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CNETの検索結果81 - 120 件 / 5832件

  • グーグルの認証アプリ「Authenticator」、ワンタイムパスワードが盗まれるおそれ

    サイバーセキュリティ企業のThreatFabricは2月、「Google Authenticator」アプリで生成された2要素認証(2FA)コードを盗み出す機能を備える「Android」マルウェアを初めて発見した。 このマルウェアは以前に発見されていた「Cerberus」の亜種。これまで2FAのワンタイムパスワード(OTP)を窃取する機能は備えていなかった。 Cerberusはバンキング型トロイの木馬とリモートアクセス型トロイの木馬(RAT)のハイブリッドだ。Androidデバイスが感染すると、ハッカーはマルウェアのバンキング型トロイの木馬機能を利用して、モバイルバンキングアプリの認証情報を盗み出す。 Cerberusは、アカウントが2FA(つまりGoogle Authenticatorアプリ)で保護されている場合に、攻撃者がRAT機能を通じてユーザーのデバイスに手動で接続できるよう設計さ

      グーグルの認証アプリ「Authenticator」、ワンタイムパスワードが盗まれるおそれ
    • イーロン・マスク氏「日本は消えてなくなる」X投稿再び--過去最低の出生数を受け

      実業家のイーロン・マスク氏は日本時間2月29日夜、「もし何も変わらなければ、日本は消滅するだろう」とX(旧Twitte)に投稿した。2023年の日本の出生数が75万8631人(速報値)と、統計開始以来の過去最少を更新したことを受けた投稿だ。 マスク氏は2022年5月にも同様の投稿をしていた。同氏は日本だけでなく世界的な人口激減を危惧していることでも知られる。 厚生労働省の統計によれば、2023年の日本の出生数は75万8631人だった。80万人を初めて割り込んだ2022年からさらに5.1%も減少した。一方で死亡数は前年比0.5%増の159万503人だった。新たに生まれた人の2倍以上の人が同年に死亡した計算で、国の想定より10年以上速いペースで少子化が進行している。 また、出生数に直結する婚姻数も48万9281組と2022年比で5.9%減少した。

        イーロン・マスク氏「日本は消えてなくなる」X投稿再び--過去最低の出生数を受け
      • 「Googleマップ」、閲覧者の国により異なる国境を表示との報道

        Googleは、閲覧者がいる地域に応じて「Googleマップ」に異なる国境を表示しているという。The Washington Postが米国時間2月14日に報じた。 たとえば、インドとパキスタンが70年以上も領有権をめぐって争っているカシミール地方を見てみよう。パキスタンや他の地域でGoogleマップを閲覧すると、国境は破線で表示され、係争地であることを示す。これがインドでは実線で表示され、同地方はインドの一部として表示されると、The Washington Postの記事は伝えている。また日本と韓国の間に位置する海についても、広い範囲で「Sea of Japan(日本海)」と表示されるのに対し、韓国では「East Sea(東海)」と表示されるとも伝えている。 こうした食い違いは、Googleや他のシリコンバレー大手が、各国政府に関わる政治的に敏感な問題に直面した場合にどう対応するかを示唆

          「Googleマップ」、閲覧者の国により異なる国境を表示との報道
        • アップル「M2」プロセッサーの量産開始か--次世代「MacBook Pro」に搭載の可能性

          「M1」プロセッサーがAppleの主力チップである時代が終わりに近づいているかもしれない。「M2」という名称になるとされる同社の次期プロセッサーが4月に量産段階に入ったと、Nikkei Asiaが4月27日に報じた。 新しいプロセッサーについて、この記事では「2021年下半期に発売見込みの『MacBook』への搭載を見据えて、7月には出荷が始まる可能性がある」とする「事情をよく知る匿名情報筋ら」の話を伝えている。Appleはこれまでに、Intelのプロセッサーに代えて、自社設計のプロセッサーを搭載する14インチと16インチの新型「MacBook Pro」を準備しているとうわさされてきている。 なお、新プロセッサーの製造は、TSMC(Taiwan Semiconductor Manufacturing Company)が行っているという。 Nikkei Asiaによると、M2チップはM1と同

            アップル「M2」プロセッサーの量産開始か--次世代「MacBook Pro」に搭載の可能性
          • ビル・ゲイツ氏、2021年に読んだおすすめの5冊を紹介

            Microsoftの共同創設者であるBill Gates氏は、波乱の1年を送った。8月にはMelinda French Gates氏との離婚が成立した。最初に離婚が報じられた5月には、The New York TimesとThe Wall Street JournalがGates氏について、まだ結婚していた時期にMicrosoftの女性社員と不適切な関係にあったと報じていた。もっと明るい個人的な話題としては、Gates氏の長女Jenniferさんが10月に結婚した。こうした日々の中でもGates氏は読書する時間を確保していたようで、2021年に楽しんだ書籍5冊を紹介する動画とブログ記事を米国時間11月22日に公開した。 「Project Hail Mary」(仮訳:プロジェクト・ヘイル・メアリー):Andy Weir著 多くの人と同様、Gates氏もAndy Weir氏の著作を2011年の

              ビル・ゲイツ氏、2021年に読んだおすすめの5冊を紹介
            • Twitter創業者が支援する新SNS「Bluesky」は新たな青空を切り拓くか

              イーロン・マスク氏によるTwitterの買収以降、経営状態の急速な悪化が伝えられたり、認証バッジにまつわる場当たり的な仕様変更やサードパーティアプリが締め出されたりといった変化がユーザーを翻弄している。 従業員の大量解雇が影響しているのか、タイムラインの表示に関連した不具合の頻度も多くなり、Twitterが今後もサービスを継続できるのかを不安視する声もしだいに高まっているのが現状だ。 そうしたなか、Twitterに代わるSNSを模索する動きも活発化している。たとえばTwitterに似た分散型SNS「マストドン」は、イーロン・マスク氏の買収後に一時期250万人のアクティブユーザーが流入し、現在もユーザーを着実に伸ばしている。 そしてもう一つ、Twitterにかわる新しいSNSとして期待を集めているのが、元TwitterCEOのジャック・ドーシー氏の支援を受け、Twitterから独立して設立さ

                Twitter創業者が支援する新SNS「Bluesky」は新たな青空を切り拓くか
              • 「驚異的な容量」--8GBメモリー版「Raspberry Pi 4」で何ができるのか - CNET Japan

                Raspberry Pi Foundationが、8GBのメモリーを搭載する「Raspberry Pi 4」と新しい64ビットOSのベータ版を発表した。米国時間5月28日に75ドルで発売されたRaspberry Pi 4は、RAM容量が既存の「Raspberry Pi 4 Model B」から2倍に増量されており、Model Bの発売から1年後というタイミングで登場した。 「Raspberry Pi」の共同開発者であるEben Upton氏は米TechRepublicに対して、「2019年6月にRaspberry Pi 4を発売して以来、われわれはずっとこれをやりたいと思っていた。そして、それがついに実現した」と述べた。 「このメモリー容量は驚異的である。OSのメモリー使用を最適化するための作業がソフトウェア側で今も進められていることを考えると、なおさらだ。パワーユーザーがこれを使って何を

                  「驚異的な容量」--8GBメモリー版「Raspberry Pi 4」で何ができるのか - CNET Japan
                • 配信終了のお知らせ - 総合ガイド

                  いつも朝日新聞デジタルをご利用いただきましてありがとうございます。 朝日新聞デジタルでは、以下のページについて配信を終了させていただきます。 配信終了後は、これまでに配信した記事もご覧いただくことができなくなります。 【配信を終了するページ】 ■ロイターニュース 2023年2月26日(日)配信終了 ・経済 https://www.asahi.com/business/reuters/ ・国際 https://www.asahi.com/international/reuters/ ・芸能 https://www.asahi.com/culture/reuters/ ・マーケット・サマリー(東京、NY、欧州) https://www.asahi.com/business/stock/market-summary/ ■東洋経済兜町特捜班 2023年3月26日(日)配信終了 https://ww

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                  • NECやトヨタら大手8社が結集--日の丸半導体企業「Rapidus」は日本の競争力を取り戻せるか

                    経済産業省(以下経産省)は11月11日、「次世代半導体の設計・製造基盤確立に向けた取組」として、日本政府が最新の半導体製造技術を開発する「技術研究組合最先端半導体技術センター(LSTC)」という新しい研究開発組織を発足すると発表した。その実行部隊となる製造企業としてキオクシア、ソニー、ソフトバンク、デンソー、トヨタ自動車、NEC、NTTなどが出資して設立した「Rapidus株式会社」(以下Rapidus)を選定したことを明らかにした。 今後LSTCで次世代の半導体製造技術の開発を行ない、Rapidusが実際に製造を担当することで、日本に最先端の半導体製造の環境を再び実現しようというのが狙いだ。 枯れた製造技術を利用して製造している日本の半導体工場 経産省が発表した資料によれば、まず経産省が「技術研究組合最先端半導体技術センター(LSTC)」という研究開発組織を立ち上げる。このLSTCでは、

                      NECやトヨタら大手8社が結集--日の丸半導体企業「Rapidus」は日本の競争力を取り戻せるか
                    • アマゾン、日本での“ニセ商品”の撲滅に本腰--自動検知やセルフ削除ツールで撃退へ

                      アマゾンジャパンは10月9日、偽造品の撲滅(ゼロ)を目指すプロジェクト「Project Zero」を日本でも開始した。3つの機能を通じて、通販サイト「Amazon.co.jp」からニセモノ商品を一掃したい考えだ。2019年の初めからこれらの機能を提供している欧米では、すでに6000ブランドを超える9000万点以上の疑いのある商品を排除した実績があるという。 米Amazonのバイスプレジデントで、ワールドワイドカスタマートラスト・パートナーサポートを統括するDharmesh Mehta(ダーメッシュ・メータ)氏によれば、同社は2018年だけでも偽造品排除に全世界で400億円以上を投じているという。具体的には、マシンラーニングや専門家による調査、ブランド企業との連携などで、これらの取り組みによって「99.9%の商品が偽造品ではないことが分かっているが、これを100%にしたい」と思いを語る。 P

                        アマゾン、日本での“ニセ商品”の撲滅に本腰--自動検知やセルフ削除ツールで撃退へ
                      • 東京メトロ、駅構内に個室型ワークスペース「CocoDesk」を設置へ

                        東京地下鉄(東京メトロ)は2月6日、富士ゼロックスと共同で、個室型ワークスペース「CocoDesk(ココデスク)」の提供を2月20日より東京メトロ駅構内で開始すると発表した。 利用可能時間は、7時〜22時。利用料金は15分につき250円(税別)で、決済はクレジットカードのみ。利用には、会員登録後に専用ウェブサイトで事前予約する必要がある。 同社ではこれまで、テレワークなどのオフィス以外で仕事をするモバイルワーク需要に応えるため、富士ゼロックスと共同で個人用のワークスペースの開発・実証実験を行ってきたという。 今回、実証実験での検証を経て、より快適で利便性の高い施設に改良を行ったうえで、駅構内に個室型のワークスペース「CocoDesk」として正式なサービスを開始することになった。 なお、「CocoDesk」は、実証実験の検証に基づき、快適に利用できるだけの広さを確保しているほか、モバイル端末

                          東京メトロ、駅構内に個室型ワークスペース「CocoDesk」を設置へ
                        • テレワーク勤務の半数「出社時のお昼休みより疲れる」--トレンダーズ調べ

                          トレンダーズは7月8日、「在宅勤務時のお昼休みの過ごし方」に関して調査した結果を公表した。調査期間は6月20~27日、調査対象は週2回以上在宅勤務をしている20~40代有職男女472人。 在宅勤務の昼休み「お昼ご飯を食べる」「テレビやスマホを見る」 「在宅勤務時のお昼休み中にすることがある行動」については、1位「お昼ご飯を食べる」、2位「テレビやスマホを見る」となった。3位は「掃除をする」「仕事をする」が33.5%で同率になり、お昼休みにもかかわらず仕事をしている人もいることが明らかになった。 お昼休みの時間の使い方「食事」に多くの時間 お昼休みの時間を60分と仮定し、何に時間を使っているのかを調査した項目では、「食事の準備」(11.2分)、「食事」(14.6分)、「食事の片付け」(4.9分)を合わせた30分以上(30.7分)をお昼ご飯のための時間に使っていることがわかった。 そのほか、「

                            テレワーク勤務の半数「出社時のお昼休みより疲れる」--トレンダーズ調べ
                          • 全エンジニア必見!情報収集のためのリンク集 - Qiita

                            この記事はNuco Advent Calendar 2023の12日目の記事です。 はじめに 技術は目まぐるしく変化・進歩していて、トレンドに追いつくには、まず信頼できる情報源が必要です。 このリンク集では、エンジニア向けのコンテンツを種類別に紹介します。業界の最新ニュース、学術論文、実践的な動画解説、そして専門家のコミュニティなど多様なリソースをまとめました。 弊社Nucoでは、他にも様々なお役立ち記事を公開しています。よかったら、Organizationのページも覗いてみてください。 また、Nucoでは一緒に働く仲間も募集しています!興味をお持ちいただける方は、こちらまで。 知識共有コミュニティ Qiita 言わずもがな、国内最大級のコミュニティサービスです。言語・分野ごとのタグがあり、どのエンジニアにとっても使いやすいサイトになっています。 Zenn 「知識を共有するエンジニアに対価

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                            • 意識を持つスパゲティのように物を絡め取るロボット--ハーバード大が開発

                              SFの世界が現実になったような研究成果が、またしても発表された。柔らかい触手で物をつかめる新しいロボットで、タコに似たその触手は、意識を持つスパゲティ、あるいは映画「マトリックス」に出てくる空飛ぶ触手ロボットにも見える。しかし、巻き毛に着想を得たというこのロボットは、(その奇妙な見た目に反して)壊れやすいものを驚くほど優しくつかみ取ることができる。

                                意識を持つスパゲティのように物を絡め取るロボット--ハーバード大が開発
                              • グーグル、コーディング知識なしでゲームを作れる「Game Builder」を発表

                                コーディングを知らなければビデオゲームを開発できない、という時代は終わった。Googleのプロトタイプの「Game Builder」を使えば、一連のカードを選択するだけで3Dゲームを作ることができると、Googleは米国時間6月13日のブログ記事で発表した。

                                  グーグル、コーディング知識なしでゲームを作れる「Game Builder」を発表
                                • App Storeからの「Music FM」追放を--日本レコード協会やLINEらがアップルに要望書

                                  一般社団法人日本レコード協会は7月11日、一般社団法人日本音楽事業者協会、一般社団法人日本音楽出版社協会、一般社団法人日本音楽制作者連盟の4団体に加え、AWA、KKBOX、LINE MUSIC、楽天の4社とともに、アップルに対し、著作権者および著作隣接権者などの管理者が想定しない態様による音楽配信アプリ(無許諾音楽アプリ)の対策強化について、要望書を6月28日付で提出したと発表した。 これは、「Music FM」など無許諾で音源を配信する音楽アプリのApp Storeでの配信停止を求めるもの。要望書では、「アプリの事前審査の強化、審査段階におけるアプリストアと権利者の連携、協力体制の強化」と「権利者から削除依頼がなされた場合、明らかに違法もしくはアプリストアの規約違反であるアプリの迅速な削除」を求めている。 Music FMは、中国を中心に2012年ごろから「Music Box」として出回

                                    App Storeからの「Music FM」追放を--日本レコード協会やLINEらがアップルに要望書
                                  • 「Yahoo!ニュース」、1日約2万件の誹謗中傷コメントを削除--検知AIを外部提供へ

                                    ヤフーは6月1日、個人への誹謗中傷などに対応するため、現在「Yahoo!ニュース」のコメント欄において導入している、深層学習を用いた自然言語処理モデル(AI)のさらなる活用などの対策強化を進めていくと発表した。 同社では、専門チームによるパトロールやAIによって不適切な投稿対策を実施してきたと説明。「Yahoo!ニュース コメント」においては、深層学習を用いた自然言語処理モデル(AI)による検知を通して、1日平均約2万件の不適切な投稿(記事との関連性の低いコメントや誹謗中傷などの書き込みなど)を削除しているという。 今後は、この自然言語処理モデル(AI)を、他の投稿系サービス事業者に技術提供していくという。さらに、これらの問題への対処にあたっては、法的課題や実務的課題があると認識しており、これらの課題をデジタル時代に即した共通規範に基づき解決すべく、議論する場である検討会を6月中をめどに設

                                      「Yahoo!ニュース」、1日約2万件の誹謗中傷コメントを削除--検知AIを外部提供へ
                                    • ソニー、裸眼で立体視できるディスプレイ--4K15.6インチで触れられるようなリアル感

                                      ソニーは10月16日、裸眼で3DCG映像の立体視ができる全く新しいディスプレイ「Spatial Reality Display (空間再現ディスプレイ)ELF-SR1」を発表した。15.6インチサイズで、解像度は3840×2160ピクセル。触れられそうな高精細の立体ディスプレイを実現した。発売は10月31日。映画やゲームや車、建築などコンテンツクリエーター向けに提供する。想定価格は50万円前後。 「Spatial Reality Display (空間再現ディスプレイ)ELF-SR1」。右はトップバー、サイドパネル、ボトムステージなど、オプションパーツとの組み合わせ。画像はイメージ 空間再現ディスプレイは、高速ビジョンセンサーにより視線位置を認識し、パネルの全画素を一人に占有描画することで、裸眼での立体視ができる「視線認識型マイクロオプティカルレンズ方式」を採用。ディスプレイの前に座ると、

                                        ソニー、裸眼で立体視できるディスプレイ--4K15.6インチで触れられるようなリアル感
                                      • Twitterでのヲタ活に「検索避け」を使う若者たち--つながりすぎたくない理由とは

                                        「Twitterで知らない人にからまれた。ツイート内容に反論したかったらしいけど、議論したいわけじゃないからめんどくさくて困った」ーーこのような経験がある人は多いだろう。このような時に使われるのが、「検索避け」だ。 検索避けとは、GoogleやTwitterなどの検索で、意図しない相手に見つからないようにする手法のことだ。たとえばCNETを「C☆N☆E☆T」のように文字間に無関係な絵文字などを入れたり、「C○ET」のように一部を伏せ字にしたりする、などがある。 そもそも、なぜ検索避けが行われているのだろうか。実態と理由について見ていこう。 「検索避け」に励む若者たち 「ありがとう!すばらしすぎるから天☆皇になってほしい(検索避け)」 「M_八_七(一応検索避け)歌いたかったのに、歌えなかったー」 「やばいついーとはたいていけんさくよけでひらがなにしてるー」 「YO○SOBIの新曲マジいい。

                                          Twitterでのヲタ活に「検索避け」を使う若者たち--つながりすぎたくない理由とは
                                        • グーグル、「AIに感情が芽生えた」と主張するエンジニアを解雇

                                          Googleで開発中の人工知能(AI)が感情を持つようになったとして、同技術に対する懸念を公表したソフトウェアエンジニアのBlake Lemoineさんが同社を解雇されていたことが分かった。 Lemoineさんは、GoogleのAIが感情を持っている可能性について社外の専門家らと議論した後、Mediumへの投稿と、それに続くThe Washington Postとのインタビューで、自身の懸念を公表した。Googleは6月、機密保持のポリシーに違反したとしてLemoineさんを停職処分としていた。Lemoineさんは、本件について最初に報じたSubstackのニュースレターBig Technologyの近日公開されるポッドキャストで、何があったのかを説明することになっている。 Googleは、LaMDA(Language Model for Dialogue Applications)技術が

                                            グーグル、「AIに感情が芽生えた」と主張するエンジニアを解雇
                                          • ついにここまできた生体認証 米で「ペニス認証」が登場

                                            いくつかのスマートフォンに採用されている指紋認証や、銀行のATMに設置されている静脈認証、海外の空港で入国審査時に行われる虹彩認証など、人の生体情報を認証システムに取り入れた「生体認証(biometrics認証)」は身の回りでよく見かけるようになった。 上記のような指紋や静脈、虹彩がよく利用される生体情報だが、米国ではついにペニス(陰茎)を利用する生体認証が開発された。 指紋や虹彩に匹敵する生体情報 アダルトチャットサービス「CamSoda」はウェブカメラやスマホで動画を撮影・中継したり、中継されている映像を視聴することができるウェブカメラプラットフォームだ。 利用にあたってはユーザー登録が必要で一般的なメールアドレスとID・パスワードを登録する方法も用意されており、ログイン認証もIDとパスワードを入力するようになっている。これに加えて生体認証「Dick-ometrics」が2017年7月

                                              ついにここまできた生体認証 米で「ペニス認証」が登場
                                            • iPhoneアプリを純正ストア以外からも入手可能にする法律「今通常国会中の成立めざす」と自民党調査会

                                              自由民主党 競争政策調査会で事務局長を務める衆議院議員の小林史明氏は2月29日、iPhoneアプリを純正ストア以外からもダウンロード可能にするなどの内容を盛り込んだ法律案について、党内での議論と手続きを経たうえで、今通常国会中の提出を目指すと明らかにした。可決されれば1〜2年後に施行される見通しだ。 この法律案は、スマートフォンにおける特定企業の寡占を防ぐためもので、公正取引委員会が概要を取りまとめた。 具体的には、ソフトウェア、モバイルOS、アプリストア、ブラウザー、検索エンジンの計5つを「特定ソフトウェア」と定義し、その種類ごとに政令で定めた規模以上の事業者を「特定事業者」に指定。主にAppleやGoogleを念頭に置いており、違反した場合には課徴金の納付命令も出せるようにする。 例えばアプリストアでは、iPhoneアプリについて、Apple以外のアプリストアからダウンロード可能にする

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                                              • 空気が原料のプロテイン「Air Protein」が登場

                                                アメリカ・カリフォルニア州のスタートアップKiverdiが、空気中にある二酸化炭素などから生成されるタンパク質「Air Protein」を発表しました。 AIR PROTEIN https://www.airprotein.com/ Air Protein just created 'meat' made from air - CNET https://www.cnet.com/news/air-protein-launches-air-based-meat/ The vegan revolution: why the latest 'meat' is made entirely from thin air | Food | The Guardian https://www.theguardian.com/food/shortcuts/2019/nov/13/the-vegan-revol

                                                  空気が原料のプロテイン「Air Protein」が登場
                                                • ウイルス対策の「ノートン360」に仮想通貨マイニング機能

                                                  NortonLifeLockは米国時間6月2日の発表で、新機能「Norton Crypto」をNortonのアーリーアダプター向けプログラムに参加している一部のユーザーを対象に3日から提供すると述べた。 Norton Cryptoは、「安全かつ容易に仮想通貨をマイニング」できるよう設計されている。初期段階ではイーサリアムをマイニングできる。 マイニングソフトウェアは、PCのCPUやグラフィック機能を利用して、イーサリアムやモネロなどの仮想通貨を入手する。しかし、NortonLifeLockによると、そのためにはノートン360などのウイルス対策ソリューションを無効にしなければならない場合があり、そうすると「精査されていないコード」がシステムに侵入するおそれがある。 NortonLifeLockは、こうしたリスクを冒して仮想通貨をマイニングすると、ユーザーのハードドライブ上にあるストレージにコ

                                                    ウイルス対策の「ノートン360」に仮想通貨マイニング機能
                                                  • イーロン・マスク氏、リモート勤務の終了をTwitter従業員に通知

                                                    Twitterの最高経営責任者(CEO)に就任したElon Musk氏は従業員に対し、リモート勤務を今後認めず、「少なくとも」週40時間はオフィスで勤務することを求めると通知したという。複数のメディアが報じた。 Musk氏がTwitterの従業員に宛てた初めての電子メールを、Bloombergなどが確認した。同氏はその中で「今後の厳しい時期」について警告し、自身の個人的な承認を得ない限りリモート勤務は禁止という規則を、即時適用すると伝えた。 同氏は経済の見通しと、それが広告に依存するTwitterのような企業に及ぼす影響について、「メッセージを取り繕いようがない」とした。 Twitterは2020年に、恒久的に「どこからでもリモート勤務可能」とする方針をいち早く発表した大手ハイテク企業の1社だった。従業員の70%近くが当時、1週間の少なくとも一部は在宅勤務を続けることを希望していた。 前C

                                                      イーロン・マスク氏、リモート勤務の終了をTwitter従業員に通知
                                                    • 【独自】本当は「全社員の4割を削減」だった──スマートニュース、レイオフ騒動の深層

                                                      スタートアップをはじめとした新産業領域を担当。IT系メディア「CNET Japan」(朝日インタラクティブ)の編集記者、米国スタートアップメディア「TechCrunch」の日本版である「TechCrunch Japan」(Boundless)の副編集長などを経て、2019年にダイヤモンド社に入社。ダイヤモンド編集部 副編集長、DIAMOND SIGNAL編集部 編集長を務める。2024年1月より現職。 From DIAMOND SIGNAL スタートアップやDX(デジタルトランスフォーメーション)を進める大企業など、テクノロジーを武器に新たな産業を生み出さんとする「挑戦者」。彼ら・彼女にフォーカスして情報を届ける媒体「DIAMOND SIGNAL」から、オススメの記事を転載します。※DIAMOND SIGNALは2024年1月をもって、ダイヤモンド・オンラインと統合いたしました。すべての記

                                                        【独自】本当は「全社員の4割を削減」だった──スマートニュース、レイオフ騒動の深層
                                                      • AIの第一人者ルカン氏、現在のアプローチの多くは真の知能につながらないと批判

                                                        「Facebook」「Instagram」「WhatsApp」を運営するMeta Platformsで人工知能(AI)担当のチーフサイエンティストを務めるYann LeCun氏は、この分野に携わる多くの人を困惑させることになりそうだ。 LeCun氏は6月、「Open Review」に投稿した論文で、機械に人間レベルの知能を持たせることが期待できると考えるアプローチについて概観を示した。 この論文で暗に主張しているのは、現在のAIに関する大規模なプロジェクトのほとんどは人間レベルという目標に決して到達できないという点だ。 LeCun氏は、9月に入って米ZDNetが実施した「Zoom」でのインタビューの際、現時点で最も成功しているディープラーニング(DL)の研究手法の多くを非常に懐疑的に見ていることを明らかにした。 コンピューター科学分野のノーベル賞に相当する「ACM A. M. チューリング

                                                          AIの第一人者ルカン氏、現在のアプローチの多くは真の知能につながらないと批判
                                                        • Google創業者コンビの引退は「逃げ」? 彼らはこれから何をやるのか

                                                          Googleの共同創業者、ラリー・ペイジさんとサーゲイ・ブリンさんがAlphabetのCEOと社長をそれぞれ辞めました。 立ち上げのころからずっと見てきた者としては感慨深いですが、2015年のAlphabet立ち上げ以降は実質的にはほとんど表に出ていなかった2人なので、驚きはそれほどないです。 2人の退任を発表する書簡には、「Googleも大人になったから、僕たちはがみがみ言わずにやさしく見守る親の役割をやるね」と書いていますが、どちらかというと、責任から解放されて道楽に専念する“ご隠居さん”になるって感じです。 このタイミングでの隠居発表は、なんというか象徴的です。同じ日に、Googleを解雇された4人が会社を訴えました。Googleで労働者の権利を守る活動をしているグループGoogle Walkoutは、2人にこの問題に介入してほしかったのに、沈んでいく船から逃げるのか、と嘆きました。

                                                            Google創業者コンビの引退は「逃げ」? 彼らはこれから何をやるのか
                                                          • 日本人の平均未読メール数は646通、34歳以下は平均1000通以上を放置--CCleanerが調査

                                                            CCleanerは12月20日、Dynataに委託して実施した「デジタルクリーニング」に関する調査結果を発表した。 調査期間は、2022年11月29日〜12月5日。日本国内の男女1015人(18歳以上)を対象に、個人所有のデジタル端末(Windows PC、Mac PC、iPhone、Android、iPad、Androidのタブレット)について質問している。 同調査によると、日本のインターネットユーザーの約7割(68%)は、デジタル端末の整理整頓「デジタルクリーニング」を行っていないことが判明した。 また、個人用メールアドレスの平均未読メール数が646通であるという。特に、若い世代は未読メールの件数が多い傾向にあり、34歳以下は平均1000通以上のメールを未読のまま放置しているという。 今回の調査では、Windows PCユーザーの3人に1人(34%)が、PCに保存されている不要な写真や

                                                              日本人の平均未読メール数は646通、34歳以下は平均1000通以上を放置--CCleanerが調査
                                                            • 【独自】「スタートアップのガバナンスに一石を投じる問題」挑戦者支援のWEINが崩壊──本田圭佑氏らもすでに退任

                                                              スタートアップをはじめとした新産業領域を担当。IT系メディア「CNET Japan」(朝日インタラクティブ)の編集記者、米国スタートアップメディア「TechCrunch」の日本版である「TechCrunch Japan」(Boundless)の副編集長などを経て、2019年にダイヤモンド社に入社。ダイヤモンド編集部 副編集長、DIAMOND SIGNAL編集部 編集長を務める。2024年1月より現職。 From DIAMOND SIGNAL スタートアップやDX(デジタルトランスフォーメーション)を進める大企業など、テクノロジーを武器に新たな産業を生み出さんとする「挑戦者」。彼ら・彼女にフォーカスして情報を届ける媒体「DIAMOND SIGNAL」から、オススメの記事を転載します。※DIAMOND SIGNALは2024年1月をもって、ダイヤモンド・オンラインと統合いたしました。すべての記

                                                                【独自】「スタートアップのガバナンスに一石を投じる問題」挑戦者支援のWEINが崩壊──本田圭佑氏らもすでに退任
                                                              • 働き方改革が進む企業では中間管理職にしわ寄せ--6割強が業務量増加と回答

                                                                パーソル総合研究所は、「中間管理職の就業負担に関する定量調査」と題した調査結果を、10月3日付で公表した。 この調査は、働き方改革が進む一方で、中間管理職の負担感が増していることを受け、企業経営に資する定量的なデータを提供することを目的に実施したものという。なお、この調査の対象とした中間管理職は、現場に一番近いファーストライン(第一階層)の管理職。調査時期は2~3月、全国の企業の中間管理職2000人と、企業の人事部に所属する従業員300人を対象として、インターネットを通じて実施した。 働き方改革が進んでいる企業群では、中間管理職自らの業務量が増加したとの回答割合が62.1%で、進んでいない企業群では48.2%、全企業の平均52.5%よりも上回っている。 そして、中間管理職本人が課題と感じている割合が高かったのは、人手不足(57.5%)、後任者不足(56.2%)、自身の業務量の増加(52.5

                                                                  働き方改革が進む企業では中間管理職にしわ寄せ--6割強が業務量増加と回答
                                                                • ロシアでインターネットアクセス切断、米通信大手Cogentが決断した背景

                                                                  ロシアが現地時間2月24日にウクライナへの侵攻を開始する前から、Cogent Communicationsの最高経営責任者(CEO)Dave Schaeffer氏は大きな問題に直面していた。 インターネットの大規模なバックボーンを運営し、接続サービスを提供するCogentは、ロシア軍参謀本部情報総局(GRU)がインターネットを使ってオンライン攻撃を仕掛けていることを確認していた。攻撃の一部は、Cogentのシステムを経由していたことを突き止めた。 Schaeffer氏は、ウクライナ、米国、そしてインターネット全体が標的となる恐れのある、より深刻な攻撃について懸念し始めた。そのような攻撃の経路にCogentのネットワークが使われる可能性を憂慮した。数日間の議論を経て、Cogentは現地時間3月4日より、ロシアの顧客に対し、国外インターネットへの接続を停止することを決定した。 「私の最大の懸念

                                                                    ロシアでインターネットアクセス切断、米通信大手Cogentが決断した背景
                                                                  • ファーウェイ、世界中のモバイルネットワークでバックドアを利用との報道

                                                                    中国ハイテク大手の華為技術(ファーウェイ)は、同社が構築を支援した、世界中の携帯電話によって使用されているネットワークにアクセスできると報じられている。同社は法執行機関のために用意したバックドアを10年以上にわたって利用していると、The Wall Street Journal(WSJ)は米国時間2月11日、米当局者らの話として報じた。記事によると、米国は4G装置全体にわたって2009年からアクセスがあることに気づき、2019年末に英国とドイツにこの情報を開示したという。 バックドアは、法執行機関が使用できるように、基地局、アンテナ、スイッチング機器などの通信事業者用装置に設けられていたと、WSJは報じている。同紙によると、ファーウェイがアクセスできるように設計されていたと米当局者らは主張している。 米国家安全保障問題担当大統領補佐官であるRobert O'Brien氏は、「われわれには、

                                                                      ファーウェイ、世界中のモバイルネットワークでバックドアを利用との報道
                                                                    • KDDIが通信障害の「真っ最中」に異例の緊急会見を開いた理由--問われる情報発信のあり方

                                                                      7月2日の午前1時35分から発生したKDDIの通信障害。その影響は全国、しかも個人のスマートフォンだけでなく、企業の携帯電話やIoT回線などにもおよぶ非常に大規模なものとなり、復旧にも約40時間近くを要した。 その影響の大きさは一連の出来事から見て取ることができる。障害発生の翌日となる7月3日には、日曜ながら朝10時より金子恭之総務大臣が、KDDIの通信障害について会見で説明。その1時間後の11時には、障害の最中ながらKDDIも緊急会見を開き、同社の代表取締役社長である高橋誠氏らが一連の障害について謝罪するとともに、障害の影響や経緯などについて説明した。通信障害が解決していない状況下で会見が相次いで実施されるというのは、かなり異例だ。 通信障害の影響は先にも触れた通り全国に広がっており、個人・法人のスマートフォンや携帯電話、KDDIの回線を利用しているMVNOの回線、企業が利用するIoT回

                                                                        KDDIが通信障害の「真っ最中」に異例の緊急会見を開いた理由--問われる情報発信のあり方
                                                                      • 楽天モバイルの無制限プラン、都内でも地下鉄や大型商業施設などは“2GB制限”の対象に

                                                                        楽天モバイルは、4月8日より自社回線サービス(MNOサービス)を開始する。3月3日に発表された新プラン「Rakuten UN-LIMIT」は、月額2980円(税別)で国内通話かけ放題のほか、自社回線内であればデータ通信無制限と強力なプランになっている。 同社では、自社回線エリア(東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県、愛知県、大阪府、京都府、兵庫県などの一部)以外の地域に加え、自社回線エリア内であっても、地下鉄を含む地下エリア、屋内アンテナがない大型商業施設はKDDI回線にローミングする仕様となっている。今回発表されたプランでは、KDDI回線でのローミングは月2GBまでに制限されており、それ以降は128kbpsに制限されるか、1GB500円でデータ容量を追加する必要がある。 つまり、楽天回線エリア内であっても地下鉄や大型商業施設でデータ通信すると、2GBから消費されることになる。しかも、アンテナ

                                                                          楽天モバイルの無制限プラン、都内でも地下鉄や大型商業施設などは“2GB制限”の対象に
                                                                        • 言語学習アプリ「Duolingo」、音楽と算数のコースを追加へ--ゲーム化で楽しく習得

                                                                          「Duolingo」は、ゲーム化され、細かく分かれた無料のレッスンを通じて、楽しく直感的なプロセスで言葉を学べる言語学習アプリとして知られている。そして今回、同サービスが音楽の学習にも拡大することになった。 Duolingoは米国時間9月6日、同サービスの看板であるゲーム化された学習体験を通して、楽譜の読み方や楽器の演奏方法を学べる新コース「Music」を発表した。 発表によれば、Duolingoの新しいMusicコースには、言語学習プラットフォームで採用しているのと同じ手法が取り入れられており、細かく分かれた多くのレッスンや双方向の練習問題、さらには200以上の「楽しくて聞き覚えのある旋律」が用意されるという。 現時点で得られている詳細情報は限られているものの、Duolingoから提供された画像を見ると、穴埋めや音に対応した適切な音符を選ぶペアマッチなど、双方向の練習問題の例が示されてい

                                                                            言語学習アプリ「Duolingo」、音楽と算数のコースを追加へ--ゲーム化で楽しく習得
                                                                          • モバイルバッテリのcheero、3Dプリンター「cheero3D pro」を発売へ

                                                                            cheeroブランドを展開するティ・アール・エイは11月6日、組み立て済み3Dプリンター「cheero3D pro」および、PLAフィラメントの発売を開始すると発表した。 販売価格は、本体が4万4800円(税込)。PLAフィラメント(1kg)が2000円(税込)。 同社によると、製品開発のスピードアップのため、またcheeroならではのコモノを発想するアイデア試作機として、日々多くの社員が活用。デザイン案の検討を例にすると、外注の場合と比較して、複数のモデル制作がほぼ一晩で完成する上、連続して検討を重ねることが可能になったという。 また、個人のイメージを立体化する感動を多くの人に体験してもらいたいという思いから、自社が使用して精度と信頼性を確認した3Dプリンターを組み立て済みの状態で販売することにしたという。 最近では、キット形態で販売される3Dプリンターが多く、低価格で販売されているが、

                                                                              モバイルバッテリのcheero、3Dプリンター「cheero3D pro」を発売へ
                                                                            • GoogleはなぜChatGPTに後れをとったのか。そしてレイオフを逃れたAIチームは追いつけるのか(Google Tales) | テクノエッジ TechnoEdge

                                                                              IT系海外速報を書いたり、翻訳を請け負ったりしています。初めてのスマートフォンはHTC Desire。その後はNexus 5からずっとGoogleさんオリジナルモデルを使っています。 Google(というかその親会社のAlphabet)が1万2000人のレイオフを発表しました。これでいわゆるGAFA(FacebookはMetaになっちゃったので古い)でリストラを発表していないのはAppleだけに。Apple以外はコロナ禍の2019年~2022年の間、かなり雇用を拡大していた(Alphabetは57%増)ので、予想されていたものではあります。 スンダー・ピチャイCEOは大規模リストラの理由を「AIへの初期投資で生まれた大きなチャンスを完全につかむため」と公式ブログで説明しました。 ▲Google I/O 2022でAIについて語るスンダー・ピチャイCEO “初期投資”というように、Googl

                                                                                GoogleはなぜChatGPTに後れをとったのか。そしてレイオフを逃れたAIチームは追いつけるのか(Google Tales) | テクノエッジ TechnoEdge
                                                                              • 「iPhone SE」に開発中止のうわさ--SEシリーズ廃止の可能性を探る

                                                                                「iPhone 14」とほぼ同じパフォーマンスを、そのほぼ半分の価格で提供する「iPhone」。そう聞くと、素晴らしいアイデアだと思うだろう。だが、それは実現しなさそうだ。アナリストのMing-Chi Kuo氏の発言を信じるなら、Appleは財布に優しい「iPhone SE」の次期モデルの開発を中止する可能性がある。このモデルは、2024年に登場すると予想されていた。 Kuo氏は現地時間2023年1月6日のMediumの記事で、「サプライチェーンは、2024年の『iPhone SE 4』の生産および出荷計画が延期ではなく中止されたことをAppleから知らされた」と記している。 Kuo氏の予想が正しいとしても、中止の理由を知っているのはAppleだけだ。しかし、調査結果やメディアの報道を見ると、非常に単純な答えがある可能性が示唆されている。つまり、高価なiPhoneモデルの方が高い人気を博す

                                                                                  「iPhone SE」に開発中止のうわさ--SEシリーズ廃止の可能性を探る
                                                                                • アイマス好き記者がスマホゲーム「デレステ」を3年ぶりに独断と偏見で振り返る

                                                                                  CNET Japanの編集記者が気になったサービスや話題のトピックなどを、独自の視点で紹介していく連載「編集記者のアンテナ」。主にゲームを中心としたエンターテイメント領域を取材している佐藤が担当。今回はバンダイナムコエンターテインメントからリリースされているスマートフォン向けゲームアプリ「アイドルマスター シンデレラガールズ スターライトステージ」(デレステ)について、過去2016年1月と2017年1月に紹介したが、3年ぶりに独断と偏見を交えながら取り上げる。 アイドルたちが歌って踊るリズムゲーム。コミュニケーション要素の「コミュ」も 本作は、ソーシャルゲームを基点に多方面に展開している「アイドルマスター シンデレラガールズ」をテーマとしたリズムゲーム。メインであるLIVEパートでは、楽曲にあわせて、リズムアイコンをタップしていく内容。タイミングによってPERFECTやGREATといった判

                                                                                    アイマス好き記者がスマホゲーム「デレステ」を3年ぶりに独断と偏見で振り返る