鈴鹿医療科学大学の豊田長康学長は、国立大学法人化や新医師臨床研修制度などの科学技術政策による研究力低下を可視化した。経済学などで使われる自然実験という観察研究手法を用いて、政策の対象群と非対象群の大学を比較した。すると国立大学法人化による負の影響が最大となった。研究力を引き下げている可能性がある。 ２００４年の国家公務員総定員法と大学院重点化に加え、国立大法人化、新医師臨床研修制度の導入、０６年の薬学部６年制の導入の４政策の影響を検証した。この前提に０４年ごろから日本の研究論文の質と量を掛け合わせた研究力指標が低下しており、その背景には研究者の正味の研究時間と研究者数が減少していることがある。 ４政策の対象となっていない早稲田大学などの私立で医学部や薬学部のない総合大学１５校と、政策対象となった国立大学を比較した。すると００年から２１年で非対象群の私大は１・３倍ほど研究力が伸びているのに対

社会には数え切れないくらい多くの職業があります。それらは地域や時代に合わせて新しく生まれたり、消滅したり、統合されたり、分割されたりしているわけですが、それらはすべて５つのパターンに分類されます。 「０ー１」 まずはゼロからイチを作る仕事。いわゆる「ゼロイチ」などと言われますが、世の中に新しい価値や概念を創造し提供するものです。起業家や企業の新規事業担当者、商品開発担当者などがこれに当てはまります。 新しいWEBサービスをローンチしたり、新形態の飲食店を作ったり、新しいタイプのイベントを仕掛けたり、という仕事はこれまで市場になかったものを作り出すという意味で、ゼロからイチを作る仕事です。大事なのは新しいアイデアを発想し、それをカタチにする力です。 「１ー９」 次にくるのが１から９まで育てていく仕事です。順調に拡大するベンチャー企業や新しい商品の販路を開拓していく営業のような仕事です。 すで