超えるとされる世界市場の争奪戦が始まった。（山田邦和） 【ケーブル要らず】パワーエレ“最後のフロンティア” デジタル機器を専用台に密着させて充電する無線給電方式はスマートフォンなど一部で実用化しているが、現在は少し離れていても電気を送れる技術開発が進む。空間を飛び交う無線に電気を乗せて離れた場所に供給できるようになれば、有線での充電が不要になる。電池切れを気にせずスマホやパソコンが使え、電気自動車（ＥＶ）はどこまでも走れる―。そんな可能性を秘めた無線給電はパワーエレクトロニクス分野の“最後のフロンティア”と呼ばれている。 矢野経済
「有線通信が主流だった時代は、無線LANは普及しないといわれていた。同じように充電もケーブルがない世界を実現できる」――。こう意気込むのは、米スタンフォード大学発のスタートアップ企業であるエイターリンク 代表取締役 CTO（最高技術責任者）の田邉勇二氏だ。同社は2021年11月、最大20m先のIoT（Internet of Things）デバイスに無線給電できる技術を製品化した。同年11月末には、大手建設会社が手掛けるオフィスビルへの先行導入を予定する。同社は医療分野から無線給電分野へ参入し、国内の市場をリードしている異色の存在だ（図1）。 スタートアップが技術開発、20m先のデバイスに数mW給電可能 エイターリンクが21年11月に国内で先駆けて製品化したのは、総務省が21年度内の法改正で国内解禁を予定する、マイクロ波を使った無線給電システムだ。 マイクロ波を使った無線給電システムの特徴は
皆さんは、シャンパンタワーを生で見たことがありますか？ 僕はあります。しかも、無線給電で光るシャンパンタワーを、渋谷のど真ん中で。 ここは渋谷スクランブルスクエアの15階にある会員制施設、SHIBUYA QWS（渋谷キューズ）のイベントホール。スタートアップやさまざまな活動グループが拠点を構える先進的なスペースの一角に、およそ似つかわしくないグラスが積み上げられ、点灯の時を待ちわびています。 2022年11月3日、東京大学 大学院工学系研究科が主催した「テクノサイエンスカフェ出張版 工学×ギャル『工学鬼盛りテクノロジー↑↑無線給電シャンパンタワー令和伝説イン渋谷！！』＠SHIBUYA QWS」から、東大とギャル電がまさかのコラボを果たし、アゲアゲなテクノロジーで一体となったイベントの様子をお届けします。 東京大学 大学院工学系研究科では、工学の魅力を伝える活動として「テクノサイエンスカフェ
ロームや東大など、EV向け無線給電を開発 - 日本経済新聞
ロームやブリヂストン、東京大学などは10日、電気自動車（EV）が走行中に道路からワイヤレスで充電できる新しい給電システムを開発したと発表した。タイヤのホイール内部に電気を受ける部品を搭載したのが特徴で、走行中に異物が入りにくく、給電効率を高めた。従来は受電部が車体の下にあり、金属の異物が入ると、給電を止める必要があった。2025年にも実証実験を実施し、早期実用化を目指す。新しい給電システムに対
Wireless Power Consortium（WPC）は次世代無線給電規格「Qi2」（チーツー）を発表したAppleの磁石式充電方式「MagSafe」をベースに構築する2023年ホリデーシーズンには対応製品が登場する見込みだ
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充電できる“服”、東大が開発 身体周りのスマホを自動で無線給電
Appleの「MagSafe」技術、次世代無線給電規格「Qi2」のベースに
筑波大、5Gで飛行中のドローンへ無線給電 30秒間途切れることなく送受電に成功
ソフトバンクも参入、10m級無線給電が21年度に国内解禁
シャオミがスマホ向け「どこでも」無線給電、鍵を握るミリ波帯
衛星から届け電力 未来の技術「無線給電」開発競う - 日本経済新聞
マイクロ波無線給電の導入第1号は竹中工務店、電池レスで維持の手間なし
無線給電が実現する未来の可能性に世界と日本はどう取り組む？ 人体への影響や距離の課題も
青色LEDの光で発電する太陽電池、無線給電に活用 東京都市大が新技術
東芝は「呼吸」で人体回避、安全確保を競う10m級無線給電
Xiaomi、部屋のどこにいてもスマホを充電できる無線給電技術
「無線給電」実用化に動き出すニッポン、世界と1.5兆円市場争奪戦が始まった ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
異色スタートアップが先行、動き出した10m級無線給電市場
最高学府もテンアゲで！ ギャル電×東大コラボの無線給電シャンパンタワー｜fabcross
Appleの「MagSafe」技術、次世代無線給電規格「Qi2」のベースに（要約）
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