谷口一平 A.k.a.hani-an @Taroupho TANI_Röhei⚡ 令和の鄙儒、赤羽七賢の一、号して赭埴庵映士。 📌独立哲学者 / 不登校中卒ニート哲学修士・NPO哲学道場(活動歴17年以上) 📌文学・数学(Logic)・プログラミング(Perl) / 群発頭痛・強迫性障害(OCD) 📌単著準備中・『新紀要』同人共宰 @shinkiyou_ researchmap.jp/tani-ro-hei
哲学論文なのに査読者がジェンダー論学者？
谷口一平 A.k.a.hani-an @Taroupho TANI_Röhei⚡ 令和の鄙儒、赤羽七賢の一、号して赭埴庵映士。 📌独立哲学者 / 不登校中卒ニート哲学修士・NPO哲学道場(活動歴17年以上) 📌文学・数学(Logic)・プログラミング(Perl) / 群発頭痛・強迫性障害(OCD) 📌単著準備中・『新紀要』同人共宰 @shinkiyou_ researchmap.jp/tani-ro-hei
STAP細胞論文発表から10年 2024年1月29日。 この記事が公開された日。この日に何の意味があるか、ピンとくる人は少ないだろう。 この日は、STAP細胞に関する論文２報がNature誌に掲載されてから10年にあたる日だ。 理研、万能細胞を短期で作製 iPS細胞より簡単に（日経新聞ウェブサイト 2014年1月29日 21:00公開） いわゆる「万能細胞」を手軽に作れる方法を見つけたとしてNature誌に掲載された論文の報道が解禁された。画期的な研究成果と、筆頭著者の方が若手の研究者だったこともあって、日本国内が熱狂に包まれた。 しかし、その論文にその後捏造、改ざん、盗用の研究不正があったことが発覚し、論文は撤回された。ワイドショーが連日取り上げるなど、大きな話題となった。 当時私もこのYahoo！ニュース個人に記事を何本か書かせていただいた。 早稲田大学の博士論文調査～日本の科学界が失
【読売新聞】ＳＴＡＰ（スタップ）細胞――。この言葉に覚えがあるだろうか。１０年前の今頃、日本を代表する研究機関「理化学研究所」に所属していた女性研究者が涙ながらに、その存在を訴えた細胞だ。発表直後は「ノーベル賞級の発見」と社会が色め
本学教員による研究活動に係る不正行為について
３月27日付で、本学国際学術院所属の助教１名を訓戒といたしました。 １．経緯 対象教員が、助教として採用される前の若手研究者の時の行為に関して、2022年6月に文部科学省および日本学術振興会に対して通報がなされ、本学において調査した結果、研究者としてわきまえるべき基本的な注意義務を著しく怠っていたとして、研究活動に係る不正行為であったと認定いたしました。 ２．概要 次の論文A,B,Cおよび学会発表Cにおいて、各研究成果の中に示されたデータや調査結果等に関して、不適切な取扱い（論文の内容と分析したデータの内容との齟齬や、インタビューにおける発言と反訳データの不一致が複数箇所あること等）が指摘されており、これを「改ざん」と認定しました。また、論文Aで示した分析結果の表を、論文B,Cに出典を明記せずに引用していることから、「その他の不正行為」として、「自己盗用」と認定しました。 これらの不正行為
RIETI - 行動経済学の光と影 期待過剰は信頼失墜もたらす
2002年にノーベル経済学賞を共同受賞した心理学者で米プリンストン大学名誉教授だったダニエル・カーネマン氏が3月27日、90歳で亡くなった。行動経済学を切り開いたことで世界的に著名な研究者だった。 米ジャーナリストのマイケル・ルイス氏は、カーネマン氏を世界的な「人間の間違いについての権威」と表現する（1）。米国で行動経済学のコンサルティングに携わる研究者、相良奈美香氏がたたえるように、その研究は人の意思決定に対する社会の理解を根本から大きく変えた（2）。 ルイス氏によると、ユダヤ人であるカーネマン氏は、第2次世界大戦時の壮絶なホロコーストを命からがら生き延び、幼い頃から誰も信じてはいけないと教えられていた。自分の記憶さえ信じなかった。「14歳という年齢にして、ダニエルは少年というよりも、少年の体に閉じ込められた知識人だった」。ルイス氏は、カーネマン氏の友人のこんなコメントを紹介している。
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記者会見で謝罪する趙副理事長兼副学長（中央）ら 会津大の宮崎敏明理事長兼学長の突然の辞任が明らかになった２７日、学内や大学のある福島県会津若松市に衝撃が広がった。大学トップの論文に不正行為が認定されたことに「尊敬できる先生。なぜこんなことになったのか」と困惑する。今年は開学３０周年の節目に当たる。大学を長年支援している団体関係者からは「新学長の下で安定した大学運営を行ってほしい」との声も上がった。 大学関係者によると、宮崎学長は大学カリキュラムの改革などに力を入れていた。４月に市内で開かれた講演会では１８歳未満の人口減少を念頭に、社会人が学び直すリカレント教育を強化する姿勢を強調。より優秀な学生が集うよう入試改革に着手する考えを示していた。ある教員は「リーダーシップがあり、まさに大学の顔。これからだったのに…」と落胆を隠さない。 福島民報社の取材で辞任を知った教員は「ショックだ。信じられな
このコーナーでは、2014年から先端テクノロジーの研究を論文単位で記事にしているWebメディア「Seamless」（シームレス）を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 Twitter: ＠shiropen2 この研究は、1950～2020年にかけて出版された約1億件の論文を分析し、日本、中国、韓国の研究者数の男女比、個々の研究者の研究キャリア、論文の引用・被引用における性差を検討している。 具体的には、1800万人以上の性別が割り当てられた研究者を対象に分析を行い、その中には中国の約38万人、日本の約126万人、韓国の約34万人、他国の約1600万人の研究者を含んでいる。 分析結果によると、日本、中国、韓国の女性研究者の比率は低く、日本では17.1％、中国では23.2％、韓国では12.9％となっている。 個々の研究者がキャリアを通じて発表した論
法案はインフラや重要物資の供給網に関する情報のうち、漏えいすると安全保障に支障を与える恐れがあるものを「重要経済安保情報」に指定。その情報を扱う民間企業の従業員らは犯罪歴や精神疾患、家族の国籍など7項目の身辺調査を受け、適性評価で認定を受ける必要がある。 3日の審議では、立憲民主党の渡辺周氏が「外国人材が増える中で、外国人への適性評価をどう考えるか」と質問。高市早苗経済安保担当相は「評価対象者が外国籍である事実は考慮される要素の一つ。最終的には調査結果の総合評価で判断される」と述べた。
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広島AIプロセス
広島AIプロセスについて 広島AIプロセスは、2023年５月に開催されたG7広島サミットの結果を踏まえ、その急速な発展と普及が国際社会全体の重要な課題となっている生成AIについて議論するために、2023年５月に立ち上がりました。 その後、2023年９月の中間閣僚級会合、10月のIGF京都2023でのマルチステークホルダーハイレベル会合を経て、12月の閣僚級会合で安全、安心で信頼できる高度なAIシステムの普及を目的とした指針と行動規範からなる初の国際的政策枠組みとして「広島AIプロセス包括的政策枠組み」がとりまとまり、G7首脳に承認されました。 今後、開発途上国及び新興エコノミーを含むG7を超えた政府、民間セクター、学術界、市民社会等、多様な主体からの広島AIプロセスへの賛同の輪が拡大し、AIに関する包摂的な国際ガバナンスの形成が促進されることで、世界中の人々が安全・安心・信頼できるAIを利
【会津大学長 辞任の波紋】（中） 論文不正、基準不明瞭 実効性ある再発防止策を 2023/07/29 09:32 宮崎学長の辞任が発表された翌日の会津大。信頼回復へ実効性のある再発防止策が求められる ２７日に発表された会津大の宮崎敏明理事長兼学長（６６）の辞任の大きな理由は、執筆した論文に二重投稿と自己盗用の不正行為があったためとされる。文部科学省が作成したガイドラインで不正行為とされているが、どの程度の内容が不正とされるかは具体的に記されていない。論文の発表先の出版社や学会ごとに基準が定められており、研究者は不正防止のため自身による徹底した確認が必要となる。 二重投稿は自身の過去の論文と著しく重なる内容を別の論文として発表する行為。自己盗用は自身が執筆した過去の論文の文章や図表を適切に引用せずに掲載する。同省によると、２０１５（平成２７）年度から２０２２（令和４）年度までの間に二重投稿１
ＡＩ戦略会議 - 科学技術・イノベーション - 内閣府
〒100-8914 東京都千代田区永田町1-6-1 電話番号 03-5253-2111（大代表） 内閣府法人番号 2000012010019 © Cabinet Office, Government of Japan
プレダトリージャーナル問題から考える、私たちが責任を持ち続けること。井出和希氏インタビュー。｜Less is More.by info Mart Corporation
研究者の間で「プレダトリージャーナル」（＝粗悪な学術誌）が問題になっている。一見、論文を発表する場である学術誌にまつわるマニアックな話題だが、アカデミアだけではなく私たちの社会にも繋がる大きな問題だそうだ。 どういった問題なのか、どのように向き合っていけるのか。研究者の井出和希氏にお話を伺った。 井出和希/大阪大学 感染症総合教育研究拠点/ELSIセンター 特任准教授 価値や価値観に関心を持ち、書き留める行為との関係や情報と社会の関わりを中心として研究や実践、対話を展開している。最近の具体的な対象は、プレプリントや粗悪な学術誌、プレスリリースから急速に発展している技術、倫理的消費とファッションの関係性まで散漫としている。Top Peer Reviewer Award 2019 in Cross-Field (世界上位1%, Web of Science)、Sony World Photog
【会津大学長 辞任の波紋】（下） 大学イメージ悪化懸念 不正行為、ランキングに影響か 2023/07/30 09:39 世界大学ランキングの結果を紹介する会津大のホームページ。宮崎氏の不正行為による影響でランキングの変動を懸念する声も上がる ２７日に発表された会津大の宮崎敏明理事長兼学長（６６）の辞任を受け、大学のイメージ悪化を懸念する声が上がっている。同大は世界大学ランキングに６年連続でランクインするなど、国内外で教育や研究が評価されてきた。ランキングの決定には、論文に関する評価項目があり、今回の不正行為でランキング低下などの影響が出る可能性がある。 英教育誌タイムズ・ハイヤー・エデュケーション（ＴＨＥ）が発表した２０２３（令和５）年の世界大学ランキングでは、会津大は「８０１～１０００位」に入った。日本国内では１４位だった。文部科学省によると、ランキングは（１）教育（２）論文の引用数（研
博士の学位を取得後、大隈重信の銅像の前で記念写真を撮る沈雨香氏（現・助教、右）と指導教官で論文審査の主査・吉田文教授（左）。ロータリークラブのホームページより。 早稲田大学国際学術院に所属し、同大とカタール大学との共同研究プロジェクトに研究員として参加している沈雨香（シン＝ウヒャン）助教（教育学）が２０２０年に博士学位を取得した際の論文をめぐり、論文の主要なテーマであるアンケート調査の集計・分析表が、内容の異なるテーマで執筆した別の論文の表と酷似するなど公正さに疑問があることが発覚した。同種の疑問はほかの部分にもみられ、しかも専門知識がなくても容易に発見できそうなものばかりだが、なぜか論文審査で問題になった形跡はない。審査を行った責任者は、沈氏の指導教官である吉田文教授。日本教育社会学会会長経験者で現在は日本学術会議の部会長を務める”文系の大物”だ。吉田教授は沈氏の学部生時代から約１０年に
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STAP細胞事件10年〜日本の科学界は変わったか（榎木英介） - エキスパート - Yahoo!ニュース
ＳＴＡＰ細胞騒動から１０年、研究不正は倍増…「査読偽装」「捕食学術誌」温床に
STAP細胞から10年 減らぬ研究不正、「調査の仕組みに限界」：朝日新聞デジタル
【会津大学長 辞任の波紋】（上） 突然の退場学生困惑 「評判下がらないか…」
日本学術会議、見解「研究活動のオープン化、国際化が進む中での科学者コミュニティの課題と対応―研究インテグリティの観点から―」を公開
内閣府、「論文等のオープンアクセスについて（論点とりまとめ）」を公表：科学技術政策担当大臣等政務三役と総合科学技術・イノベーション会議有識者議員との会合の配布資料
“女性主導の研究論文”は男性主導の論文より引用されにくい？ 1億件の論文で調査
高市早苗氏「国籍も考慮」と明言 セキュリティー・クリアランス 経済安保情報保護法案：東京新聞 TOKYO Web
AISI | Japan AI Safety Institute -
【会津大学長 辞任の波紋】（中） 論文不正、基準不明瞭 実効性ある再発防止策を
【会津大学長 辞任の波紋】（下） 大学イメージ悪化懸念 不正行為、ランキングに影響か
早稲田大学が研究不正 教育学部大学院・沈雨香助教の疑惑だらけ博士論文に学位授与