コンテンツデリバリーネットワーク（CDN）サービスを基盤に、各種のクラウド型セキュリティサービスを手掛けるアカマイ・テクノロジーズでWebセキュリティの動向を追う中西一博氏が、非常に発見が難しくなっているWeb攻撃の実態と手口を暴き、その対策について解説する。 以前の連載：迷惑bot事件簿 アプリのマイクロサービス化とAPIの関係 世界中のWeb通信を中継しているAkamai Technologies （以下 Akamai）が取り扱う通信の8割以上は、すでにAPIの通信が占めている。 APIを利用するスマートフォンやブラウザアプリが普及の後押しをしているのは間違いないが、近年ではサーバ側のマイクロサービス化（あるシステムを小規模なシステムを組み合わせて開発する手法）の影響も大きい。 日本も同様だ。商用のWebアプリケーション開発者に話を聞くと「いま開発中のWebアプリやスマホアプリのサーバ
Google、2022年以降のAPIエコノミーで注目すべき7つのトレンドを紹介：セキュリティ、イングレスゲートウェイ、イベントドリブン、GraphQLなど Googleは2022年4月21日（米国時間）に公式ブログで、APIエコノミーの未来を形作る7大トレンドを紹介した。 Googleは、企業IT環境におけるAPIとAPIエコノミーの役割について、次のような認識を示している。「あらゆる業界の企業が競争力の向上を目指してデジタルトランスフォーメーションを推進しており、その過程で、ハイブリッド／マルチクラウド環境の複雑さを克服することがますます必要になっている。利益率の低下を背景に、リソース利用の効率化が追求される中、APIとAPIエコノミーは、サービス、アプリケーション、クラウドを接続する上で、今後も重要な役割を担っていくだろう」 Googleは、企業がAPIエコノミーの構築を成功させるため
開発者を解き放て! Postmanが目指すAPIファーストな開発モデル 〜APIエコノミー、生成AI活用、開発の民主化まで
開発者を解き放て! Postmanが目指すAPIファーストな開発モデル 〜APIエコノミー、生成AI活用、開発の民主化まで 2023年12月5日、開発者向けAPIプラットフォームを提供するPostmanは「日本上陸記念イベント」を開催し、日本市場への本格的な参入を発表した。本記事では、Postman創業者 アビナフ・アシュタナ氏と、ウルシステムズ株式会社 漆原 茂氏の講演レポートを中心に、Postmanが目指すAPIファーストな世界観と、開発者にもたらされる変化について紹介する。 日本でも活発なコミュニティを オープニングでは、Postman株式会社 代表取締役社長 平林 良昭氏から、日本市場とコミュニティの概況について紹介された。 2014年にインドで創業したPostmanは、APIの構築・管理・テストのための開発者プラットフォームだ。2017年にアメリカに拠点を移し、2023年4月に日
2023年10月27日、クリエーションライン株式会社は「Actionable Insights Day 2023」を開催した。特別講演では、クリエーションラインが開発を支援する株式会社ヨドバシカメラによる、APIを軸にしたIT戦略と、そのアーキテクチャについての解説が行われた。本記事では、セッションの模様をレポートする。 ⚫︎クリエーションライン株式会社の特別講演についてはコチラ https://thinkit.co.jp/article/22595 APIを介して繋がるヨドバシのエコシステム セッションの冒頭では、株式会社ヨドバシカメラ 代表取締役社長 藤沢 和則氏より、ヨドバシカメラのビジネスの現状と、目指す世界について説明があった。 ヨドバシカメラのビジネスにおけるネット通販の売上は、今や総売上の3割を占めている。その比率は毎年上がっており、今後は5割を目指しているという。店頭でのビ
改正銀行法から5年…業界の変化とは？ 2016年に成立した改正銀行法以降、オープンAPIを活用した金融機関とフィンテック事業者の連携が進められてきたが、5年の歳月が経ち、業界はどのように変化したのか。 2015年にフィンテック協会を設立して代表理事会長に就任（現 常務理事）し、2018年からキャッシュレス推進協議会理事を務めるなど、日本のキャッシュレス推進に向け実務・政策の両面で活動しているインフキュリオン 代表取締役社長の丸山弘毅氏は次のように語る。 「決済手段が現金からキャッシュレスへと移行する中、ある1つの決済をする際には事前予約から入店、決済に至る行動動線において、APIによってさまざまなサービスがつながるようになりました。また、以前は認証と決済手段が一対となっていましたが、現在はスマホが『スイッチ』となり、一度スマホで認証すれば決済やサービスを自由に組み合わせて選択できる時代へと
電力デジタルトランスフォーメーションはＡＰＩエコノミーの夢を見るか？ | Energy Innovation Center（ENIC）
設備老朽化など、電気事業は複数の難題を抱えており、デジタルトランスフォーメーション（以下、DXと呼ぶ）による対処が開始されている。 内DXとは、電気事業を担う企業群の変革である。電力各社は内DXを目的に、デジタルと名のついた新しい部署や外部組織を設立している。設備運転へのAI活用、需要予測シミュレーション、設備点検ドローンなどが対象である。将来はビジネスモデルおよび組織自体の変革も射程にある。 外DXとは、デジタル技術で急変する世界に対応して、電気事業のステークホルダーが社会的役割を再定義することである。ステークホルダーとは電力会社、関連企業、アグリゲーターやユーザまでをも含む。例えばブロックチェーンやVPPを活用した電力流通・取引の実証が複数行われている。発送電分離を契機に、各社は、新しい事業目的をデザインし始めている。 内外DXは連携する「もつれ」の関係にある。外DXで設定した事業目的
インテックが産業界向け「APIプラットフォーム構築サービス」を強化する。APIを生かしたデータ連携によって産業界の「API連携ビジネス戦略」を支援するとしている。 インテックは2022年9月20日、ブリスコラが開発、提供するフルライフサイクルAPI管理製品群「BAMs Series」の販売代理店契約を締結したと発表した。両社はAPIを活用したデータ連携領域で連携し、流通業や地銀、製造業などの産業界に展開する方針だ。インテックは、企業のデータ連携を支援する「APIプラットフォーム構築サービス」をBAMs Seriesとの連携で強化する。 EDIからAPIへ 各種セキュリティ標準に対応したモダンなAPI実装を支援 ブリスコラのBAMs SeriesはAPIの設計、開発から公開、運用までのライフサイクル全体の管理を担うAPI管理製品群だ。オープンソースソフトウェアのAPIゲートウェイ「Kong」
『Apigee｜企業のAPI公開を強力に支援する統合API管理プラットフォーム Apigeeは全世界で多種多様の業種に導入されている高性能、高品質のDXプラットフォームで、APIエコノミーを促進します。《概要》 | CTC - 伊藤忠テクノソリューションズ』へのコメント
テクノロジー Apigee｜企業のAPI公開を強力に支援する統合API管理プラットフォーム Apigeeは全世界で多種多様の業種に導入されている高性能、高品質のDXプラットフォームで、APIエコノミーを促進します。《概要》 | CTC - 伊藤忠テクノソリューションズ
「オープンAPI」の取り組みが広がっている。オープンAPIは、企業が自社システムの機能や情報を外部に公開するためのAPI（アプリケーションプログラミングインタフェース）だ。他社のシステムやサービスとの連携を容易にして、新たなビジネスの創出を目指す。金融業界では、銀行が自行のサービスをオープンAPIとして公開し、それをFinTech（金融とITの融合）企業が利用することで新しい金融サービスを開発するエコシステム、つまり「APIエコノミー」が既に形成されている。 近年はこうした動きが金融業界以外にも波及している。オープンAPIを介して他社のサービスと連携することでいち早く新サービスを実現したり、自社サービスをAPIとして他社に公開することで新たな収益源や顧客層を開拓したりするビジネスモデルが確立されつつある。 自社サービスの機能を外部に公開するということは、同時にインターネット経由のサイバー攻
このままでは“つなぐ”だけの存在になってしまう──。この危機感を背景に、通信事業者の復権を目指す取り組みが始まった。アプリベンダーやハイパースケーラーと共に歩む道を切り開く鍵とは。 通信事業者（MNO）のネットワークには、MNO自身のサービスが生み出すトラフィックよりも、はるかに多くのトラフィックが流れている。動画・音楽やゲームのストリーミング、広告等がその代表例だ。 コンテンツ事業者やGAFAM等のハイパースケーラーが莫大な収益を上げる一方で、MNOは右から左へと流れるトラフィックをひたすらさばき続ける──。通信業界にとっては甚だ不健全な状態が続いているが、これを覆そうとする取り組みが走り始めた。“仕掛け人”の1社がKDDIだ。 KDDI 技術統括本部 シニアディレクターの古賀正章氏（中央）と、技術戦略本部 標準化戦略室 室長の渡辺伸吾氏（左）、同エキスパートの若山敏康氏（右） MNO発
※この投稿は米国時間 2022 年 4 月 21 日に、Google Cloud blog に投稿されたものの抄訳です。 あらゆる業界の組織が、デジタル トランスフォーメーション イニシアチブを実現することで競争力を維持しようと努めています。その取り組みの中でも、ハイブリッド環境やマルチクラウド環境が持つ複雑性を克服することが、ますます大きな割合を占めるようになっています。リソースが逼迫し、利益率が低下している状況において、アプリケーション プログラミング インターフェース（API）と API エコノミーは、サービス、アプリケーション、クラウドをつなぐうえで引き続き重要な役割を果たしていくと見られます。 このブログでは、組織の持続的な繁栄を実現するために知っておく必要のある、API エコノミーの未来を形作る重要なトレンドをいくつか紹介します。 1. API セキュリティが重要になる世界中の
2018年9月に経済産業省が発表した「DXレポート ～ITシステム『2025年の崖』克服とDXの本格的な展開～」は、大きな衝撃をもって受け止められた。なぜ政府はそこまで踏み込んで警鐘を鳴らすのか。そこには企業のシステムが現状のままでは最新のITに対応できず、大きなビジネスチャンスを逃すのではという危惧がある。 今後のビジネスを左右するITとしては、AI（人工知能）、あらゆるものがネットにつながるIoT、ビッグデータなどが挙げられるが、その一つに位置付けられているのがAPI（Application Programming Interface）だ。企業が保有するシステムの機能をAPIで公開したり、公開されているAPIを活用することにより、これまでとは次元の違う広がりやスピードでビジネスを展開できる。 「APIというと、残高照会などの銀行が持つ金融サービスの一部をフィンテック企業に提供するものと
APIエコノミー形成に向けた「freee オープンプラットフォーム」戦略を発表 開発者支援の強化や新規API連携パートナーなど | プレスリリース | フリー株式会社
APIエコノミー形成に向けた「freee オープンプラットフォーム」戦略を発表 開発者支援の強化や新規API連携パートナーなど freee は、APIを活用した外部サービス連携を強化し、APIエコノミー形成を目指す新戦略「freee オープンプラットフォーム」を発表しました。開発者向けサポートの強化や、連携サービスの領域を拡大し、「クラウド会計ソフト freee」「人事労務 freee」ともにサービスの提供価値向上を目指します。連携サービス拡充の第一弾として、販売連携領域における連携パートナー8社を発表、債権管理業務にかかる手間を削減します。 ■ 「freee オープンプラットフォーム」により、freee を中心としたAPIエコノミーの形成へ 昨今、働き方改革を背景に、業務効率化・生産性向上を目的としたクラウドサービスの導入が進んでいます。クラウドサービスが普及し、チームや部門内での効率化
6W1Hで確認するAPI公開の課題・ニーズ ～APIエコノミーを実現する実践的アプローチ - アイマガジン｜i Magazine｜IS magazine
APIエコノミーのビジネス背景 企業が保持する業務データや各種システム機能などのアセット資産は、今まで業務で限定的に利用されてきたが、近年はより汎用化して、標準化されたAPIという形式で外部公開する動きが高まっている。 この結果、限定的な利用にとどまっていたアセット資産に新しい利用者、新しいユースケースが生まれ、API提供者、API利用者を巻き込んだ新しい経済圏が形成されている。 APIの技術動向 企業のシステム資産と社外利用者との接点を振り返ってみると、1990年代にはWebサイトやアプリケーション連携など限定的な接続のみであったのが、近年はAPIにシフトしている。最新の技術動向であるハイブリッド・クラウド、コグニティブ（AI）、IoT、ブロックチェーン、マイクロサービスなどの領域でもAPI接続が前提となっている。 この変化は一時的な流行ではなく、業界標準となりつつあり、企業と社外をつな
不正アクセス禁止法に関する問題（令和3年 問30） 情報の取扱いに関する不適切な行為a～cのうち，不正アクセス禁止法で定められている禁止行為に該当するものだけを全て挙げたものはどれか。 a. オフィス内で拾った手帳に記載されていた他人の利用者IDとパスワードを無断で使って，自社のサーバにネットワークを介してログインし，格納されていた人事評価情報を閲覧した。 b. 同僚が席を離れたときに，同僚のPCの画面に表示されていた，自分にはアクセスする権限のない人事評価情報を閲覧した。 c. 部門の保管庫に保管されていた人事評価情報が入ったUSBメモリを上司に無断で持ち出し，自分のPCで人事評価情報を閲覧した。 ア. a イ. a，b ウ. a，b，c エ. b，c 出典：令和3年度 春期 ITパスポート試験公開問題 問30 正しいと思う選択肢をクリックしてみてください！！！
3つの段階におけるAPI活用の課題とは？ 外部からの呼び出しに応えるというAPIの役割は本質的には変わらないものの、ここにきてAPIは周辺技術の発展やトレンドの影響で新たな段階を迎えている。 企業内にはこれまでの蓄積として多数のAPIがあふれている。――これらを全て把握し、効率良く管理するにはどうすればいいか。実行時の安全性を確保するには。外部からのアクセス（流量）を制御するには。アジャイルに開発し、バージョンなどを管理するには。――APIはただ「つなぐ」だけではなく、企業全体で統合的に最適化して管理することが求められてきている。 APIの課題を別の切り口で考えてみよう。APIは「開発する」（創る）、「接続する」、「運用する」（最適化する）という3段階に分けることができる。開発段階であれば、迅速に開発できる環境。接続する段階であれば、外部システムや、ブラウザ、モバイル、IoTデバイスなどあ
Apigee｜企業のAPI公開を強力に支援する統合API管理プラットフォーム Apigeeは全世界で多種多様の業種に導入されている高性能、高品質のDXプラットフォームで、APIエコノミーを促進します。《概要》 | CTC - 伊藤忠テクノソリューションズ
企業のAPI公開を強力に支援する統合API管理プラットフォーム Apigeeは全世界で多種多様の業種に導入されている高性能、高品質のDXプラットフォームで、APIエコノミーを促進します。 スマートフォンの普及と共にデジタル化が進み、ビジネスのスピード化が求められる企業システム。 そんな企業の持つシステムに対して、多種多様なデバイスからのアクセスの増加、異業種間との協業による新たなサービスの創造、IoT市場拡大といった背景から企業内のシステムやデータを外部連携していくことが重要となってきています。既存システムへの改修を最低限に抑え短期間に機能およびデータを外部システムと連携していくという、企業のビジネスAPI公開の流れがうまれています。 Apigeeは、企業のAPI公開を強力に支援する統合API管理プラットフォームです。企業がシステムをAPI公開するに際して考慮すべきこと、安全なアクセス、利
APIエコノミー（Application Programing Interface Economy） | 用語解説 | 野村総合研究所(NRI)
従来、API（Application Programing Interface）という言葉は、あるソフトウェアから別のソフトウェアの“機能”を呼び出す仕組みを指すもので、システム開発の現場で使われていました。Google mapは一番よく知られているAPIです。今回は、このAPIを公開することによって、企業にビジネス拡大をもたらす「APIエコノミー」をとりあげます。 （読み：エーピーアイエコノミー） 近年、APIはビジネスを広げるために活用されてきており、APIを公開する企業や政府もグローバルで増えつつあります。API公開によって自社だけでなく、他社のサービスも活用して広がっていく商圏（経済圏）をAPIエコノミーといいます。APIがビジネスとビジネスをつなぎ、企業同士がお互いの強みを利用して、新たな価値を創出する動きが海外では既に活発になってきています。 例えば、グローバルに配車サービスの
APIエコノミー
APIエコノミーとは、APIの公開によって自社と他社のサービスを相互に活用してさらに大きく経済圏を拡大させていく考え方である。 APIエコノミーの特徴 APIエコノミーの特徴は、以下の3つが挙げられる。 オープン化によって新たな価値やサービスを創出できる APIを公開することで、他社のサービスと連携した新たな価値やサービスを創出することができる。例えば、Google MapsのAPIを利用することで、自社のWebサイトに地図を埋め込むことができる。また、TwitterのAPIを利用することで、自社のWebサイトに最新のツイートを表示することができる。 コストや開発期間を短縮できる APIを活用することで、自社で機能を開発する必要がないため、コストや開発期間を短縮することができる。例えば、Google Cloud PlatformのAPIを利用することで、簡単にクラウドサービスを利用すること
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「APIエコノミー」に迫る“検知できない脆弱性攻撃”の脅威
Google、2022年以降のAPIエコノミーで注目すべき7つのトレンドを紹介
ヨドバシAPIのアーキテクチャが目指すものとは？〜APIエコノミー、ゼロトラスト、開発生産性向上への取り組み
国内フィンテックを激変させる「APIエコノミー」、発展に向けた課題は？有識者が激論
EDI連携からAPIエコノミーへの転換を支援 インテックが「都市OS」基盤を強化
APIエコノミー形成に欠かせない標準認証技術「OpenID Connect／OAuth」とは
キャリアがGAFAMと組む道 テレコム業界のAPIエコノミーを作る｜BUSINESS NETWORK
API エコノミーで注目すべき 7 つのトレンド | Google Cloud 公式ブログ
2022年に2000兆円、APIエコノミーが日本でも急速に拡大する理由
「不正アクセス禁止法」「APIエコノミー」の解説 | IT study session〜よく分かるITパスポート試験の解説〜
変わらないAPIの本質、大きく変わるAPI活用を支える技術の今――拡大を続けるAPIエコノミー