総合商社の定義とその変遷[編集] そもそも「総合商社」という名称は上記のように「専門商社」との対比で使われる用語で、どこまでの商社を総合商社に含めるかに関しては慣習的な部分が大きい。用語自体は1955年頃から使われるようになったものだが、戦前にも、三井物産が1890年代には「総合商社」としての形態を整えており、三菱商事、鈴木商店、岩井商店、大倉商事などがこれを追いかけた[5]。 戦後、鉄鋼系専門商社と関西系の繊維専門商社が事業領域を拡大する一方、GHQによる財閥解体で解散させられていた三菱商事と三井物産がそれぞれ大合同を果たし、さらに住友商事が新規参入した結果、1960年前後にはいわゆる10大総合商社体制がほぼ成立した[5][注釈 6]。1970年代前半までは三菱商事、三井物産、住友商事、伊藤忠商事、丸紅(丸紅飯田)、日商岩井(日商)、トーメン、ニチメン、兼松江商(兼松)、安宅産業の10社